世界で最も危険な感染症の幾つかを監視するため、専門家は世界保健機関（ＷＨＯ）の「グローバルはしか・風疹研究所ネットワーク」の報告に頼っている。 「グレムリン（Gremlin）」と親しみを込めて呼ばれるこのネットワークは、700を超える国際的な研究所を束ね、毎年約50万の患者サンプルを検査している。 グレムリンは、はしかや風疹のみならず、新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）や呼吸器合胞体（ＲＳ）ウイルス、デング熱、黄熱病、エボラ出血熱など、広範な病原体のまん延を監視。 しかも、その予算は驚くほど控えめだ。年800万ドル（約12億円）、つまりＦ３５戦闘機１機の１割にも満たない。 しかし、グレムリンは突然、消滅の危機にひんしている。 １月20日に再び米大統領に就任したドナルド・トランプ氏は直ちにＷＨＯ脱退の大統領令に署名。グレムリンはこれまで資金面で米疾病対策センター（ＣＤＣ）に依存してき

一滴の血液や尿で多くの種類のがんの検査ができると称する「がんリスク検査」が数千円から数万円程度で提供されています。無症状の人を対象とした検診において、がん死亡率を下げるといった有効性があるかどうかや、検診を受ける集団における感度や特異度がどれぐらいかは、明確になっていません。一部の検査については本格的な研究が国内外で進められていますが、まともな研究者は有償で検査を提供したりはしません。 架空の「サイコロ検査」 まったく仮定の話で、現実に行うつもりは一切ありませんが、私もそうした検査を提供するビジネスマンを演じてみましょう。私が提供する検査は、なんと血液も尿も必要ありません。代わりにサイコロを使います。合併症の可能性はゼロ。素敵ですね。1回1000円で値段も良心的です。陽性があまりに多いと不自然なので、20面体のサイコロを使い、ランダムに5％を陽性、95％が陰性という結果を返すことにしましょ

アメリカ・ルイジアナ州で急速にインフルエンザの感染が拡大していることが報告されました。ルイジアナ州の保健局は2024年から2025年のシーズンにおいてインフルエンザワクチンの広告・宣伝を禁止していることが明らかになっており、インフルエンザの流行との関係が疑われています。 Flu surges in Louisiana as health department barred from promoting flu shots - Ars Technica https://arstechnica.com/health/2024/12/flu-surges-in-louisiana-as-health-department-barred-from-promoting-flu-shots/ ルイジアナ州保健局の職員によると、2024年10月と11月に実施された会議の中で、「インフルエンザ・COVID

話題の「反ワク本」に捏造疑惑が持ち上がっている。 問題の書籍は、今年9月18日に出版された「私たちは売りたくない！ “危ないワクチン”販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭」（方丈社）。出版元によると、発行部数は16万部、Amazon総合ランキング1位、12月中旬現在で7刷というヒット作だ。 タイトルにある製薬会社とは、明治ホールディングス傘下のMeiji Seikaファルマ。昨年11月、世界に先駆けて新型コロナウイルス対応の次世代ワクチン「コスタイベ」（通称レプリコンワクチン）の製造販売承認を厚労省から受けた企業である。 Meiji Seikaファルマでは、若手社員が3年前に別のワクチンを接種した後に亡くなった。「それなのに新しいワクチンを売るのか」として、亡くなったKさんの名を冠した編集グループ「チームK」が社内有志で結成され、社員たちの反発があるとの触れ込みで出版された本が「私たちは

重い病気で医師の診察にかかったり入院したりする患者は、人生で最もつらく体調が悪い時期に、治療に関する重大な判断をする必要に迫られます。そんな患者やその家族に医師が投げかけるべきではない言葉を、医療とコミュニケーションの専門家がインタビューや文献を通じて選出し、代わりに使うべきフレーズを提唱しました。この論文は医療機関向けのベストプラクティスを集約したものですが、知っておくと患者思いの病院や医師を見つける際の参考になるかもしれません。 Never-Words: What Not to Say to Patients With Serious Illness - Mayo Clinic Proceedings https://www.mayoclinicproceedings.org/article/S0025-6196(24)00256-8/fulltext ◆医療現場の実情 テキサスA＆M

