トレンドマイクロは2025年1月6日、2024年末から大規模に活動しているIoT（Internet of Things）ボットネットを発見し、複数の機器から大量のデータを送りサーバーをダウンさせるDDoS（Distributed Denial of Service、分散型サービス妨害）攻撃コマンドを観測したと発表した。同社によれば、この攻撃対象には年末年始にアクセス障害などを発表した、日本の複数の大企業や銀行が含まれていた。ただし、当該ボットネットによる攻撃が障害の直接の原因かどうかは定かでない。 トレンドマイクロはこのボットネットについて、「Mirai」と「Bashlite」に由来するマルウエアで構成したものと見ている。 同社が2024年12月27日～2025年1月4日に収集・集計した攻撃対象のIPアドレスを分析したところ、北米や南米、欧州なども攻撃を受けていると分かった。重複を除き、標

新手の「疫病」ボットネットが仕掛ける大規模DDoS攻撃、威力はMiraiの3倍以上（1/2 ページ） 世界各地で8月から9月にかけ、過去最大級のサイバー攻撃が相次いで発生した。中でも、標的に大量のトラフィックを送り付けてサービス不能状態に陥れるDDoS攻撃は、新手のボットネット「Meris」に操られた25万台のルーターから仕掛けられたという。その威力は、5年前に猛威を振るったIoTマルウェア「Mirai」の3倍を超えていた。 CDN大手のCloudflareは8月19日のブログで、過去最大規模のDDoS攻撃を阻止したと発表した。同社の顧客の金融機関に対して送り付けられた不正なリクエストは毎秒1720万に達し、それまでの最大だったDDoS攻撃のほぼ3倍に上った。攻撃トラフィックは、botに操られた世界125カ国のデバイス2万台以上から発生していた。 Cloudflareはこの攻撃を自動的に検

サイバー攻撃に関連するとみられる不審な通信が2019年は前年に比べ5割増えていたことが情報通信研究機構（NICT）の調査で分かった。不審な通信のうち24.2%はウェブカメラを狙ったものだった。攻撃が疑われる通信のうち、約半数はあらゆるモノがネットにつながる「IoT」機器を狙っていた。東京五輪・パラリンピックが開催される今年の日本は狙われやすい。関係者は警戒レベルを引き上げている。「ダークネット」あての不審な通信急増

Arbor Networksは11月21日(米国時間)、「Mirai: Not Just For IoT Anymore」において、IoTデバイスではなくLinuxサーバを標的としたMiraiの亜種と見られるマルウェアが拡散していることが発見されたと伝えた。 LinuxサーバはIoTデバイスよりもコンピュータリソースが強力でより太いネットワーク帯域が利用できる状況にあることが多く、IoTデバイスを対象としていたMiraiよりも少ない台数への感染で大規模なDDoS攻撃を実施できる可能性がある。 MiraiはLinuxを搭載したIoTデバイスを主な標的としたマルウェアで、大規模なボットネットを構築していた。このボットネットを用いたDDoS攻撃は世界中のインターネットに影響を与え、一部の地域のインターネットが一時的に利用できないといった状況を引き起こしたこともある。 少ない数のIPから感染のため

この数年、デフォルトのパスワード設定のまま運用されていたり、脆弱性が放置されていたりするIoT機器、組み込み機器をターゲットにしたマルウェアの拡散が顕著になってきたのは周知の通りです。「Mirai」に代表されるこの種のマルウェアは、感染後、C＆Cサーバ（コマンド＆コントロールサーバ）からの指令に従って攻撃者に操られる「bot」となり、第三者にDDoS攻撃を仕掛ける踏み台として悪用されます。 IoT機器をターゲットにしたbotがまん延している理由は、インターネットに接続された無防備なIoT機器が増加しており、OS自体のセキュリティ機能が向上したり他の製品によって守られているPCやITシステムを狙うよりも、手間暇かけずに侵入できるからです。つまり、攻撃者にとって悪用の「コスト」が低いのです。 「2015年はIoTマルウェアの黎明期だったが、16年のMiraiの登場によって『パンドラの箱』が開き

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ボットネットの脅威に対抗するには、機器のセキュリティ改善、インフラ企業間の連携の向上、そして企業による賢明な調達が必要だと、米国政府の報告書が指摘している。 この報告書は、「Enhancing the Resilience of the Internet and Communications Ecosystem Against Botnets and Other Automated, Distributed Threats（仮訳：インターネットと通信エコシステムの堅牢性を、ボットネットなどの自動化された分散型脅威に備えて強化するには）」と題されており、Donald Trump大統領が5月に署名した大統領令の結果、まとめられた。連邦政府の

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 以前からセキュリティの懸念があるUniversal Plug and Play（UPnP）ネットワークプロトコルにおける脆弱性を利用したDDoS攻撃が報告された。脆弱性は既知だが現在も悪用可能であり、攻撃者は今回検出のための手法を回避している。 攻撃はイレギュラーなポートから行われている。そのため、源がどこかを決定して、将来インシデントが起きないよう保護するためにそのポートをブラックリスト化することを難しくしている。 このDDoS攻撃を発見したセキュリティ企業のImpervaによると、不明な攻撃者により過去に攻撃が行われているという。 ImpervaのセキュリティリサーチチームリーダーであるAvishay Zawoznik氏は米ZDNe

