ダークWebで提供されているDDoS攻撃サービスの価格は、1日当たり20ドルから1カ月当たり1万ドルまで多岐にわたっている。防御側のレベルの高さや「CAPTCHA」の使用、JavaScript認証の活用など攻撃の難易度によって価格も変動する。調査によると、サービスの平均価格は1日当たり63.5ドルおよび1カ月当たり1350ドルだという。 この他、カスペルスキーはダークWeb市場でIoT機器の脆弱（ぜいじゃく）性を利用するエクスプロイトやIoTマルウェアが提供されている点についても言及している。IoTマルウェアの多くは2016年に観測されるようになったマルウェア「Mirai」から派生したものだ。 IoT機器をマルウェア感染させる方法は、これまで同様に脆弱なパスワードを使った総当り攻撃（ブルートフォース攻撃）が主で、次いでネットワークサービスの脆弱性の悪用となっている。特にtelnetや暗号化

Zscalerは10月24日(米国時間)、「IoT/OT Report｜ThreatLabz」において、「Zscaler ThreatLabz 2023 Enterprise IoT and OT Threat Report」の概要を伝えた。同レポートでは、IoT（Internet of Things）デバイスを取り巻くセキュリティ環境の変化や、OT（Operational Technology)のセキュリティについて説明している。 IoT/OT Report｜ThreatLabz Zscaler ThreatLabzによると、IoTデバイスの導入は増加傾向にあり、2021年のIoTデバイスのトラフィックは以前と比べて18%増加しているという。IoTデバイスの増加とともに、攻撃も増える傾向にある。IoTデバイスでブロックされた約30万件の攻撃の分析によると、IoTデバイスへのマルウェアの攻

VirusTotal上では、ELFファイルの検索結果にtelfhashで計算したハッシュ値が付与され、既知のマルウェアとの類似性も表示される。未知のIoTマルウェアを優先的に調査する場合も、解析効率が向上することで、迅速にセキュリティ機能の更新や情報提供ができるようになる。また、IoT環境の利用者がサイバー攻撃を受けた場合にも、より効果的なセキュリティ対策を検討できる。 関連記事 あなたのラズパイは穴だらけ？　ユーザーが検討すべき脅威への対策 インターネットに接続されている世界のRaspberry Piは、どれほどセキュリティリスクにさらされているのか。また、Raspberry Piをサイバー攻撃の呼び水にしないためにどのような対策を施せば良いのか、トレンドマイクロでセキュリティエバンジェリストを務める岡本勝之氏の分析概要を聞いた。 ラズパイ入手したらまずやること、デフォルトユーザーとSS

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは、Dockerコンテナーをホストするサーバーに侵入し分散型サービス妨害（DDoS）攻撃の実行を試みる2種類のマルウェア「XORDDoS」「Kaiji」の分析結果についてブログで報告した。 同社によると、XORDDoSはクラウド環境上のLinuxホストを標的にする。一方、Kaijiは最近に発見され、IoT機器を標的にするという。これらのマルウェアは、SSHもしくはTelnetのポートスキャンを行い、ターゲットのホストが見つかれば、ボット型マルウェアを使ってブルートフォース（総当り）攻撃を実行する。ポートスキャンで対象にするポートの1つが、Docker APIで暗号化されていない未認証通信に使われるポート2375だと判明し

社内ネットワークにおけるウイルス（マルウエア）対策の1つは、一般社員が使用するネットワークから重要なネットワークを物理的に隔離すること。だが、隔離されたネットワーク（隔離ネットワーク）への感染拡大を狙ったウイルスが相次いで報告された。

サイバー攻撃に関連するとみられる不審な通信が2019年は前年に比べ5割増えていたことが情報通信研究機構（NICT）の調査で分かった。不審な通信のうち24.2%はウェブカメラを狙ったものだった。攻撃が疑われる通信のうち、約半数はあらゆるモノがネットにつながる「IoT」機器を狙っていた。東京五輪・パラリンピックが開催される今年の日本は狙われやすい。関係者は警戒レベルを引き上げている。「ダークネット」あての不審な通信急増

