「失敗なんてありません、すべては楽しいアクシデントです」という名ゼリフとともに、たった30分で写真と見間違えるほどの美麗な風景画を描いてしまうテレビ番組「ボブの絵画教室」でホストを務めたボブ・ロス氏(ボブ)は、自身のプライベートをあまり明らかにしない人物として知られていました。そんなボブの子ども時代から青年時代、そして実は軍人だったという時代を経て伝説の絵描きになるまでのエピソードがYouTubeチャンネル「Today I Found Out」のムービーにまとめられています。 The Surprisingly Mysterious Life of Famed Artist Bob Ross - YouTube 1980年代に放送され、日本でも衛星放送で放映されると多くのファンを獲得したのが、画家のボブ・ロス氏でした。 しかし、ボブの詳細なについてはほとんど知られていません。それは、ボブがほ

「ヒラリーは公用のEメールを勝手に削除した!」 6月2日、カリフォルニア州サンノゼ市のコンベンションセンターで、ドナルド・トランプがダミ声で怒鳴ると、聴衆は激しいブーイングで応えた。 「私が大統領になったら、あの女を刑務所にぶち込んでやる!」 トランプが拳を振り上げると、聴衆は「うおおおお」と雄叫びを上げて足を踏み鳴らした。 聴衆の9割以上は白人。平日の夕方だから仕事帰りのはずだが、ネクタイやスーツを着た人は少ない。ほとんどがジーパン。ワークブーツの人も多い。 彼らは「サイレント・マジョリティー」と書かれたサインボードを掲げ、上気したピンク色の顔で「移民を追い出せ!」と熱狂的に叫んでいる。まさにピッチフォーク・モブ。よそ者をリンチするため、燃え盛る松明（たいまつ）やピッチフォーク(干し草を持ち上げるための農具)を手に村を練り歩く怒れる群衆だ。 時々聴衆に交じった反トランプ派の人が「レイシス

＜「想定外」のトランプ勝利を受け、米メディアは今、自責の念に駆られている。なぜ世論調査の結果を過信し、読み違えてしまったのか。ニューヨークのメディア業界を内側から見てきて感じたこと＞　（写真は11月7日のトランプ一家） まさかの結果に、一夜明けた今も呆然としている。ドナルド・トランプ次期大統領に敗北宣言をしなければならないのは、ヒラリー・クリントンだけではない。紆余曲折ありつつも大統領選当日にはクリントン勝利をほぼ確信していた米メディアと専門家、世論調査会社も同じだ。 蓋を開けてみれば、本当のことを言っていたのは「我々」メディアではなくトランプの方だった。「メディアは真実を語っていない。（自分が劣勢だという）世論調査なんて嘘っぱちだ」と言い続けてきた彼の方が実は正しかったということが、証明されてしまったのだ。 【参考記事】クリントン当選を予想していた世論調査は何を間違えたのか 大統領選を迎

生活環境は過酷、一日は地球の24時間より約40分長く、そして食べ物はおそらく美味しくない......。しかしそんなことは勇敢な火星探査チームにとって、まったく問題ではない――のだろうか？ ＮＡＳＡ（アメリカ航空宇宙局）は、火星への移住コロニーを将来整備する探査メンバーとして、探検家や農家、技術者、教師を募集するポスターを製作した。ビジュアルは、第一次世界大戦当時のアメリカの兵士募集のポスターをイメージしている。 【参考記事】NASA全面協力の火星サバイバル映画『オデッセイ』 「火星には何があるのだろう、って考えたことある？　ＮＡＳＡもあるよ！」と、ポスターの説明文には書いてある。「その好奇心がＮＡＳＡを新天地・火星や衛星のフォボス、デイモス探検へといざなう。目の前の渓谷、クレーターや丘を越えたら、そこには一体何が待っているのか――。ＮＡＳＡもいつの日か、探査機やメンバーの手で新しい発見をし

検察とMITが追い詰めた？ 天才ハクティビスト、アーロン・シュワルツ自殺、26歳。若すぎる死に全ネット涙2013.01.14 09:009,700 satomi 天才プログラマーの突然の死に全ネットが泣いています。 14歳でRSS 1.0を共同編集し、Creative CommonsとReddit立ち上げに加わり、公文書公開、図書館無料アクセス解放、ネット検閲に反対するオンライン活動団体｢Demand Progress｣共同創業者としてフリー（無料、自由）なインターネットのため闘い続けたアーロン・シュワルツ（Aaron Swartz）が金曜、NYブルックリンの自宅アパートで首を吊って死んでいるのが見つかりました。 26歳の若さでした。 氏が創業したInfogami社は後にソーシャルニュースサイト｢Reddit｣と合併したため｢Reddit共同創業者｣の肩書きでも知られます。 2011年には

