ODBとは？ わかりやすく解説

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オブジェクトデータベース

別名：オブジェクト指向データベース
【英】object database, ODB, object-oriented database, OODB

オブジェクトデータベースとは、オブジェクト指向プログラミングにおけるオブジェクトの概念を取り入れたデータベースのことである。

オブジェクトデータベースは、データそのものと、そのデータの処理方法をひとつのオブジェクトとしてデータベースに格納している。データが表の形式で格納されているリレーショナルデータベース（RDB）に比べ、複雑なデータ構造を高速に処理することが可能であるといわれている。とりわけ、画像などのマルチメディアデータの管理や、テキストや音声、動画、といった多様な形式のデータをまとめて管理する場合には、オブジェクトデータベースが適しているとされる。

オブジェクトデータベースの多くは、C++やJavaなどのオブジェクト指向プログラミング言語と密接に連携している。オブジェクト指向プログラミング言語と同じデータモデルを採用することによって、それらの言語で書かれたアプリケーションとの間でオブジェクトを共有することができるようになっている。

オブジェクト指向データベースを扱うためのデータベース管理システムは、特にオブジェクトデータベース管理システム（ODBMS）と呼ばれている。代表的なODBMSの製品としてはCachéやObjectStoreなどがある。

なお、従来のRDBにオブジェクト指向のデータ型やメソッドを追加して開発されたデータベースは、オブジェクト関係データベース（ORDB）などと呼ばれている。

参照リンク
オブジェクト指向データベース - （農林水産業の高度情報システム）
Caché - （インターシステムズ）
ObjectStore製品情報 - （ソニック ソフトウェア）
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ODB

英語 offset deformable barrier

オフセット衝突テスト。時速64km/hで、バリヤーへ運転席40％オフセットで正面衝突させること。同等のクルマ同士を想定しているため、大型トラックやシートベルト未装着には評価結果は当てはまらない。多くの実事故はテスト速度より低い。結果は頭部、頚部、胸部、下肢部のダメージや室内の変形から5段階で評価。テスト条件は国により異なり、年々変わる可能性がある。

※「大車林」の内容は、発行日である2004年時点の情報となっております。

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ODB++

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/24 12:55 UTC 版)

SiemensのODB++デザインロゴ

ODB++は、電子機器の設計と製造に使用されるプロプライエタリCAD-to-CAMデータ交換フォーマットである[1]。その目的は、設計と製造の間や、異なるEDAベンダーの設計ツール間でプリント基板の設計情報を交換することにある[2]。元々はValor Computerized Systems(2010年にMentor Graphicsが買収し[3]、その後2016年にSiemensが買収[4]）によって、同社のCAMシステムにおけるジョブ記述フォーマットとして開発された[2]。

ODBはオープンデータベース(Open DataBase)の略であるが[5]、後述するようにそのオープン性には異論がある[6]。C++を連想させる接尾辞「++」は、1997年にコンポーネント記述の追加とともに付けられた[7]。ODB++には2つのバージョンがあり、オリジナル版（Siemensが管理）と、ValorがGenCAM（IPC-2511）とODB++をOffspring（IPC-2581）に統合するために開発し、IPCに提供したODB++（X）と呼ばれるXML版がある[1][8][9][10] 。

導入

ほとんどすべての電子機器の内部にはプリント基板が存在し、その上に半導体やその他の部品がはんだ付けによって機械的・電気的に接続されている。これらのプリント基板は、コンピュータ支援設計（Computer-Aided Design, CAD）システムを使って設計される[11]。実際に製造するためには、コンピュータ内の設計情報をフォトリソグラフィ装置のコンピュータ支援製造（Computer-Aided Manufacturing, CAM）システムに転送する必要がある[12]。CADとCAMシステムは一般的に異なる企業によって製造されているため、データを転送するためにCAD-to-CAMデータ交換フォーマットを取り決める必要がある。ODB++は、このようなデータ交換を行うためのファイルフォーマットのひとつである[13]。ベアボードが製造された後に、電子部品が配置され、はんだ付けされる。

