大清水
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大清水
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/22 09:15 UTC 版)
大清水
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/04 06:05 UTC 版)
「ジェイアール高崎商事」の記事における「大清水」の解説
「From AQUA」も参照 高崎商事では上越新幹線・大清水トンネルの開削工事の際に湧き出た水を原料とした「大清水(おおしみず)」ブランドのミネラルウォーター、清涼飲料の販売(製造は三国コカ・コーラボトリングや丸善食品工業等に委託)を手掛けていたが、JR東日本グループの飲料事業再編に伴い「JR東日本ウォータービジネス」が2006年10月1日に設立され、高崎商事が行っていた大清水関連の事業も同日付でウォータービジネス社に完全移管された(現JR東日本クロスステーションウォータービジネスカンパニー)。 ちなみに、トンネルの名称は「“だい”しみずトンネル」であるが、飲料水ブランドとしての名称は『名水「大清水(おおしみず)」』である。この名称は「おいしい水」をもじったものである。 ウォータービジネス社はミネラルウォーターを新ブランド「From AQUA(フロム・アクア)」としてリニューアルし、2007年7月17日に発売開始。また伊藤園、カゴメ、日本コカ・コーラ、アサヒ飲料、キリンビバレッジ、大正製薬など大手各社と駅構内専売の飲料製品の共同開発を進めるなど事業展開を進めている。 移管後はそれまで買えた構内の自動販売機・NEWDAYSなどで商品は一切並んでいない(2007年3月頃まで水戸支社管内・千葉支社管内の一部の駅では自販機には在庫があったが、これらは賞味期限が同年6月までのため姿を消した。高崎支社管内含め他地区では、移管直後の2006年9月下旬~10月初旬、駅構内などの大清水ブランド専用の自動販売機の一部で商品補充を停止、全商品売切れにした後、一時的に販売停止にし商品を入れ換えた)。2007年には、新潟県内をはじめとする三国コカ・コーラボトリング管内の一部自販機や一部店頭(どちらもJR施設内以外)では在庫処分に近い形で大清水の緑茶・ティーオレ・ココアが販売された(賞味期限は2008年3月頃のため製造中止直前の物と思われる)。また、旧大清水ブランド専用自動販売機の一部には、「名水 大清水」のロゴ表記が残されているものがあるが、順次消され、緑のラインのみが残されている。この緑のラインのみ残された自動販売機も順次、置き換えが進んでいる。 大清水ブランドとしてお茶・コーヒー・ジュースなど多様な商品が販売されていたが、2010年現在、JR東日本ウォータービジネス発売商品として同社ウェブサイトで紹介されているのは2007年7月17日より発売を開始した『「From AQUA」~谷川連峰の天然水~』のみであり、直営販売以外は伊藤園と提携開発した『朝の茶事』など大手メーカーとのタイアップによる谷川岳の湧水が使用された商品となっている(一部使用していない商品もある)。三国コカ・コーラボトリング向けには特にブランド名を冠しないが引き続き谷川岳の湧水を使用した狭山茶、烏龍茶、ココア、ティーオレが供給されている。 大清水ブランドの氷(製造:蒲田製氷冷蔵)は2009年頃までNEWDAYSなどで販売された。 「大清水」天然水販売事業の開発とその後の経緯 「大清水」天然水販売事業は国鉄高崎支社において昭和58年(1983年)に業務提案され、昭和59年、上越新幹線開業2周年記念日に「国鉄商品第1号」として販売開始された。 その後、前記のように東日本旅客鉄道(JR東日本)の完全子会社である株式会社ジェイアール高崎商事が設立され、平成18年に至るピーク時にはアイテム数は30を超え、販売量は年間355万ケース、年間売上100億円を達成した。国鉄の新規事業として最も成功したビジネスモデルと評価された。この大清水販売事業大飛躍のきっかけはお茶やコーヒー等の商品開発と東京圏における自販機展開のおかげであった。中古の自販機15台設置し、当初は大清水源水のみで開始したがやがて缶コーヒー、狭山茶を商品化し、自販機の設置は山手線内の多くの駅に拡大し、余剰人員対策とも絡み、昭和62年(1987年)には直轄の自販機数は約600台となり「大清水」販売事業大飛躍のきっかけとなった。やがて国鉄民営化による事業の見直しが実施され(株)JR高崎商事における大清水販売事業はJR東日本本社に移行されJR東日本ウォータービジネス社(以下「ウォータービジネス社」という)が設立され飲料総合ブランド名は「大清水」から「Acure」(アキュア)に変更となった。 Wikipedia .によると新会社は2006年8月1日に、グループ各社に分散していた飲料事業を一元化するために設立された。具体的には、飲料仕入の一元化、自動販売機による飲料販売・管理の一元化、ミネラルウォーターの製造・販売等の谷川岳の湧水を活用した事業の展開のために、JR東日本グループの飲料事業の再編を行い、同年10月1日から、同社に一元化して事業を開始している。JR東日本における1日の乗客数は約1700万人。これらの人々が毎日、駅から駅へと乗降する。 現状の、ウォータービジネス社はこの巨大なる乗客に対するエキナカ飲料ビジネスを展開している。展開する自販機は約1万台。Suica とPOS を連動させたデーター管理で売上、商品管理、商品開発等いち早く顧客ニーズをつかみ、売り上げを飛躍的に伸ばしている。(東洋経済)当社は、自販機補充業務をすべて委託しており、そこに携わる外部企業の人数は約700人。少数気鋭の超優良企業。売り上げの7割が自販機によるもので、直近の純利益は31億8,000万円、利益剰余金233 .3億円、総資産352 .6億円 (2019.6.2 8 官報)である。
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