どうしてもとは言いませんが、読んでない方は先に以下に目を通してください。 「1864/部数と印税 1・印税さまざま」 「1865/部数と印税 2・刷部数と実売」 「1866/部数と印税 3・下がる印税率」 「1868/部数と印税 4・上製にする理由」 「1870/部数と印税 5・本のみてくれ」 「1871/部数と印税 6・部数と定価」 「1872/部数と印税 7・上製の経費とアマゾンの順位」 思いのほか、「部数と印税」シリーズが長くなってしまってます。あと1週間程度で、『エロスの原風景』は店頭に出るため、そこまで続けてしまおうかとも思ったのですが、昨日になって、ポットから発売延期を知らされました。箱にミスがあって、刷り直すことになったそうです。ガックリざんす。 発売は6月27日前後になり、そこまで続けるわけにもいかないので、今回でいったんこのシリーズはストップします。 さて、「1872/部

tvmania.livedoor.biz ★てれびまにあ。2003/9/1-2018/8/31 15年間ありがとうございました

今年の書籍・雑誌の推定販売金額が２兆円を割り込むことが確実になった。出版科学研究所の分析で明らかになった。１９８９年から２０年間にわたって「２兆円産業」といわれてきたが、最終的には１兆９３００億円台に落ち込む可能性がある。 　書籍・雑誌の推定販売金額は、出版物の調査や統計業務を行っている同研究所が出しており、古書店やブックオフなど新古書店での販売金額は含まない。バブル期の８９年に２兆３９９億円となり、初めて２兆円の大台に乗った。９６年に過去最高の２兆６５６３億円まで伸びたがその後は減り続け、昨年は２兆１７７億円だった。今年は１０月末時点で１兆６１９６億１千万円と昨年同期比４％減で、１１、１２月の２カ月間で大幅に伸びる要素はないという。 　書籍は１０月末で昨年同期比３．９％減。村上春樹著「１Ｑ８４」の２巻で２２４万部が目立った。だが、オリコン調べでは、昨年５作あったミリオンセラーが今年は２作

12月2日に東京電機大学で開催された、「版元ドットコム入門・電子書籍の状況から作り方売り方まで」に参加してきました。版元ドットコムは、出版社が共同で書誌データベースを構築し、ネット上での本の販売を行うなど流通改善を目的とする団体で、この記事を書いている現在で156社が加盟しています。 この版元ドットコムが主催した今回の勉強会は、電子書籍ビジネスの現報告状をはじめ、その具体的な作り方や手順の講習、さらには国立国会図書館の進める「電子図書館」構想やアメリカで一足先に進んでいる本の「クラウド化」の構想など盛りだくさんの内容で、200人を超える参加者がありました。 当日の登壇者と演題は下記のとおり（敬称略）。 「電子書籍の制作と販売の実際」 梶原治樹（扶桑社 デジタル事業推進チームマネージャー）、漆山保志（同 電子書籍担当）、「PC／iPhone／携帯での配信実例」 鎌田純子（株式会社ボイジャー取

MONEYzine サイトサービス終了のお知らせ 2022年4月20日をもってMONEYzineは終了しました。 長い間、MONEYzineをご利用およびご購読いただき、ありがとうございました。 翔泳社では複数のデジタルメディアを運営しております。よろしければご覧ください。 翔泳社のメディア：https://www.shoeisha.co.jp/media

利幅大きく棚作りも充実 大手書店のジュンク堂書店（神戸市）が、全国で大型店の出店を加速させている。出版不況やインターネットによる書籍販売の拡大で書店経営が厳しさを増す中、品ぞろえを利幅の大きい専門書に絞る独自戦略で生き残ろうとしている。 １９日に開業した松山店（松山市）の売り場面積は１７５０平方メートルで４５万冊をそろえる。通常の書店と異なるのは、コミックスは取り扱わず、専門書や文庫本など、雑誌以外の比率が９割と非常に高いことだ。 こうした店作りが受け、８月に開業したロフト名古屋店（名古屋市）の売上高は、目標の１・７倍となる月１億円ペースで推移している。 ７月にオープンした難波店（大阪市）は、関西最大級の４６２０平方メートルの売り場を誇る。外国人に日本語を教えるための本を探しに来た兵庫県の会社員（５３）は「売り場が広いし、色々な分野の本を手に取って選べる」とネット販売にはない魅力を語る。語

