「人工知能とテクノクラートが管理する社会」ツァイトガイスト(Zeitgeist)、そして スライヴ (THRIVE)。
1927年の映画「メガロポリス」のようなメガシティーがアメリカの11ヵ所にできる。その前に、スターリンの行った計画的飢餓「ホロドモール」のオバマ・バージョンがある。
※この記事は、とても長いのでポイントだけ抜粋してつなげてありますので、文脈は途切れています。
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人為的飢餓と食糧暴動、そして戒厳令によってアメリカはこのように生まれ変わる
・・・・一方、目に見えない「ステルス人口削減策」としては、数えきれないほどのカルトの“奔流”、ジェンダーフリーによる家族の破壊、核戦争の恐怖、人工的なパンデミックの拡大・・・などがあります。
その中でも、「まったく見えない」のが、大都市への人口移動政策です。これは、アメリカの農民に対するアメリカ政府のテロと言い換えることができます。
その計画は「アメリカ2050(America 2050)」と呼ばれるもので、そのコンセプトは「巨大都市(メガシティー)の創造」に基づいています。(「America 2050」の公式サイト)
巨大都市(メガシティー)のコンセプトに沿って、さまざまな計画が実行されると、アメリカの大都市郊外と田園地帯の人口は極端に減らされます。このプロセスは果敢に進められていて、オバマがもっとも力を入れている計画です。
このことについて、FOXニュースやCNNでさえ報じていないので、真実を知った多くのアメリカ人たちは大ショックでしょう。
・・・・この総合的な都市化において、アメリカ合衆国は11の大きな地域に人口を集めて集中管理することになっています。
それぞれの地域(人口集中ハブ)は、エマージング・メガリージョン(新興巨大地域:the emerging megaregions)と呼ばれ、文字どおり、アメリカは、以下にあるように11の都市国家に分解されるのです。
・Northwest
・Piedmont Atlantic
・Great Lakes
・Florida
・Gulf Coast
・Texas Triangle
・Front Range
・Arisona Sun Corridor
・Cascadia
・North California
・Southern California
次々と国土を中国に叩き売るアメリカのグローバリストの真意は
・・・・ここに書いた通り、FEMAは、戒厳令が発動した時に備えて、抵抗するアメリカ人を強制収容所に入れるための多国籍の傭兵による合同訓練を済ませて、とっくに「スタンバイ」状態にあることは事実です。
FEMAの傭兵たちが使用する銃弾は、マグナム弾より強烈な殺傷能力のある弾丸です。むしろ強制収容所に入れるなど面倒なことをするより、少しでも多くのアメリカ人を「人口削減」したいと考えているのです。
・・・・2008年の段階で、「科学的でなく賛成できない」と、ユッカマウンテン最終処理場の建設に、オバマが過剰な演技を交えて反対の意を表明していた(それには、全米の企業メディア=ロスチャイルドとロックフェラーの資本によって運営されている=もプロパガンダを展開していた)ことから、彼は、明らかにアメリカを新世界秩序の次なる実験国家にすべくグローバリスト(もう、それは誰だか明らか。ロスチャイルド、ロックフェラー、そして新世界秩序の全体計画の青図面を書いたズビグネフ・ブレジンスキー)に選ばれた男であるということです。
ユッカマウンテンの建設予定地には、中国系企業の巨大なソーラー・パネル工場が建設されることが決まっています。
それだけでなく、中国人は、アメリカの公共施設だけでなく、一般住宅まで買い漁っています。
これは、オバマがキリスト教徒の白人でなく、黒人のマルクス 主義者だからできることなのです。
ブレジンスキーが次の大統領候補として、オバマに目を付けた理由も、そこにあるわけです。
(メルマガ57号(パート2) の「破産都市・デトロイトはアメリカで最初のメジャーな中国の都市になる!?