ファイル構造

使用時、ODB++のデータはファイルとファイルフォルダの階層構造に保存される[14] 。転送には、階層情報を保持した単一の圧縮ファイルを作成する一般的なオペレーティングシステムコマンドを使用するのが簡便である。例えば、Unixではtarコマンドやgzipコマンドが使える[2]。ODB++(X)では、デフォルトの場合、データベースは1個のXMLファイルに格納されている[10]。

ODB++は、導体層のアートワークやドリルデータだけでなく、材料のスタックアップ、テストポイントを含むネットリスト、コンポーネントの部品表、コンポーネントの配置（英語版）、ファブリケーションデータ、寸法データなどの仕様にも対応している。

歴史

Valorは1992年に設立され[15]、1995年にODBをリリースした。1997年にコンポーネント名が追加された際に++接尾辞が追加された。XML版は2000年から開発され[7]、2008年にIPCに提供された[16] 。Valorは2010年にMentorに買収された[3]。

ODB++データフォーマットは2020年に拡張され[17]、デジタルツインを使用することで設計者と製造者間のコミュニケーションを容易にするように設計された。このフォーマットはODB++ Familyと改名され、3つの接続フォーマット用途に分割された。

  • ODB++Design： 一般的なEDAソフトウェアを使用して作成され、製造、ファブリケーション、テスト、およびアセンブリ解析（DFx）のための設計に使用される。
  • ODB++Process： 設計データを製造装置やワークステーションで使用するファイルに変換するための移行フォーマット。
  • ODB++Manufacturing： 製造現場イベント用のフォーマットで、機械とスマートインダストリー4.0ソフトウェアソリューション間の通信機能を備えている[18]。

採用実態

1990年代後半、当時第一世代フォーマットであったガーバーフォーマットよりも、第二世代のデータ転送フォーマットの方が効率的であることが業界関係者の間で明らかになった。しかし、2つの候補のうちどちらを選ぶべきか、コンセンサスを得るのは非常に困難だった：

  1. ODB++: 実績はあるがプロプライエタリ。
  2. IPC-2511 GenCAM：広く使用されていないが、オープンである。

2002年、GenCAM陣営とODB++陣営の間で2年にわたる調整作業が行われた後、妥協案となるODB++(X)フォーマットがNational Electronics Manufacturing Initiative（NEMI：業界団体、後にInternational Electronics Manufacturing Initiative（iNEMI）に改称）によって推奨された。当時この勧告を支持した企業には、Cadence、Hewlett-Packard、Lucent、Easylogix、Mentor（約8年後にValorを買収）、Nokia、Xeroxなどがあった[1]。

しかし、実際のところ、採用はごくわずかであった[16]。その結果、以下に詳述するように、業界はまだ分裂している。2014年後半、Gerber X2が登場し、互換性のある方法でガーバーフォーマットに属性を追加し、ガーバーを第2世代フォーマットに変換できるようになった[19]。

支持

ODB++のインポートおよび/またはエクスポートをサポートするEDAツールのリストは、Artwork Conversion Software[20]、Mentor[21][22]、およびEDAソフトウェアの比較（英語版）表で見ることができる。ODB++フォーマットを採用している企業の中には、その使用を推奨しているところもある。Streamline Circuitsによると、ODB++は競合するガーバーフォーマットよりもはるかに効率的であり、「8層プリント回路基板のプランニングとツーリングにガーバーを使用すると最大5時間かかるが、ODB++を使用するとわずか1時間で済む」と述べている。Streamlineによると、メーカーは、よりシンプルなガーバーフォーマットの限界を克服するためにODB++を採用している[23]。DownStream Technologiesは、ODB++を「EDAにおけるインテリジェントなデータ交換のためのデファクトスタンダード」と呼んでいる[24] 。2002年、Sanmina/SCIのDana Korf氏は、ODB++を「広く普及している非ガーバーフォーマット」と呼んだ[1]。ViasystemsのKent Balius氏は、ODB++について「...本当に他には何も必要ない」と述べている[25]。