アカマイ・テクノロジーズは2017年12月19日、同社のCDNサービスで同年第3四半期に観測したセキュリティ上の脅威をまとめた「インターネットの現状／セキュリティ」に関する説明会を開催した。乗っ取ったPCやIoTデバイスで大規模な不正ログインを試みるボットネットが高度化。攻撃先サイトを利用不能にする分散サービス拒否（DDoS）攻撃と並ぶ脅威となっているという。

さまざまなものをインターネットに接続する「ＩｏＴ」の普及が進む中、日本国内でＩｏＴ機器を狙ったコンピューターウイルスの感染が今月に入って先月の１００倍に急増し、大規模なサイバー攻撃の危険が高まっていることが、大手通信事業者の調査でわかりました。 こうした中、大手インターネット通信事業者の「ＩＩＪ」が国内のＩｏＴ機器の感染状況を調べたところ、先月の観測では１００台余りにとどまっていたのが、今月に入って１万２０００台余りと１００倍以上に急増したことがわかりました。 こうした傾向はほかの通信事業者なども捉えていて、感染したＩｏＴ機器が何者かに遠隔操作されれば、国内を発信源にした大規模なサイバー攻撃が起きるおそれがあることから、現在、複数の通信事業者や研究機関が協力して感染した機器の特定を進めているということです。 ＩＩＪセキュリティ本部長の齋藤衛さんは「サイバー攻撃への備えを強化するとともに、Ｉ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マルウェア「Mirai」に感染したIoTデバイスによって構成されるボットネットが仕掛けた分散型サービス妨害（DDoS）攻撃は、世界中にさまざまな被害をもたらした。これに続くIoTボットネットの新たな攻撃の発生が懸念されている。 イスラエルのCheck Point Software Technologiesや中国のQihoo 360は10月20日までに、新たなIoTボットネットが形成されつつあると発表した。Check Pointは「IoTroop」、Qihoo 360は「IoT_reaper」と命名し、既に数百万台規模のIoTデバイスがマルウェアに感染していると指摘する。 マルウェアに感染している主なデバイスは、インターネットに接続された

Key Points: A massive Botnet is forming to create a cyber-storm that could take down the internet. An estimated million organizations have already been scanned with an unknown amount actually infected. The Botnet is recruiting IoT devices such as IP Wireless Cameras to carry out the attack. New cyber-storm clouds are gathering. Check Point Researchers have discovered a brand new Botnet, dubbed ‘Io

On 2017-09-13 at 01:02:13, we caught a new malicious sample targeting IoT devices. Starting from that time, this new IoT botnet family continued to update and began to harvest vulnerable iot devices in a rapid pace. The bot borrowed some code from the famous mirai botnet, but it does not do any password crack all. Instead, it purely focuses on exploiting IoT device vulnerabilities. So, we name it

アカマイ・テクノロジーズは2017年9月20日、2017年4～6月のインターネットにおけるセキュリティ動向について発表した。最近の動向として、小規模なボットネットでも大規模なDDoS（分散型サービス拒否）攻撃を仕掛ける例が出ていること、FX（外国為替証拠金取引）やビットコイン関連のサービスを狙った攻撃が増えていること、Webサイトへの攻撃だけでなくAPI（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）を狙った攻撃が増加傾向にあることなどを指摘し、注意を呼びかけた。 Webサービスに対する攻撃としては、DDoS攻撃、脆弱性を狙った攻撃、パスワードリスト攻撃などがある。このうちDDoS攻撃は2017年1～3月より28％増加したほか、標的1件当たり平均32回繰り返して攻撃を受けているなど「大規模なDDoS攻撃のリスクが常態化しつつある」（アカマイ・テクノロジーズの中西一博プロダクト・マーケテ

IoT（インターネット・オブ・シングズ）機器のセキュリティ脆弱性の問題が2016年末、相次いで判明した。一般消費者向けのPC周辺機器で2機種が出荷停止などを迫られた。IoTの本格的な普及を前に、メーカーや利用者は一段とセキュリティ意識を向上させる必要がある。 PC周辺機器大手のアイ・オー・データ機器は2016年11月、携帯型Wi-Fi（無線LAN）ストレージ「ポケドラ WFS-SR01」にセキュリティ脆弱性があると発表。店頭在庫を回収し、一時販売停止に踏み切った。この時点での出荷台数は約2万3000台（関連記事：アイ・オー・データの「ポケドラ」一部機種にtelnetで遠隔操作される脆弱性、販売を一時停止）。その後、脆弱性を解消するための対策ファームウエアを提供。これを適用済みの製品の販売を再開している。

11月27日、ドイツのISPであるドイツテレコム（Deutsche Telekom）において、同社顧客が設置するDSLモデム／ルータ「Speedport」約90万台がネット接続不能になる事件が発生した。この事件は、IoTデバイスの脆弱性を狙う「Mirai」ボットネットによる攻撃が引き起こしたもの、という説が有力だ。 もっとも、この攻撃は結果的に「失敗」に終わったようだ。Miraiを操る攻撃者は何を狙っていたのか、われわれは今後どんな脅威に注意すべきなのか。11月30日、脆弱性管理製品などを扱うセキュリティベンダーのRapid7が記者説明会を開催した。 Miraiはルータの脆弱性を突き、ボットネットへの取り込みを狙った Miraiボットネットは、脆弱なIoT機器に感染するマルウェア「Mirai」によってボット化（攻撃者の手先として操られるマシン）された、数十万台規模のデバイス群のことだ。9月