国内の携帯電話の出荷台数は、買い替え需要が乏しかったことに加え、通信事業者が端末販売手法の見直しを図った結果、過去に比べて大幅に減少している。こうした中、出荷台数を引き上げる要因としてスマートフォンが注目を集めている。iPhoneやAndroidを搭載した端末、App Storeなどの新たな製品やサービスは、スマートフォン市場の拡大の担い手として期待が懸かる。本稿では国内外におけるスマートフォンの市場背景を過去にさかのぼって振り返るとともに、現状と今後のスマートフォン市場がどのように移り変わるのかを分析する。 国内スマートフォン市場の変遷 2005年――W-ZERO3が人気に火を付ける 日本市場に投入された最初の本格的なスマートフォンは、2005年12月にウィルコムが導入した「W-ZERO3」である。OSに米Microsoftの「Windows Mobile」を採用し、携帯電話やPDA（携

今朝，面白いニュースが入ってきた。Nexus OneでGoogleと深い関係を持つHTCが，やはりGoogleの協力を得てAppleタブレット対抗製品を開発しているとの内容だ。報じたのはGIZMODEやSiliconAlleyInsiderだが，ニュースソースとなっているのはオーストラリア発ウェブ記事だ。 ・ HTC To Launch Apple iSlate Competitor (SMART HOUSE, 2009/12/31) この記事の信憑性は不明だが，興味深いのは Androidではなく Chrome OSでタブレット開発をすすめているという点だ。 ■ GoogleとApple，タブレット開発に見る設計思想の違い Googleは現時点ではAndroidとChrome OSをクールに切り分けている。公式ブログでの見解は次の通りだ。 Google Chrome OS は、Andro

モバイル市場は、加入者1人あたりの月間売上高（ARPU）が減少していき、今後の携帯電話通信事業者は「量的な拡大」から「質的な拡大」へシフトする必要がある――。野村総合研究所（NRI）が12月24日に開催した「2014年度までのIT市場動向」に関連する説明会では、こうした見解が述べられた。 NRIでは、現在2兆329億円という規模の“モバイル関連市場”が、2015年3月末には4兆1769億円に拡大すると見込んでいる。その成長率は年平均15％だ。このモバイル関連市場は、モバイルソリューション（2015年3月末で7207億円）、モバイルコンテンツ（同4606億円）、モバイルEC（同2兆5403億円）、モバイル決済（同1008億円）、モバイル広告（同2231億円）、ワイヤレスブロードバンド（同1314億円）で構成され、モバイルECが最も大きな割合を占めるものと見込まれる。 モバイル関連市場が平均1

ソフトバンクモバイルは10日、2009年冬〜10年春の新ラインアップとして、22機種75色の新製品を都内で発表した。新製品の特徴としては、3Gより約7.5倍速いパケット通信が可能なWi-Fi対応端末「Wi-Fiケータイ」8機種をはじめ、カラーバリエーションが豊富で遊び心やワクワク感を追求した端末「COLOR LIFE 840P」「Jelly Beans 840SH」などを用意した。さらに、同社では初めて、Googleの各種サービスを利用できる端末「Androidケータイ」も来春登場予定だ。 記者会見の冒頭、同社の孫正義社長は「ケータイの速さ、快適さを求めてきたわれわれの答えはWi-Fiだ。これからは、Wi-Fiの付いていないケータイはケータイではない。きっとそう言われる時代が来るだろう。“ケータイ＝Wi-Fi”“Wi-Fi＝ケータイ”という方程式をソフトバンクの全製品端末に実現していきたい

TOP / ニュース / プレスリリース / 携帯向けFlashサイト自動生成ASPサービス 『FMaster』にリアルタイム連携機能が追加 ～ ユーザーのアクションに合わせたFlashページを動的に出し分け可能に ～ 株式会社Ｊストリーム（マザーズ：４３０８　代表取締役会長兼社長：白石 清、以下Ｊストリーム）は、12月1日より、携帯向けにFlash(R)ページを自動生成するＡＳＰサービス「FMaster」に、ユーザーリクエストに合わせて、リアルタイムにFlashページを生成・配信できるリアルタイム連携機能を追加いたしましたのでお知らせいたします。 ■FMasterの追加機能 携帯電話からのネット接続が一般的になってきていますが、HTMLのページではスクロールの長さや、必要な情報のページへの階層が深くなるといった、ユーザビリティ部分での使いにくさが、ユーザーにとって情報取得のハードルになる