批判

懸念

ODB++は、Valor、後にMentor、そして現在はSiemensが管理する独自フォーマットであるため、他の独自規格と同様、ベンダーロックインのリスクが伴う。ODB++がCAM企業であるValorによって管理されていた当時、CAD企業はこの点について懸念を抱いていたが、ライバルのCAD企業であるMentorがValorを買収したことで、この懸念はさらに大きくなった[16]。Mentorは次のように主張している。

「他のEDAツールベンダーのためのODB++とアップデートの組み込みをオープンにサポートしています。」[26]

以前は仕様書へのアクセスを制限し[27]、秘密保持契約を求めていた[2]。申請書には、次のような要件が含まれていた：

「...相互の顧客からの照会を通じて、この統合に対する顧客のニーズを実証すること。Mentor Graphicsの製品部門からの推薦を提出すること、またはMentor Graphicsとパートナー企業の両方にとってこの統合の価値が増加することを証明すること。」

直接の競争相手の中には、これがアクセス制限を意味すると推測する者もいた。これは競合他社だけでなく、Mentorのユーザーコミュニティにとっても不満の種だった[16][28] 。

2012年、Mentor社Valor事業部の事業開発担当ディレクターであるJulian Coates氏は、これまでのところ、Mentorの競合他社を含むすべてのODB++パートナーが、ODB++ソリューションアライアンスを通じてODB++インターフェースの構築と保守の支援を申請し、予約やコストなしで受け入れられていると主張している[29]。さらに、旧バージョンであるv7のフォーマット仕様は、NDAの必要なくオープンに利用できるようになった[30]。ODB++ソリューションアライアンスのメンバーシップは無料で、登録すれば誰でも参加できる。登録者には無償のODB++ビューアやその他のソフトウェアユーティリティが提供される[31]。

必要性の欠如

ガーバーフォーマットの開発者であるUcamcoは、一般的なガーバーベースのフロー（いくつかの追加を含む）はODB++と同様に完全で効率的であると主張している[32][33]。これらの追加はガーバーX2で導入され、従来の拡張ガーバーに属性を追加した[19]。標準属性は、レイヤ構造、パッド機能、CADネットリストを定義することができる[34]。

代替

ODB++のプロプライエタリな性質を批判する人々は、将来のコンセンサスフォーマットのモデルとして、よりオープンなフォーマットをいくつか挙げている：

  • ガーバーフォーマット: 名目上はUcamco独自のフォーマットだが、ODB++もまた独自のフォーマットである[19]。
  • IPC-2511 ("GenCAM")[35]：Teradyne（英語版）/GenRADがIPCに特定の技術を提供したことによるものである。[1]
  • IPC-2581 ("Offspring")[8][36]：GenCAM を ODB++(X)と統合する試みである[37]。2011年、ODB++のプロプライエタリな性質への不満もあって、これをサポートする業界コンソーシアムが設立された[36]。Cadence Design Systems、図研[38]、Artwork Conversion Software[39]、ガーバーフォーマットの所有者であるUcamcoが参加した[40][41]。Mentorは当初は参加しなかったが[16]、2012年に参加した[42]。2012年に図研がODB++ソリューションアライアンスに参加することを発表した[43]ことと合わせ、PCB設計者はどのEDAツールを選んでもフォーマットを選択できるようになる可能性が出てきた。
  • OpenAccess（英語版）：CadenceからSi2への技術移管によって生まれた[44]。もともとは集積回路用に設計されたものだが、ICパッケージやPCB設計にも応用されている[45]。
  • JPCA-EB02 ("Fujiko")[46]：福岡大学の友景教授の研究に基づく[47]。
  • EDIF：電子設計データ交換用フォーマット(Electronic Design Interchange Format)

