＜児童虐待は脳に傷を負わせる。ではその子どもたちは、大人になっても悲惨な人生を送るしかないのか。どうすれば虐待経験者を救うことができるのか＞ 『虐待が脳を変える――脳科学者からのメッセージ』（友田明美、藤澤玲子著、新曜社）の著者である友田明美氏は、小児発達学、小児精神神経学、社会融合脳科学を専門とする脳科学者。本書が世に出ることになった経緯については、このような記述がある。 本書は、友田の著書『いやされない傷』（診断と治療社）をベースとして、その後明らかになったことや検討を重ねてきた推論などを追加したものである。『いやされない傷』は、医学の専門書であり、もっと多くの人に読んでいただきたいという思いから本書の上梓を決意した。 執筆は、わたしがこれまでに書いてきたものや話した内容を、共著者である藤澤玲子さんがまとめ、さらにインタビューや独自の調査で説明を加えるという形で進められた。藤澤さんは、

「学校がつらいなら、行かなくてもいい」。昨今、そんなメッセージがメディアやSNSで叫ばれるようになってきました。2017年度、不登校の小中学生は14.4万人で、過去最多。保護者にとっても、学校に行かない子どもを受け入れやすくなりつつありますが、教育の選択肢はまだまだ狭いままです。不登校の保護者が参加する「親の会」から、「学校がすべてじゃない」という思いとシステムのずれが見えてきました。（野口みな子） 【マンガ】「学校へ行けない僕」が不登校になったきっかけ　先生に「わかりません」と言ったら…… 「学校は行かないなら行かないで、いいと思うんです」 そう語るのは、東北地方に住む木村ユキさん（39）です。 木村さんの長男は小3の頃、担当教諭の指導がきっかけで、学校に行こうとすると体調を崩すようになりました。話しかけても反応が鈍く、以前の元気がない長男を見て、「休ませないといけないと思った」と振り返

まだ記憶に新しいと思いますが、昨年2017年のユーキャン新語・流行語大賞で大賞を受賞したのは「インスタ映え」でした(ほかに「忖度(そんたく)」が同時受賞)。 この記事の写真を見る この数年で、SNSのインスタグラムをやっていない中高年にも、「インスタそれ自体の存在」と「インスタ映え」なるものが、大体どんなものであるのかという認識が浸透したように思います。 また、この数年で、若者たちの中には「インスタ検索」、つまり、ネットを検索するのではなく、インスタを検索して、その日行きたいレストランや次に行く旅行先を決める、という検索行為も一般化しており、多くの企業や商品にとってインスタとどう関わるか(インスタ上でどうプロモーションするか、インスタ上に一般人にどう投稿してもらえるか)ということが大きな課題になりつつあります。 こうして「インスタ映え」が中高年にも企業の意識にも浸透する間に、若者たちの間で

Petrelの「2018年インスタ流行語大賞」によると、2018年に若者に人気だったワードは、以下のようになっている。 「3150」「なんちゃってダンス」「アム活」「水鉄砲メガホン」「広告で有名になりたい」「金晩」「フッカル」「一生パリピ」「カントゥーヤ」「どんつき同盟」「いいアゴ乗ってんね」「きょコ」「チル友」「オベンタグラム」「けしからん風景」「ネタプリ」「テッテレー」「さいくぅー」「モニグラ」「ヨルグラ」「フリクロ」。 まず気がつくのは、「なんちゃってダンス」「いいアゴのってんね」「広告で有名になりたい」など、いま流行中のTikTok発のワードが目立つこと。そのほか、「モニグラ・ヨルグラ（モーニングラム、ヨルグラム：朝活、夜活）」「オベンタグラム（お弁当写真）」などのInstagram発ワード、「#さいくぅー（最高）」「#3150（最高）」「＃きょコ（今日のコーデ）」など、SNSでハ

■ 自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右！？ 学生の頃、自宅にどれだけの本があったか、覚えているだろうか？　16歳の時に家に本が何冊あったかは、大人になってからの読み書き能力、数学の基礎知識、ITスキルの高さに比例することが、このほど行われた大規模な調査で明らかになった。研究者らは、「子どもの頃に自宅で紙の本に触れることで、一生ものの認知能力を高めることができる」としている。 アルコールとがんの関係が明らかに　DNAを損傷、二度と戻らない状態に 調査を行ったのは、オーストラリア国立大学と米ネバダ大学の研究者たちだ。2011～2015年に31の国と地域で、25～65歳の16万人を対象に行われた「国際成人力調査」のデータを分析した。結果は学術誌ソーシャル・サイエンス・リサーチに発表されている。英ガーディアン紙が10月10日付と12日付で報じた。 調査では、16歳の時に自宅に何冊本があったか、