」に詳述)
さらに中国系の大統領が次の次に誕生するとも言われているのです。
これは、日本の国会議員にも伝わっているはずです。
・・・ツァイトガイスト(Zeitgeist)の「人工知能とテクノクラートが管理する社会」、そして、なんと スライヴ (THRIVE)が提唱する未来世界です。ツァイトガイスト(Zeitgeist)は、バーバリアン・イルミナティーと深い関係を持っています。
当然、スライヴ (THRIVE)も同じです。
アメリカ2050は、「産業化なき都市化」のこと
・・・NAFTAのインパクトは、政府が企業農業に補助金を交付する傍らで、記録的な数の小規模農家が破産に追い込まれ、自分たちの農地を失うという破滅的な結果を招いたことです。
なんと17万の小規模農家が破産に追い込まれ、それは全米の自営農家の21%にもなります。これは中国の農民がゴースト都市に移転させられた割合よりも高いのです。
・・・今、アメリカ人は、自分の食べる分の作物を栽培しただけで、日常的に逮捕されています。
連邦政府とアメリカの(モンサントなどと契約していない)独立系の農民との関係は、北カリフォルニアの17の郡地域と南オレゴン地域が合併し、ジェファーソン州と呼ばれる第51の州を作ろうとするまで悪化してしまいました。
このように、中国でもアメリカでも、国連のアジェンダ21都市化政策は、住民をコントロールするために、密度の高い市街地へ住民を集めるために計画されているのです。
また、国民をコントロールするための基本的な方法は、食糧生産の支配と関係しています。
率直に言いましょう。
「アメリカ人(-それも政府に従順な国民だけ-)は、メガリージョンという11の人口密集地域に集められます。
彼らの一挙手一投足は24時間監視され、少しでも反政府的な言動がNSAなどの通信傍受プログラムに感知されれば、ある朝、突然、官憲が訪れ、両腕をつかんで連行してしまいます。
そして、二度と家族の元には帰ってこないのです。
しかし、残された家族は、そのメガシティーの高層住宅の85階のアパートから出て、他の土地に移住しようとは思わないのです。
なぜなら、政府が過不足ない“栄養剤”の入ったモンサントの遺伝子組み換え食品を、ただで配給してくれるからです。
幼い子供の健康も、ワクチン接種の連発で“心配いりません”。
だから、彼らの寿命は、政府が計算した通り、時至れば、さっさと死ねるようになっているのです」。
これは、遊牧民を都市に集めてマインド・コントロールすることによって見せかけの栄華を築き上げた、もっとも成功した最古の都市国家・バビロンの再来です。それは「二ムロド」の都です。
飢餓は「農村の過疎化」政策を強行するために人為的に引き起こされる
・・・キッシンジャーは、一連の食糧危機(それは、絶対的な指令の下で作為的、かつ人工的につくられた不自然な食糧危機である)を予言しながら、これらの質問にノラリクラリ答えています。
オバマの大統領令「EO 13603」は、確かに、すべての食物において絶対的な統制を行おうとしています。
NAFTAは、単にアメリカの農民に対する最初の攻撃と農村地帯を最終的には人口減少に持っていくためのものに過ぎないのです。
アメリカの農民の死は、結局EO 13603の手によって訪れるのです。
オバマが戒厳令を宣言する時こそが、これが完全に実施される時です。
世界銀行によれば、食料品価格の上昇が、2007年以降、37の国々で51の食料暴動を引き起こしているということです。
これらの国々には、チュニジア、南アフリカ、カメルーン、インドなどの国が含まれています。
食料価格高騰の衝撃が、対立と政情不安定を引き起こし、さらにそれを悪化させるだろう、と世界銀行の報告で警告されています。
シニアエコノミストのホセ・ケスタが、世界銀行のブログに「 "No Food, No Peace" 食い扶持のないところに平和はない」と題する記事を書いて、次のことを警告しています。
http://blogs.worldbank.org/voices/no-food-no-peace (世界銀行の当該記事に遷移します)
そこには、こう書かれてあります。
「われわれは、近い将来、本当に多くの食料暴動を経験することになるだろう。食料価格ショックが繰り返し、おのずと社会的、政治的な不安定性につながってくる。その典型が都会だ」。
さて、ここで、少し嫌なことを書いておかなければなりません。
・・欧州のメディアは、「オンカロはお題目のように100万年もつと言っているが、数十年でも危ない」と書きたてていることを日本のメディアは報道しません。実は期待を寄せるオンカロが本当に稼働するかどうかは怪しいのです。
このオンカロを突如、視察に行って、「かんどぉーした!」と言っている男が一匹います。彼は、脱原発を掲げて東京都知事選に細川護熙元総理大臣を推しました。
その名は小泉純一郎。
・・・あなたは、小泉という男をどう考えますか。いい加減に気づきましょう。
最後に、あえて言いましょう。キーワードは「コロラド州・デンバー」です。
長い記事になりました。これについてはまた改めて。
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