参考文献

  1. ^ a b c d e Santarini, Mike (2002年1月22日). “ODB++ spec tapped for CAD-to-CAM data exchange”. EE Times. 2013年1月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月24日閲覧。
  2. ^ a b c d “ODB++ Overview”. Artwork.com. Artwork Conversion Software Inc.. 2011年12月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月24日閲覧。
  3. ^ a b “Mentor Graphics Acquires Valor Computerized Systems, Ltd.”. Mentor.com. Mentor Graphics (2010年3月18日). 2011年9月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月24日閲覧。
  4. ^ “Siemens to expand its digital industrial leadership with acquisition of Mentor Graphics”. Siemens Digital Industries Software. 2021年6月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年6月8日閲覧。
  5. ^ Andy Shaughnessy (2000年10月20日). “Which Data Transfer Format is Best for the Industry?”. EE Times. 2024年1月24日閲覧。
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外部リンク

ラスターイメージ
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    CADとCAMのソフトウェア
    オープンソース
    フリーウェア
    プロプライエタリ
    ファイル形式
    ジオメトリモデリングカーネル（英語版）

    OpenDocument

    (ODB から転送)

    出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/04 03:05 UTC 版)

    OpenDocument Text
    拡張子.odt
    MIMEタイプapplication/vnd.oasis.
    opendocument.text
    開発者OASIS
    種別ワープロソフトフォーマット
    国際標準ISO/IEC 26300
    OpenDocument Spreadsheet
    拡張子.ods
    MIMEタイプapplication/vnd.oasis.
    opendocument.spreadsheet
    開発者OASIS
    種別表計算ソフトフォーマット
    国際標準ISO/IEC 26300
    OpenDocument Presentation
    拡張子.odp
    MIMEタイプapplication/vnd.oasis.
    opendocument.presentation
    開発者OASIS
    種別プレゼンテーションソフトウェアフォーマット
    国際標準ISO/IEC 26300
    OpenDocument Database
    拡張子.odb
    MIMEタイプapplication/vnd.oasis.
    opendocument.database
    開発者OASIS
    種別データベースフォーマット
    国際標準ISO/IEC 26300
    OpenDocument Graphics
    拡張子.odg
    MIMEタイプapplication/vnd.oasis.
    opendocument.graphics
    開発者OASIS
    種別図像フォーマット
    国際標準ISO/IEC 26300
    OpenDocument Formula
    拡張子.odf
    MIMEタイプapplication/vnd.oasis.
    opendocument.formula
    開発者OASIS
    種別数式処理システムフォーマット
    国際標準ISO/IEC 26300

    OpenDocument（オープンドキュメント、日: オフィス文書のためのオープン文書形式[1]）は、XMLをベースとしたオフィススイート用のファイルフォーマットである。

    構造化情報標準促進協会 (OASIS)[2]、国際標準化機構 (ISO) / 国際電気標準会議 (IEC)[3]および日本産業規格 (JIS X 4401:2014)[1]、韓国工業規格[4]、ブラジル[5]、南アフリカ[6]の標準規格に認定されている。 競合国際規格として、「ISO/IEC 29500:Office Open XML(OpenXML, OOXML) 」がある。

    概要

    OpenDocumentは、OpenOffice.orgが利用していたドキュメントファイルフォーマットを元に策定された、オフィスソフト用の文書ファイルフォーマットである。

    一つの規格でありながら、テキスト、表計算（スプレッドシート）、プレゼンテーションの他、数式、グラフィックドキュメント、データベースの各形式をサポートしている。

    多言語対応となっており、仕様上は、文章・段落・文字列について、各々「言語」及び「国又は地域」を指定できるようになっている。

    データの記述方法とその（画面上および紙上での）表現方法については一定の規格があるが、詳細な表現方法については各アプリケーションに依存している。そのため、閲覧するオペレーティングシステムやアプリケーションによって、表示される結果が異なることがある。しかし最近ではソフト間の対応によって、これらの問題は改善されつつある。