大統領選で圧勝したトランプ氏は、厚生長官にロバート・ケネディー Jr. 氏を起用することを発表しています。 彼は、有名なジョン・F・ケネディー大統領の甥にあたります。 自身も今回の大統領選に民主党から（のちに無所属で）立候補していましたが、途中で降りて、急遽、敵対する共和党のトランプ氏支持を表明しました。 そんな彼が新政権でポストを手に入れることで、アメリカだけでなく、世界が懸念しているのは、彼が非科学的な反ワクチン活動家であることです。 今回はこの辺、学んでいきましょう♪ 叔父と父の暗殺 陰謀論者 トランプ大統領 いとこも危惧 さいごに 叔父と父の暗殺 暗殺された叔父の略称JFKにちなんで、RFKジュニアなんて呼ばれ方もするロバート・ケネディーJr.についてまずは基本から知りましょう。 叔父と実父の不可解な暗殺事件 9歳の時に、叔父であるJFKが暗殺されました。その弟のRFKは、司法長官

少量の血液や尿を調べるだけで、全身のがんチェックができるという触れ込みの検査が多数出てきた。それらは有効なのか。内科医の名取宏さんは「将来的に希望が持てる検査もあるものの、現時点では信頼性が低い。陽性的中率の意味を正しく理解しておいてほしい」という――。 複数がん早期発見検査とは 日本人の死因でもっとも多いのは「悪性新生物」――つまり「がん」です。日本におけるがんによる死亡者数は年々増加しており、近年では全死亡者に占める割合は25％ほど。一部のがんについては検診によって死亡率を減らせることがわかっており、日本では胃がん、大腸がん、肺がん、子宮頸がん、乳がんの検診が推奨されています。また、自覚症状が出てからでも速やかに検査を受け適切な治療を受けることで、がんで死ぬ確率を下げられます。 ただし、がん検査には、上部消化管内視鏡（いわゆる胃カメラ）やバリウム検査などのように一定の苦痛や不快感を伴う

プレジデントオンラインに■血液と尿の検査だけで本当に｢がん｣を見つけられるのか…現役医師が指摘｢複数がん早期発見検査｣の落とし穴 検診としての有効性が証明されたものは一つもないを寄稿しました。その中で、『株式会社HIROTSUバイオサイエンス』のプレスリリースに言及し、子宮頸がんの感度が2.5％とされた問題について取り上げました。プレジデントオンラインの記事では、より多くの読者に理解していただくため複雑な計算を省略しましたが、ここでは補足としてその詳細を解説します。 子宮頸がん検診の感度が2.5％とするプレスリリース 「子宮頸がん検診の感度が2.5%なわけないだろ問題」とは、線虫によるがん検査『N-NOSE』を提供している『株式会社HIROTSUバイオサイエンス』による2024年9月27日付のプレスリリースのN-NOSEが既存検査よりも陽性的中率が圧倒的に高いことを示すために示した表におい

福島県において、事実上の甲状腺がん検診が続けられています。甲状腺がん検診は、がん死亡率の減少といった利益が明確ではない一方、偽陽性や過剰診断などの害があります。「過剰診断はすでに専門家らによって対策済み」という理由で過剰診断はほとんど起きていないと主張されることがありますが、誤りです。前回、■ジャガイモの水分と甲状腺がんの過剰診断にて、腫瘤径が小さく悪性を疑う所見を認めない場合は精密検査をしないといった方針で過剰診断は減るものの、それでもなお、甲状腺がんと診断された人における過剰診断の割合がかなり高いままということがありうることをご説明しました。 専門家らによる対策の一つに、甲状腺がんと診断してもリスクが低いと判断できる場合は直ちに手術しない「積極的経過観察（AS:active surveillance）」という方針があります。確かに手術と比べて害を減らすことはできますが、治療しないがんを