Miraiボットネットとは Miraiは、2016年9月13日夜、米国のセキュリティジャーナリストBrian Krebs氏のWebサイト「Krebs on Security」に対して行われた大規模なDDoS攻撃に使用されたとして話題になったボットネットです（関連記事）。Miraiは主にWebカメラやルーター、デジタルビデオレコーダーなどのIoTデバイスを踏み台としてDDoS攻撃を仕掛けます。 参考：セキュリティ用語事典：DDoS攻撃 攻撃を受けた後に投稿されたKrebs氏のブログ記事によれば、同サイトを保護していたAkamaiが、ピーク時にはそれまでに経験した最大規模の攻撃の2倍近いトラフィックを観測したそうです。 また、2016年10月21日にTwitterやNetflixなどが利用するDNSサービスへ行われたDDoS攻撃でも、Miraiボットネットが利用されていたのではないかと推定され

本ブログで 2018 年 5 月末に報告したように、IoT ボット「VPNFilter」は、少なくとも 54 カ国にわたる 50 万台のネットワークデバイスに感染したと言われています。トレンドマイクロは、多段階の攻撃における各マルウェアを、「ELF_VPNFILT.A」、「ELF_VPNFILT.B」、「ELF_VPNFILT.C」、「ELF_VPNFILT.D」として検出対応しています。2018 年 5 月の時点で、VPNFilter は、「Linksys」、「MikroTik」、「Netgear」、そして「TP-Link」製のネットワークデバイスおよび「QNAP」製の「Network Attached Storage（NAS）」を対象に、Web サイトの認証情報の窃取、「監視制御データ収集（Supervisory Control And Data Acquisition、SCADA）プ

Move faster than your adversaries with powerful purpose-built XDR, attack surface risk management, and zero trust capabilities Learn more

Researchers discovered a cryptocurrency mining botnet that uses the Android Debug Bridge (ADB) Wi-Fi interface and SSH connections to hosts stored in the known_hosts list to spread to other devices. While the ADB is disabled on most Android devices by default, some ship with it enabled allowing unauthenticated attackers to connect remotely via the 5555 TCP port, providing direct access via the ADB

Mirai、qBot、Hajime、Satori、Hakai─これらはすべてIoT機器に感染するウイルスの名前である。IoT機器を標的としたウイルス、いわゆるIoTウイルスが続々と登場し、感染手段や機能が追加され脅威が増している。IoTウイルスは、パソコンやサーバーに感染するウイルスとどんな違いがあるのか。対策に役立てられるように仕組みや機能を見ていこう。 辞書攻撃を仕掛けるウイルス ネットワーク機器やWebカメラ、セットトップボックスなど、多くのIoT機器では、LinuxやAndroidなどのOSが動いている。IoTウイルスは、こうしたOSが稼働する機器を標的にしている（図2-1）。この点は、パソコンやサーバーなどに感染する一般的なウイルスと変わらない。

Mirai、qBot、Hajime、Satori、Hakai──これらはすべてIoT機器に感染するウイルスの名前である。IoT機器を標的としたウイルス、いわゆるIoTウイルスが続々と登場し、感染手段や機能が追加され脅威が増している。 どうして強化されたIoTウイルスが次々と登場するのか。IoTウイルスは、パソコンやサーバーに感染するウイルスとどんな違いがあるのか。対策に役立てられるように、IoTウイルスが増加した理由や仕組み、機能を見ていこう。 辞書攻撃を仕掛けるウイルス ネットワーク機器やWebカメラ、セットトップボックスなど、多くのIoT機器では、LinuxやAndroidなどのOSが動いている。IoTウイルスは、こうしたOSが稼働する機器を標的にしている。この点は、パソコンやサーバーなどに感染する一般的なウイルスと変わらない。

仮想通貨を勝手に採掘するマルウェア、過去1年間で4467％増　「数千規模のIoTデバイスでマイニングできる」 マカフィーが2018年7～9月に検知した仮想通貨マイニングマルウェアの件数は、約389件（17年同期比55％増）だった。18年1～9月の検知数は、17年1～12月と比べると4467％も増えた。IoTデバイスをマルウェアに感染させ、マイニングを行うケースが多くみられるという。 同社によれば、監視カメラなどのIoTデバイスは、デスクトップPCなどと比べるとCPUパワーが劣っているため、これまで仮想通貨マイニングに悪用されるケースは珍しかった。しかし、管理者用の初期設定パスワードをそのまま使っている場合が多いなど、IoTデバイスのセキュリティ対策の甘さに気付いたサイバー攻撃者が、大量のIoTデバイスをマルウェア感染させ「数千のデバイスを利用してマイニングできる取り組みを始めている」という