    仕様

    ODFは、複数のXMLファイルをZIP形式でデータ圧縮したファイルである。

    ODFファイルの中身となっているXMLファイルはそれぞれ次のような内容となっている。

    content.xml
    テキストコンテンツ
    meta.xml
    メタ情報。
    settings.xml
    設定情報
    styles.xml
    テキストのスタイル情報
    meta-inf/manifest.xml
    XMLファイルの構造
    Thumbnails/thumbnail.png
    サムネイル画像（必須ではない）

    ファイルの種類

    ファイルの種類 拡張形式 MIMEタイプ ODF仕様
    ワープロ .odt application/vnd.oasis.opendocument.text 1.0-
    表計算 .ods application/vnd.oasis.opendocument.spreadsheet 1.0-
    プレゼンテーション .odp application/vnd.oasis.opendocument.presentation 1.0-
    図形 .odg application/vnd.oasis.opendocument.graphics 1.0-
    グラフ .odc application/vnd.oasis.opendocument.chart 1.0-
    数式 .odf application/vnd.oasis.opendocument.formula 1.0-
    イメージ .odi application/vnd.oasis.opendocument.image 1.0-
    マスタードキュメント .odm application/vnd.oasis.opendocument.text-master 1.0-
    データベース .odb application/vnd.oasis.opendocument.base 1.2-[7]

    バージョン

    • OpenDocument 1.0
      • OpenDocument 1.0 は2005年5月1日にOASIS標準規格として承認された規格である。
    • OpenDocument 1.0 (second edition)
      • OpenDocument 1.0 (Second edition)は、2006年5月1日にISO/IEC 26300:2006 として公開された規格である。これはOASISによる Committee Specification を含み、JTC1 ballot のコメントを検討した上で、編集上の修正がなされたものである。国際規格化されたことに伴い、2007年に韓国工業規格 KS X ISO IEC 26300、2008年にブラジルABNT NBR ISO/IEC 26300、南アフリカSANS 26300 の各国で相次いで規格化された。日本に於いては、2010年にJIS X 4401:2010 - ウェイバックマシン（2013年10月3日アーカイブ分）として規格化された。
    • OpenDocument 1.1
      • OpenDocument 1.1 は2006年10月19日にOASISにより策定された規格である。アクセシビリティの観点から諸機能が追加された[8]。また、"The Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) Specification"の バージョン1.1が、2007年1月16日に行われた投票の結果、OASIS標準規格として2月1日に承認された[9]。このことは2007年2月13日に公式に発表された[10]。この規格は、2012年3月8日に ISO/IEC 26300:2006/Amd 1:2012 - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.1として公開された。[11][12]
    • OpenDocument 1.2
    • OpenDocument 1.3
      • OpenDocument 1.3 は、2021年5月27日にOASIS標準規格として承認された規格である[17]。OpenDocument 1.2を改訂したもので、ドキュメントへの電子署名、OpenPGPベースの暗号化、変更追跡などが加わった[18]。 また、仕様不足であったところの明確化が行われている[19]。

    経緯

    一般にプロプライエタリなフォーマットでは、そのプロプライエタリさを支えている「ライセンス」の文言上の禁止事項により以下のような問題点があることが極めて多い（著作権法上、そのような禁止事項にどのような法理があるのかはともかく）。

    互換性が無い
    複数のデータ形式は互換性がない。特定の製品で作成したデータは、基本的に他社の製品では使用することができない。
    仕様が非公開
    データ形式は公開されていないため、第三者が相互変換のためのツールを作成するなどの対策を行うことや対応するシステムを開発することは困難である。

    このことは、既に広く使われている製品を選択せざるを得ない状況を生み、特定製品に依存するシステムを生むため、営業戦略において効果的であった。実際、MS-DOS全盛時代において表計算ソフトLotus 1-2-3、日本国内でワープロソフト一太郎を普及させ、Windows全盛期においてはオフィススイート製品の分野においてMicrosoft Officeの独占に近い状態をもたらした一因ともなっている。