2017年度の体力・運動能力調査では、12～19歳について、達成意欲と運動習慣、体力との関係を分析した。 その結果、運動する頻度が高いほど、最後まで物事を諦めず、やり遂げる気持ちが強い傾向にあることが分かった。 「何でも最後までやり遂げたいと思うか」の問いに対し、週に3日以上運動する15歳の男子の46．7％、女子は49．9％が「とてもそう思う」と回答した。一方、まったく運動しない男子は23．1％、女子が21．1％と低かった。 体力との関係では、「とてもそう思う」と答えた15歳男子の新体力テストの合計点は52．8点、女子は53．1点で、最も高かった。18歳の男女でも同様の傾向がみられた。 スポーツ庁は「子どもを持つ親にとっては関心が高いので、スポーツとやり遂げたいと思う気持ちに関係があることを示したかった」と話す。 小学生に対する入学前の外遊びと体力などの関係も調査。入学前に外遊びを週6日以

＜大反響を呼んだドキュメンタリー番組をもとに、テレビプロデューサーが書き上げた『発達障害と少年犯罪』。衝撃的な事実を前に、私たちは何をすべきか＞ ※本記事は書籍の内容を紹介するものですが、編集部が付けた当初の記事タイトルは発達障害の方及びその関係の方たちへの配慮を欠くものでした。お詫びいたします。記事タイトルを変更しました（2018年9月21日22:15）。 『発達障害と少年犯罪』（田淵俊彦、NNNドキュメント取材班著、新潮新書）の著者は、ジャーナリスト、テレビプロデューサー。番組制作会社プロテックスのディレクターとしてNNNドキュメントの番組制作を担当し、現在はテレビ東京制作局ドラマ制作部統括プロデューサーを務めている。 そんな人物がNNNドキュメント取材班とともに書き上げた本書は、2016年5月15日に放映され大きな反響を呼んだNNNドキュメント「障害プラスα～自閉症スペクトラムと少年

バックパック1つで身軽に異国を長期間旅する若者は、おそらく今では少数派だ。格安航空会社（LCC）の利用やインターネットの進化、SNSの普及などにより、多様化した若者の海外旅行の現在を解説する。 かつての若者の海外旅行 2003年以降の「ビジット・ジャパン・キャンペーン」、08年の観光庁の設置など、日本では訪日外国人旅行（インバウンド）が大きな注目を集めている。16年には初めて訪日外国人旅行者数が2000万人を超え、18年は3000万人到達への期待がある。その中で、日本人の海外旅行（アウトバウンド）への注目はあまり高くはなく、2000年代後半には「若者の海外旅行離れ」が話題となることもあった。本稿では、若者にフォーカスして海外旅行の最新の状況を解説したい。 まず1980年代以降に見られた若者の海外旅行の傾向を見ると、以下の4つの特徴が挙げられる。 第1は「バックパッカー」の旅。沢木耕太郎が1

ここ数年、経団連をはじめとする大企業の経営者やマスコミの報道では、さかんに若者の「○○離れ」が指摘されてますよね。 最近のものを並べてみると、 ・クルマ離れ・恋愛離れ ・結婚離れ ・お酒離れ ・旅行離れ ・外出離れ ・テレビ離れ ・新聞離れ ・海離れ ・パソコン離れ ・フルーツ離れ

「仕事は人並みでいい」？ 原田：君たち若者研究所のメンバーは、こういうプロジェクトに進んで参加していることからも、一般的な大学生の平均に比べれば「人よりたくさん働きたい」という意識が高いと思うのだけど、友達の話も交えてそのあたりを聞かせてくれるかな。 山切：バイト先の同級生が東大生で女性なんですが、東大に入ったくらいだからものすごいハングリーな子かと思ったら、そうでもないんですよ。彼氏はいるけど結婚願望はないし、年に1回海外旅行に行きたいみたいな希望もないから、そんなにお金はいらない。会社は完全週休2日で残業なしが希望、人より秀でなくてもいいと言ってました。 原田：昔から欲が少ない東大生はいるんだよね。「単に勉強が好きだから勉強していたら、結果東大に入っちゃいました。でも、そんなガツガツ働きたくありません」って人もいるにはいた。そんな感じの人の割合が、今はかなり増えているんだろうね。事実、

