このまとめの文章・映像を読むと気持ち悪くなる事があります 閲覧はあくまで自己責任で あと政治的なことを語っている方もおられますがそこら辺も自己責任で

アメリカ軍が配備を進めている新しい輸送機・MV-22 オスプレイは回転翼の角度を変更することができるという機体で、ヘリコプターのように垂直離着陸が可能な一方、飛行速度や航続距離・ペイロード(積載量)はヘリコプターより固定翼機に近いといういいとこ取りをしています。 今回、海兵隊から地上部隊とそれを支援するオスプレイとの連携訓練へのお誘いがあったので、実際に普天間まで行って、オスプレイを見てきました。 Marine Corps Air Station Futenma http://www.mcasfutenma.marines.mil/ 車で普天間飛行場へ向かいます。 普天間飛行場があるのは宜野湾市。国道だけを走っているとその存在に気付かないものの、路地を走っていると飛行場のフェンスに突き当たるということも。 大きな地図で見る 高いフェンスが日常と基地とを区切っています。 許可証をもらって飛行

4月8日の海上航空宇宙展示会「シーエアスペース2013」での発表によると、アメリカ海軍は艦載レーザー砲計画を2年早めて2014年会計年度に艦船に搭載して配備することになりました。ペルシャ湾に暫定的な海上前進中間準備基地（AFSB）として配備されている元・ドック揚陸艦「ポンス」です。最前線に居る艦に搭載する事になります。 Navy Leaders Announce Plans for Deploying Cost-Saving Laser Technology - U.S.Navy Office of Naval Research（アメリカ海軍研究所）の公式動画より、艦載型の固体レーザー砲（SSL; Solid State Laser）の試験。イージス駆逐艦「デューイ」のヘリコプター甲板に開閉式ドームを持つ固体レーザー砲を設置。 Solid-State Laser Solid-State L

ミサイル防衛無効論はもううんざりアメリカはミサイル防衛（MD）を推進する国だから、その政府の発表する実験結果なんて信用性ゼロ、という人がいます。米政府の情報を信じないのは良いとして、そういう人は、ミサイル防衛の実験に信憑性がないことを科学的に分析し、客観的評価を得たアメリカ以外の研究をどのくらい読んでおられるのでしょうか？ 『ミサイル防衛（MD）はポピュラーな兵器システムです（改稿）』で取り上げたように、アメリカ以外にもMDシステムを採用している国はいくつもあり、ロシア、中国、イランとアメリカと対立する国々さえもMDの配備/開発を進めています。彼らもMDの有効性をアメリカ以上に喧伝しますが、これら約30カ国の政府の情報や研究も信じられないわけですよねえ…。いったいどこの国のどの言葉で書かれた研究を読んだのやら。 MDに懐疑的な論者として代表的なのが、マサチューセッツ工科大のセオドア・ポスト

またまた人民解放軍が性懲りもなくやってくれた。2月6日昼、北京で久し振りに米国の親しい友人とイタリア料理を食べていたら、突然筆者の携帯電話が鳴り出した。某国有力紙の東京特派員が「ぜひ聞きたいことがある」と申し訳なさそうに切り出した。 一体何事かと尋ねたら、解放軍海軍の艦艇が海上自衛隊護衛艦に射撃管制用レーダーを照射したという。連載第201回目の今回は当初「北京の大気汚染と空気清浄機のバカ売れ」の話を書こうと思っていたのだが、ここは予定を変更し、1月末に起きたレーダー照射事件を取り上げる。 ロックオン

北朝鮮の銀河3号の残骸を調査した韓国国防当局によると、北朝鮮の弾道ミサイル技術はアラスカをはじめアメリカ西海岸に到達する射程距離を達成したと考えられる、とのことである。そして、アメリカ東海岸に到達する射程1万3000キロメートルの達成も時間の問題であるとアメリカ国防当局は強い懸念を示している。 ただし、アメリカ国防当局が最も強い関心を抱いているのは、いまだに弾道ミサイルの最新弾頭技術までは手にしていないと見られている北朝鮮のミサイルよりも、中国の各種長射程ミサイルである。 アメリカにとっては、中国の大陸間弾道ミサイルが何と言っても一番の関心事ではあるが、近年飛躍的に技術力を身につけ増産態勢に入った長距離巡航ミサイルに対する警戒感も極めて高い。 日本は中国の長距離巡航ミサイルの射程圏内 かつては、長距離巡航ミサイルの制御に欠かせない衛星測位システムを独占的に運用していたアメリカにとって、中国

タイトルが釣りだと思ってきた軍事マニアの皆さん、DVICE曰く真面目なお話だそうです。アラスカの国際合同演習Red Flagの模擬ドッグファイトでF-22がEF2000にボロ負けしたらしい。ドイツ空軍のパイロット曰く、鶏ささみサラダ級*1だそうだ。 F-22の格闘能力が低い理由は次のとおり。まず、ステルス機能が役に立たない。レーダーには映らないのだが、F-22は大型ボディーで発熱が大きいため、EF2000の赤外線センサーに50Km先から映るそうだ。長距離戦闘はともかく、ドッグファイトに持ち込むと、EF2000の格闘能力がF-22を凌駕する。F-22の偏向ノズルも速度低下を招く為に役に立たない模様。ついでに自慢のヘッドマウントディスプレイ（HMD）に技術上の問題があるそうだ。 模擬戦自体はイーブンだったらしいので、無視界の長距離戦闘ではF-22に分があり、近接戦闘に入るとEF2000が有利と