    このように、特定ベンダによって独占されたファイル形式に依存すること（ベンダロックイン）は、コンピュータの環境が変わると過去のドキュメントの参照や編集ができなくなるなど、知的資産としてのドキュメントの存在意義を低下させる上に、電子文書の活用を妨げるものでもあった。

    また、Microsoft Officeが提供されていないオペレーティングシステム（Linuxなど）の普及に伴い、Microsoft Officeとデータを交換できるオフィススイート向けファイル形式も必要とされていた。

    要するに情報化社会において、（法学的にはともかく）コンプライアンスを遵守しライセンスに従わなければならないならば、プロプライエタリなフォーマットで作られたデータは、サポートの終了などによりゴミになってしまうか、ライセンス違反を犯すか、という多大なリスクとなっていた。

    よって、特定ベンダに独占されないオープンなファイル形式（オープンフォーマット）の要求、オフィススイート共通のドキュメントファイル形式を策定する動きが起こり、特定のベンダーに依存しないオフィススイートのためのファイル形式として、OASISのオフィス文書のためのオープン文書形式技術委員会によって策定された。なお、策定開始時の仕様は、サン・マイクロシステムズが「OpenOffice.org」のファイル形式をもとに作成したものである。

    反応

    支持団体

    OpenDocumentは、一部の公共団体、企業とソフトウェア製品から支持されている。

    採用

    組織 採用時期 備考
    国土交通省（日本） 2007年 2007年頃から申請書などでODF形式を採用[23]
    マサチューセッツ州政府（アメリカ） 2007年01月01日 2005年9月2日に米国マサチューセッツ州が2007年1月1日以降の同州の公文書のフォーマットをODFとする方針を発表した。その後、担当者の辞任等が相次ぎ、2007年8月1日、マサチューセッツ州は、ODFに加えOOXMLを同州の公文書フォーマットの一つとして追加採用する方針を発表している。
    マレーシア政府 2007年08月 2007年8月、ODF形式をマレーシアの公共機関で採用する計画を発表[24]
    ベルギー政府 2007年09月 ベルギー政府は、2007年9月から連邦政府全省庁でODFの可読を義務化、2008年9月からODF を文書交換用ファイル形式として採用した[25]。
    会津若松市役所（日本） 2008年08月 2008年8月よりOpenOffice.orgを標準ソフトとして840台に導入し、ODF形式を標準フォーマットとして採用した[26]。
    交野市役所（日本） 2010年07月 Microsoft Office 2007ならびに2010年7月からOpenOffice.orgを標準ソフトとして導入し、ODF形式を標準フォーマットとして採用した[27]。
    経済産業省（日本） 2011年 2011年ごろから一部調達仕様により、ISO 26300(ODF)形式により保存したファイルの納品を要求[28]。
    徳島県庁（日本） 2011年07月01日 2011年7月1日からOpenOffice.orgを標準ソフトと位置付け約4,000台に導入し、ODF形式を標準フォーマットとして採用した[29]。
    JA福岡 2011年12月06日 2011年12月6日からLibreOfficeを標準ソフトとして約400台に導入、ODFを標準フォーマットとして採用した[30]。
    甲賀市役所（日本） 2012年04月 2012年4月ごろよりLibreOfficeを導入。ODFを標準フォーマットとして採用

    [31]

    ポルトガル政府 2012年11月 ポルトガル政府は、2012年11月、ODF形式を採用[32]
    イギリス政府 2014年06月 イギリス政府は、2014年6月、政府が利用する外部交換用文書形式としてODF採用を発表 [33]
    台湾中央政府 2015年06月 2015年6月、台湾中央政府は政府の利用する文書形式としてODFの利用を発表。自治体や企業にODFの利用を呼びかける。[34][35][36]
    イタリア国防省 2015年09月 イタリア国防省は使用するオフィスソフトをLibreOfficeに移行し、省内で利用する文書形式にODFを採用。[37]
    フランス政府 2015年07月 2015年7月、フランス政府は政府内で利用する文書形式としてODFの利用を確認。OOXMLの利用は却下された。[38]
    北大西洋条約機構 義務的な利用[39]