出版界の不景気話には、もう飽きたって感じですが、あの晶文社が文芸編集部門閉鎖、というニュースにはびっくりというか、唖然としました。僕も以前に『だれも買わない本は、だれかが買わなきゃならないんだ』という書評の本を出してもらったのですが、そのスタッフもみんな辞めてしまうそうです。 植草甚一を知ったのも、いまは『宝島』になっている雑誌『ワンダーランド』や、ブローティガンやディネーセンや、そのほかたくさんの文学作品で、自意識過剰なガキに決定的な影響を与えてくれたのも、ぜんぶ晶文社でした。それがこれからは、（いままでも稼ぎ頭だった）学習参考書や学校案内などに特化して、文芸書はいまある在庫を売り切って終わり、というのです。 こういうのを時代の波とか、不景気のせいにしてしまえばそれまでですが、そんなもんじゃないでしょう！　日本にどれだけ、晶文社のおかげで人生に希望を持って、時代を生き延びられた若者たちが

３０年以上続いた月刊のカルチャー誌「ＳＴＵＤＩＯ　ＶＯＩＣＥ（スタジオ・ボイス）」（インファス・パブリケーションズ刊）が、８月６日発売の９月号で休刊する。 ３日、同社が明らかにした。 １９７６年９月に創刊。音楽、演劇、映画など国内外のサブカルチャーを独自の視点で紹介した。 ９０年代半ばは約１０万部の発行部数があったが、近年は３、４万部に低迷していた。休刊の理由について「広告収入の落ち込みと部数減」としている。

書籍の物流倉庫には全国から返品された本が山積みされている＝埼玉県戸田市、西写す書籍の推定販売額と返品率 　小学館、講談社、筑摩書房など大手・中堅の出版社１０社が、新たな販売方法「責任販売制」に乗り出した。定価に占める書店の取り分を現行の２２〜２３％から３５％に上げる代わりに、返品する際の負担を書店に求める制度だ。出版不況の中、長年の懸案だった４割に及ぶ返品率を改善する狙いがある。 　高い返品率の背景にあるのが出版業界の慣行となっている「委託販売制」。書店は売れなかった本を返品する際、仕入れ値と同額で出版社に引き取ってもらえる。多様な本を店頭に並べられる利点があるが、出版社の負担は大きい。 　小学館は昨年１１月に税込み６３００円で発売した「ホームメディカ新版　家庭医学大事典」（現・６８２５円）で、書店の取り分２２％の委託販売制と３５％の責任販売制のどちらかを書店が選べるようにした。返品を定価

大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 米国の調査会社MRI（Mediamark Research & Intelligence）が業界で初めて、雑誌広告を対象とした露出状況計測サービス「AdMeasure」を開始すると発表した。このサービスを使えばインターネット広告と同様に、雑誌に掲載された個々の広告がどの程度見られたかを数値化することができるばかりでなく、見た人がどのような行動を取ったかも知ることができる。 「雑誌広告の露出状況を知るにはこれまで、一冊の雑誌全体の閲読状況を目安とする以外なかったが、アカウンタビリティ（説明責任）を重視する広告主は、自社の広告の効果を知る直接的な計測方法を必要としている。AdMeasureによって、効果測定の対象を“広告を見てもらえる機会がどの程度あるか”から、“個々の広告が実際にど

グーグルから「独立した」版権登録機関 今回の和解案において、重要な役割を果たすプレーヤーとして版権登録機関（レジストリ）が設立されることになります。この版権登録機関は、ニューヨークに設置され、グーグルがその設立費用と初期運営コストとして3450万ドルを拠出しますが、運営は著者と出版社の代表者がそれぞれ同数参加する理事会によって行われます。つまり権利者によって運営され、グーグルからは独立した存在ということです。 この版権登録機関の存在を検討することは、実はこれからの日本の出版界を考える上で極めて重要な問題を浮かび上がらせることになります。著者の原稿は出版社によって本となり書店を通して読者に届けられるとともに、図書館の蔵書となって書店での流通が終わった後も本へのアクセスが保証されます。この著者、出版社、図書館、読者の関係がデジタルの時代でどう変わるのか、変わらざるを得ないのか。この問題を考