『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 日中関係の緊迫、そして中国の空母配備を受けて、中国の軍事力に対する警戒感が高まっている。その“脅威度”をどう見るかは、今後の日本の防衛戦略、外交戦略も大きく左右するだろう。しかしこの種の問題に当たっては、感情論ではなく専門知識に基づいた冷静な分析を行うことが重要だ。“軍事の専門家”の意見を聞いた。（「週刊ダイヤモンド」編集部　河野拓郎） おかべ・いさく 1954年生まれ。学習院大学文学部フランス文学科卒業。航空雑誌「月刊エアワールド」編集者、艦艇雑誌「月刊シーパワー」編集者を経て、フリーの軍事評論家。有事の際はテレビの報道番組での解説などで活躍。豊富な知識に基づいた冷静な分析で定評が

「空母をつくってもおかしいことではない。昔は日本も持っていた」 「中国が空母をもつ日　―江畑謙介の戦争戦略論１」 経済発展には商船隊が、商船隊には海軍が不可欠 現代での商船保護 マラッカ・ジレンマと商船保護 避け難い２つの運動 引用文献 関連記事 「空母をつくってもおかしいことではない。昔は日本も持っていた」 中国政府と人民解放軍は、空母の保有に邁進しています。もと駐日大使をつとめた中国政府の武大偉氏は、加藤紘一氏との会談で、こう述べたそうです。 「（第二次世界大戦の当時）日本も８から９の空母を派遣した。当時は米国も日本も多くの空母を持っていた。中国は今も空母を持っていない。一つつくってもおかしいことではない。通常の武器だ。ほかの国も持っている」と語った。「日本も空母持っていた。なぜ中国ばかり」中国高官反発 2010/1/13 asahi.com 中国がいずれ空母を持つと決意したのは、１９

『Aviation Week』にて、航空専門家のビル・スィートマン氏が中国のステルス機「J-20（殲-20）」に関する見解を述べています。 Chinese J-20 Stealth Fighter Advances （Aviation week） By Bill Sweetman 初飛行（初公開でもあった）の2011年１月11日までに確認されている所では、J-20は２機のプロトタイプ（試験機）が存在する。２機は排気ノズルの形状によって見分けられ、ひとつはロシア製AL-31Fエンジンを搭載し、もうひとつは中国製WS-10エンジンが搭載されていると見られる。 J-20は大きい機体である。全長自体は66フィート（約20.11ｍ）であり、F-22の62フィート（18.92ｍ）よりわずかに大きい程度だが、機首からノズルまではJ-20の方がかなり長い。F-22と同じく、胴体下面に大型ウェポンベイ、左右

「C4Iシステム全般」はこの項目へ転送されています。 日本国自衛隊のC4Iシステムについては「自衛隊のC4Iシステム」をご覧ください。 NATOのC4Iシステムについては「NATOのC4Iシステム」をご覧ください。 イギリス軍のC4Iシステムについては「イギリス軍のC4Iシステム」をご覧ください。 フランス軍のC4Iシステムについては「フランス軍のC4Iシステム」をご覧ください。 この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "C4Iシステム" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2016年2月) アメリカ軍が運用する4階層のネットワーク。各種のC4Iシステムはこれらのネ

中国・大連（Dalian）で改造中の旧ソ連製の空母「ワリャーグ（Varyag）」（2011年7月4日撮影）。(c)AFP 【7月28日 AFP】中国国防省の耿雁生（Geng Yansheng）報道官は27日記者会見し、存在が指摘されていた同国初の空母は訓練と研究に使用する予定だと述べた。中国の軍拡に対する諸外国の懸念が高まるなか、空母の能力を小さく見せようとしたようだ。 中国は最近になって、旧ソ連の空母「ワリャーグ（Varyag）」を、中国初の空母とすべく大連（Dalian）で改造している事実を認めた。南シナ海の島々の領有権をめぐる緊張が高まり、中国が急速に軍事力を強化して領有権の主張を強めるのではないかとの懸念が近隣国などから出ているなか、中国の空母はこの地域の新たな懸念材料になっていた。 記者から、空母によって中国の軍事力は大幅に強化されるのかと質問された耿報道官は、「空母の役割につい

北朝鮮による砲撃事件についてです。 この事件については「離島の民間人への砲撃」という行動から、２つの意味が汲み取れます。「去年のお返しだ」ということと「わが国を邪魔するとソウルも、こうしてやる」ということです。そういったメッセージを北朝鮮が発信するのは、金正恩の権力継承期という背景のもと、来年２０１１〜１２年が重要な年になるので、早々に軍事的成果をあげる必要があるためではないかと考えられます。 「離島の民間人への砲撃」は何を意味するか？ 今回の砲撃は民間人が居住する島をめがけて行われました。民間人そのものを標的とした攻撃は国際人道法で禁じられています。たとえ軍事施設を目標とする攻撃であっても、明らかに多数の民間人を巻き添えにすると明白な場合も同様です。しかし自国民の人権も平然と踏みにじる社会主義国が、まして北朝鮮は、もとより他国民の人権だの国際法だのはあまり気にしないのでした。 ここからは

ニューヨークタイムスで、中国が海洋権益を広げるために民間船を活用している件が報道されました。中国は漁船を「海上民兵(maritime militia)」にして送り込んでいる、というのです。(「Chinese Civilian Boats Roil Disputed Waters」2010/10/5) 民間船の活用は中国の常套手段 中国の海洋戦略と民間船の活用については、このブログでも何度か記事にしてきました。南シナ海で中国が海洋権益を広げている方法をみると、明らかに漁船が中国政府の手先となって働いています。 民間の漁船を送り込むことからスタートして、段々と実効支配を固めていくのです。まずは係争地域に中国漁船が活発にでていき、次に漁船を保護する名目で漁業監視船がでる。しかる後に海上警察、そして海軍の軍艦と進みます。もと外交官の茂田氏はこう分析されています。 中国のこういう場合のやり方には一つ