    アプリケーションソフトウェアの対応

    The Document Foundation
    LibreOffice は、ODFを標準ファイル形式として採用している。
    Apacheソフトウェア財団
    Apache OpenOfficeは、 ODFを標準ファイル形式として採用している。
    ジャストシステム
    一太郎 2006、花子 2007も追加モジュール（一太郎は2006年9月、花子は2007年2月リリース）によってODFの入出力に対応した。また、三四郎 2008、Agree 2008では2008年10月リリースの修正プログラムを適用することで対応する。4製品ともその後のバージョンでは標準で対応している。また、JUST Slideは当初から標準で対応している。JUST CalcとJUST Focusでは、法人向け版のみ対応している。
    マイクロソフト
    2009年に「2007 Office system Service Pack 2 (SP2)」をリリースし、Word、Excel、PowerPointでODFの読み込み、保存に対応した[40]。また、Windows 7付属のワードパッドでも対応した[41]。
    →「OpenDocumentをサポートするアプリケーションの一覧」を参照

    批判

    • OASIS ODF 1.0、1.1、ISO/IEC 26300:2006 では、表計算の数式言語、構文、関数が明確に定義されていない[42][43]。
    • OASIS ODF 1.0、1.1、ISO/IEC 26300:2006 では、電子署名が定義されていない[44]。