自由診療で「がん細胞が死ぬ」と勧められた点滴を投与された後に死亡したとして、がんを患っていた男性（当時46歳）の遺族が23日、大阪市のクリニック院長に935万円の損害賠償を求める訴えを大阪地裁に起こす。遺族側は点滴の中身が何か明らかになっておらず、危険性などの十分な説明がなかったと訴える。 訴状によると、男性は2021年4月、前立腺あるいは精囊（せいのう）のがんと診断された。一般病院での抗がん剤治療のほか、クリニックで診察を受けていた。 自由診療を提供するクリニックは「がん細胞を死滅させる」などと宣伝。医学的な効果が確認されている標準治療と異なり、自由診療は公的な医療保険の対象ではなく、患者が全額を自己負担することになる。 男性は21年10月、「米国製の治療薬」とされる点滴を受けた。ところが、11月には動脈に血栓ができているのが分かり、腫瘍マーカーの値も悪化。翌年4月にがん性腹膜炎で死亡し

大規模な第Ⅱ相ランダム化比較試験の結果によると、在宅での脳刺激療法が大うつ病性障害患者の症状を改善したことを報告する論文が、Nature Medicineに掲載される。この発見は、患者が定期的に医療クリニックに通う必要なく、在宅での治療から恩恵を受けられるかもしれないことを示唆している。 大うつ病性障害は、世界的に障害の主な原因となっており、自殺による死亡の最も重要な前兆である。現在、第一選択の治療法としては、抗うつ薬や心理療法が挙げられるが、大うつ病性障害（MDD：major depressive disorder）患者の3分の1以上は、依然として完全な臨床的寛解にいたっていない。経頭蓋直流電気刺激法（tDCS：transcranial direct current stimulation）は、額に装着した頭皮電極を介して微弱な直流電流を流す非侵襲的な脳刺激の一種であり、大うつ病性障害の

新型コロナワクチンの予約を受け付けてきた東京都内の医療機関の中には今月に入ってから「レプリコンワクチンを打ったらどういうことになるか分かっているのか」などと、強い口調でまくし立てるような電話が相次ぎ、診療に影響が出たため、レプリコンワクチンの予約を中止せざるを得なくなったところもあります。 この医療機関には、レプリコンワクチンの予約に関する同様の電話が1日に5、6件かかってきて、スタッフが長時間、対応をしないといけなくなり、かかりつけの患者などからの問い合わせを受けることが難しくなったということです。 また、Xでも院長などを名指ししてレプリコンワクチンの予約を行っていることを批判する投稿がみられるようになったほか、口コミが書き込めるグーグルマップでは信用をおとしめるような内容とともに最低評価とする書き込みも相次ぎました。 この医療機関では基礎疾患のある人や医療従事者などからレプリコンワクチ

【独自】脅迫でワクチン接種中止に「偽医者！」口コミにも批判殺到「安定診療守れない」反レプリコン“日本看護倫理学会”がX投稿全削除 新型コロナウイルスのワクチンを巡り、ある医療機関では誹謗（ひぼう）中傷が殺到。 ワクチン接種を中止せざるを得ない事態に陥っていました。 誹謗中傷を受けた医療機関： （ネット上に）偽医者と書いてある。何十年も医師を続けているが、偽医者と言われたのは初めて。 騒動の発端は、10月から定期接種がスタートしたばかりのレプリコンワクチンです。 ウイルスのたんぱく質であるメッセンジャーRNAを体内で増幅させるため、従来より比較的長い効果を期待できるといいます。 世界に先駆けて、日本で初めて認可されたレプリコンワクチン。 接種者の入店を拒否する店が現れるなど、混乱が広がっていました。 レプリコンワクチン接種の予約を受け付けていた医療機関では、「偽医者」「すぐにワクチンの接種を

【読売新聞】　小児がん患者に投与された抗がん剤の成分が、入院中に付き添う家族の尿から検出される事例が確認され、日本小児がん看護学会が安全対策の指針づくりを進めていることがわかった。調査で確認した九州大や第一薬科大などのチームは、患者