この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "スマートフォン" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2023年11月) Wikipediaのページを開いているスマートフォン(Nexus 6) Galaxy S24 Ultra（左）と iPhone 13 Pro（右） スマートフォン（英: smartphone）は、パーソナルコンピュータなみの機能をもたせた携帯電話やPHSの総称[1]。日本では略して「スマホ」と呼ばれることもある[1]。 1996年のノキアによる電話機能付きPDA端末の発売から始まり、2007年6月のApple製スマートフォン「iPhone」発売および同

今日の日本経済新聞朝刊1面に「ウィルコム、返済延長要請へ　債務1000億円、金融機関に」という記事が掲載された。　ＰＨＳ大手のウィルコムが、三菱東京ＵＦＪ銀行など取引金融機関に約1000億円の債務の返済期限延長を求める方向で最終調整に入ったことが18 日、明らかになった。私的整理の１つで第三者機関が仲介する事業再生ＡＤＲ（裁判外紛争解決）手続きに入る方針を主力銀行などに伝えた。約450万人の加入者がいるＰＨＳサービスを継続しながら、経営再建を目指す。 債務の減免や貸出債権の一部を株式に振り替える「債務の株式化（デット・エクイティ・スワップ）」には踏み込まないもよう。政府の認定を受けた第三者機関「事業再生実務家協会」の事前審査を経て、来週にも正式な手続きに入る見通しだ。 [9月19日/日本経済新聞　朝刊]　この記事を受けて、ウィルコムは極めて短いリリースを出した。本日、一部で、弊社の債務返済

本連載では、毎週ひとつの携帯電話機を取り上げ、その裏にある時代のニーズやメーカーの思い、ライフスタイルの中における使われ方などを語っていく。 2009年12月28日 12時00分 スマホ 第100回 ケータイの“ミクロな魅力”とは、なんだったのか？ 今回で100回を迎える本連載は2007年9月、ニューヨークでのストーリーから始まった。日本ではまだiPhoneは発売されておらず、わざわざiPhoneを使ってみるためにアメリカに渡ったのだった。 2009年12月22日 12時00分 スマホ 第99回 フォロワー計32万人の2人が語る2009年のiPhoneとメディア 昨年末に続いて、ITジャーナリストの林信行さんと僕・松村太郎との対談から、Mac／iPhone／ソーシャルメディアの2009年と2010年について考えていこう。 2009年12月14日 12時00分 スマホ 第98回 写真で振り返

モバインについて モバイル販促ツール『モバイン』は、実店舗の来店促進（O2O）サポート機能が オールインワンパッケージでまるごとお使いいただけるASPサービスです。

総務省では、近年の携帯電話の広範な普及、端末の高速・高機能化、通信料金体系の変化等を背景に、急速に拡大するモバイルビジネス市場の動向に関する調査を行っています。

リクルートは、20代から30代前半の男性（M1層）をメインターゲットとした携帯電話向けサイト「R25式モバイル」を7月30日に終了する。「モバイルよりPCサイトに出稿を希望する広告主が多いため、PCサイトに資源を集中した方が効果が高い」（同社広報部）と判断したという。 R25式モバイルは、無料情報誌「R25」のモバイル版。ニュースやスポーツ速報、ゲームなどを登録不要・無料で利用でき、月間のページビューは1億3000万程度と好調だった。R25のネット事業は、PCサイト「R25.jp」に集中する。 メールマガジン「朝イチmail」「夕刊mail」と、起きた時間を記録する「ハヤオキ道場」の新規登録は7月16日に終了。30日の午後5時に全サービスを終了する。女性向けの「L25mobile」も同時に終了する。

半減した携帯電話端末の売り上げ 携帯端末業界が、深刻な不況に見舞われている。今年8月の国内出荷台数は216万台と、前年同月比マイナス49％の大幅減になった。 この原因は、携帯電話キャリアが販売店に出していた販売奨励金を止め、端末を買い切りにしたことだ。「1円端末」は姿を消し、平均1～2万円だった端末は4～6万円の定価で売られるようになった。おまけに割賦販売で2年間は拘束されるため、買い替えサイクルが伸びたのだ。 他方、携帯電話キャリアは軒並み増益だ。特にNTTドコモの2008年3月期決算は、売り上げは4兆7118億円と1.6％減ったが、営業利益は8083億円と4.5％増だ。この原因は、販売奨励金が減って営業費用が1111億円も下がったためだ。端末メーカーが泣いて、キャリアが笑ったわけだ。 総務省のつくった「官製不況」？ こうした変化が起こった原因は昨年、総務省が「販売奨励金は不透明で、端末

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day