    脚注

    [脚注の使い方]
    1. ^ a b JIS X 4401:2014「オフィス文書のためのオープン文書形式 (OpenDocument) v1.1」（日本産業標準調査会、経済産業省）
    2. ^ OpenDocument Format for Office Applications (OpenDocument) v1.0
    3. ^ ISO/IEC 26300:2006 Information technology -- Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.0
    4. ^ http://www.standard.go.kr/CODE02/USER/0B/03/SerKS_View.asp?ks_no=KSXISOIEC26300&OlapCode=STAU020201 KSXISOIEC26300:Information technology - Open Document Format for Office Applications:(OpenDocument) v1.0
    5. ^ ABNT Catalogo：ABNT NBR ISO/IEC 26300:2008:Information technology - Open document format for office aplications (OpenDocument) v1.0
    6. ^ https://www.sabs.co.za/content/uploads/files/SANS26300%28colour%29.pdf SANS 26300 Information technology - Open technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.0
    7. ^ Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) Version 1.2, Part 1: Introduction and OpenDocument Schema, Committee Draft 04, 15 December 2009, http://docs.oasis-open.org/office/v1.2/part1/cd04/OpenDocument-v1.2-part1-cd04.html 2010年6月6日閲覧。 
    8. ^ “OpenDocument 1.1 Specifications”. OASIS (2006年). 2006年10月31日閲覧。
    9. ^ “Approval of OpenDocument v1.1 as OASIS Standard”. OASIS. 2007年2月6日閲覧。
    10. ^ “Members Approve OpenDocument Version 1.1 as OASIS Standard”. OASIS. 2007年2月15日閲覧。
    11. ^ ISO/IEC 26300:2006/Amd 1:2012 - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.1, (8 March 2012), http://www.iso.org/iso/iso_catalogue/catalogue_tc/catalogue_detail.htm?csnumber=59302 12 April 2012閲覧。 
    12. ^ “ISO/IEC 26300:2006/DAM 1 - OpenDocument v1.1”. 29 March 2011閲覧。
    13. ^ Geyer, Carol (2011年10月5日). “Members Approve OpenDocument Format (ODF) Version 1.2 as OASIS Standard 2008-02-11”. Oasis`s News. OASIS. 2011年11月26日閲覧。
    14. ^ “ISO/IEC 26300-1:2015 - Information technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.2 - Part 1: OpenDocument Schema” (2015年5月13日). 2015年6月2日閲覧。
    15. ^ “ISO/IEC 26300-2:2015 - Information technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.2 - Part 2: Recalculated Formula (OpenFormula) Format” (2015年5月13日). 2015年6月2日閲覧。
    16. ^ “ISO/IEC 26300-3:2015 - Information technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.2 - Part 3: Packages” (2015年5月13日). 2015年6月2日閲覧。
    17. ^ “OpenDocument V1.3 OASIS Standard published”. OASIS (2021年6月16日). 2024年3月21日閲覧。
    18. ^ “オープンなドキュメントフォーマット「ODF 1.3」がOASIS標準として承認 | OSDN Magazine”. OSDN. 2021年9月16日閲覧。
    19. ^ “ODF 1.3、OASIS委員会標準として承認” (英語). LibreOffice日本語チームBlog (2020年1月23日). 2021年9月16日閲覧。
    20. ^ “ODF Alliance members”. ODF Alliance. 2009年5月24日閲覧。
    21. ^ ODPG 2014年4月1日閲覧。
    22. ^ c71210710583b702b0a4c4e8d49fe578.pdf：日本 OpenOffice.org & OpenDocument Format 利用推進グループを設立 ～　企業・団体での利用促進を目指すとともに、国内のコミュニティ活動を支援　～
    23. ^ 建設産業・不動産業：関連書類ダウンロード - 国土交通省
    24. ^ http://www.zdnetasia.com/malaysia-formally-embraces-open-document-format-62030781.htm
    25. ^ Belgium adopts OpenDocument | Apps & wearables | Techworld
    26. ^ http://www.e-aizu.jp/ja/shisei/torikumi/ooo/
    27. ^ http://www.city.katano.osaka.jp/docs/2011082200248/
    28. ^ http://www.meti.go.jp/information_2/downloadfiles/2012032113420107.pdf
    29. ^ http://www.pref.tokushima.jp/docs/2011080900034/files/siryou1.pdf
    30. ^ 高橋信頼 (2011年12月7日). “JA福岡市がLibreOffice導入、MS Officeから移行で約840万円削減見込む”. ITpro. 2011年12月7日閲覧。
    31. ^ https://web.archive.org/web/20170420111412/http://www.city.koka.lg.jp/item/10035.htm
    32. ^ 0646006465.pdf
    33. ^ Open document formats selected to meet user needs - GOV.UK
    34. ^ 國家發展委員會-推動ODF-CNS15251為政府文件標準格式
    35. ^ 台湾で進行するLibreOffice導入、「完全移行を強いないのがコツ」 | 日経 xTECH（クロステック）
    36. ^ 簡報_slat：台湾における LibreOffice/ODF への移行
    37. ^ Italian military to switch to… | Joinup
    38. ^ French Government IT Directorate Stands Its Ground : ODF Supported, OOXML Rejected | April
    39. ^ http://nhqc3s.nato.int/architecture/_docs/NISPv2/volume2/ch03s04.html
    40. ^ “2007 Microsoft Office system Service Pack 2”. マイクロソフト (2009年4月30日). 2010年4月18日閲覧。
    41. ^ http://windows.microsoft.com/ja-JP/windows7/Using-WordPad
    42. ^ Morten Welinder (Gnome) (2005年6月15日). “OpenDocument for Spreadsheets”. 2011年12月11日閲覧。 “"So there. As far as spreadsheets are concerned, the OpenDocument Standard v1.0 is the equivalent of giving precise punctuation rules for sentences without telling if it is for English, German, French, or something else."”
    43. ^ Marco Fioretti. “OpenDocument office suites lack formula compatibility”. 2008年5月11日閲覧。
    44. ^ Jirka Kosek (DocBook specialist, participating member in OASIS, W3C and ISO/IEC). “From the Office Document Format Battlefield”. 2011年12月11日閲覧。 “"the opendocument format lacks various “enterprise” features, including standardized support for spreadsheet formulas and digital signatures"”

    参考文献

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