アクセスがよく、見晴らしがいい。そして、何より特別感がある。大人にとっては最高のタワーマンション上層階だが、「子供の学びにとっては、いい環境とは思えない」と言うのが、プロ家庭教師集団「名門指導会」代表の西村則康さんだ。年々、タワーマンション住まいの顧客が増えているなか、上層階に住む子供たちのある特徴に気づいたという――。 あれ？　なぜだろう？ 気持ちがいいほどの真っ青な空に、真っ白な入道雲。いかにも夏の空という景色を楽しんでいる私の前にはばむようにそびえ立つタワーマンション。ずいぶん増えたなぁ。マンションではない、そこに暮らす子供たちだ。 中学受験専門のプロ家庭教師を始めて約40年。豊富な経験と指導力を自負する家庭教師の授業料は安くはない。そのためおのずと経済力のある家庭が顧客になり、経営者の家庭に訪れることが多くなった。かつては都内の高級住宅地を訪れることが多かったが、ここ数年増えている

2012年に厚生労働省が発表した6人に1人（16.3%）から改善したものの、いまだ7人の1人（13.9%）の子どもが経済的に苦しい貧困状態にある日本。 低価格もしくは無料でご飯が食べられる｢こども食堂｣が全国的な広がりを見せるなど、さまざまな取り組みが行われているが、2017年10月に始まった｢こども宅食｣が“複合的”な成果を出しつつある。 なぜこども宅食は上手くいっているのか。そこには、これからの社会問題解決に欠かせない新しい仕組みがあった。 ｢見えない｣ままの支援 こども宅食の舞台は東京・文京区。 東京ドームや東京大学が位置し、東京の中でも比較的裕福な家庭が多い地域だ。人口19万人のうち、就学援助や児童扶養手当などを受けている世帯は約1000世帯。 他の地域に比べれば割合としては少ないが、だからこそ貧困状態が｢見えない｣という課題も抱えている。文京区内でも学習支援などを行なっているが、

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新入社員の3分の1が入社3年後までに辞めていく（厚生労働省の2017年度調査）近年、特に企業が頭を悩ませるのが、若手社員らが次々辞めていく「連鎖退職」だ。読者の中にも、数人の若手が短期間に次々と辞めていったのを目の当たりにした人もいるかもしれない。将来を担うはずの若手を一気に失うのは職場はもちろん、会社にとっても大きな損失だ。連鎖退職が起きる理由や、防止する手段について、人材活用に詳しい青山学院大教授の山本寛氏に解説してもらった。 6月の大阪北部地震の時のことだ。電車が軒並み止まり、出勤も困難な状況の中、ある会社の上司が「何がなんでも出てこい」と部下に指示。それに対し「非常時に社員を守ろうとしない会社は嫌だ」と新入社員7人が連名で退職届を出した――という話がソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）で話題になった。 話の真偽は定かではないが、社員が短期間に一斉に辞める「連鎖退職」は、

いま、Facebookやツイッター、インスタグラムなど、SNSでたくさんのつながりを持っていながら、死にたくなるような孤独に悩む若者が多いという。 7月25日放送の「クローズアップ現代プラス」（NHK総合）が、そんな「つながり孤独」の若者たちを紹介した。ネット上のつながりばかりを気にして現実の人間関係が希薄になってしまう若者たちが痛々しく、ツイッターには共感や同情の声とともに「やめればいい」とするツイートも多く上がっている。（文：篠原みつき） なぜ、生身の人間関係を充実させようと思わないのか しかし彼らは、やめられないから辛いのだ。「上京した友達のキラキラした写真を見て自分との差を感じる」「本音が語れない、深い友だち関係を築けない」など、劣等感や淋しさで病んでいた。 16年の経験を持つカウンセラーによると、最近は「SNSよりも生身の人間に関わりたい」と言いつつ、「でもその関わり方が分からな