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米労働省の統計局は１３日までに、米国の会社従業員の推定４１７０万人が有給の病気休暇を取得していない現状にあるとの報告書を発表した。全米の企業従業員総数の約３分の１に当たる数字。 米国内では現在、インフルエンザが猛威を振るっているが、自宅での治療を望んでも仕事の都合や報酬に響くことを懸念して断念し、職場でインフルエンザをさらに広める結果ともなっている。公衆衛生の米専門誌は昨年、２００９年のインフルエンザ流行では有給の病欠制度の不備で約５００万人の追加患者が発生していたとの報告書を出していた。 リベラル派のシンクタンク「米国の進歩のためのセンター」の上級エコノミストによると、先進国で病欠制度に関する法律がないのは米国のみとなっている。大半の発展途上国もこの種の法律は制定しているという。 労働省統計局によると、常勤の従業員の約８０％は病欠を取得していたが、パート

素晴らしい時代とは言い難かった1930年代、アメリカのある小学校で試みられた算数教育の実践はいくつかの点で興味深い。 特別な教授法など用いた訳ではない点、未だに人気を誇る早期教育とは正反対のことを試みた点、そして授業時間を大幅に短縮することで（逆に）効果を上げた点が注目される。 ニューハンプシャー州マンチェスターの小学校校長L.P.ベネゼットが行った改革は、算数を学び始める時期を大胆に遅らせることだった。 1929年にはすでに、小学校の最初の２年間から算数の授業を全廃していたベネゼットは、多くの批判を受けていたが、しかし反発に屈せず自分の改革を推し進めた。 ベネゼットの基本的な考えは、６歳から教えはじめて８年間かかる算数の授業も、１２歳から始めれば２年で終わる、というものだった。 そう考える一番の理由は、幼少期には難しい抽象的なものの見方・考え方も、十分に成長した後なら、ずっと容易に理解す

そのうち出ると思いますが、中国政府がロシアとの軍事に関する非公式接触を行い、尖閣諸島を巡る問題で日中間が武力衝突になった場合にどのような趨勢となるかの意見を打診したところ、結果としてロシア軍から「序盤から日本側が優勢、その後、米軍が加勢して中国軍は海軍、支援陸軍共二週間以内に壊滅的な打撃を蒙る」と回答。 当然、ロシアも尖閣諸島の領有に関する問題については二国間による解決が必要という立場であって、中立なわけですけれども、日本の領土問題を巡る紛争が現実に武力攻撃の応酬となった場合、最終的に戦闘の結果を決定付けるのは米軍の参戦であるということであって、逆に言えば、日本は本格的な小競り合いについて完全な勝利を収めることはできないということでもあります。 日本の安全保障や今後の外交を考える上で、結構重要な論点を提示してくれているのが8月15日に発表された第三次アーミテージ＝ナイ報告書でありまして、我

クリックで本文(pdf)表示 米国時間２０１２年２月２３日、「ネットワーク社会における消費者データプライバシー」という行政白書にバラク・オバマ大統領署名がされました。 この中で、「消費者プライバシー権利章典 (Consumer Privacy Bill of Rights)」というものがうたわれています。 消費者プライバシー権利章典[1] 個人毎のコントロール：消費者は、どのような個人情報を組織が収集し、どのように使うかということにに対して、コントロールする権利を持っている。 透明性：消費者は、容易に理解できるプライバシーとセキュリティ・ポリシーを取得する権利を持っている。 背景 (Context) の尊重：消費者は、消費者が提供した背景 (Context) に合致した形で組織が個人情報を収集、利用、開示することを期待する権利を持っている。 安全性：消費者は、個人情報が安全かつ責任をもって

バーナンキFRB、戦後世界経済で（ある意味で不幸であることには違いないが、それでも長期停滞に陥る日本にとっては最善のエールともいえる）はじめてのリフレ政策（ゼロ金利、FRBのバランスシートの拡張維持へのコミット、長期国債の買いオペの考慮＝ほぼ実施予告など）始まる。 http://www.federalreserve.gov/newsevents/press/monetary/20081216b.htm それとこれは時事通信などがhttp://charge.biz.yahoo.co.jp/vip/news/jij/081217/081217_mbiz011.html 報道しているような長期国債購入枠をがっちりはめた、日本銀行のバランスシートの膨張を過度に忌避していた過去の日本の歪んだ「量的緩和」とはまったく発想が異なるもの。 物価安定（現状ではインフレリスク事実上ゼロなのでむしろデフレ懸念が

僕は長年、日本の不況を解決する方法としてリフレ政策を主張しているのですが、アメリカは金融危機をきっかけにした今回の大不況に対処するため、とうとうリフレ政策に踏み出したようです。 経済学者の田中秀臣（韓リフ）さんのブログで、そのことがはっきり指摘されています。 バーナンキFRB、戦後世界経済で（ある意味で不幸であることには違いないが、それでも長期停滞に陥る日本にとっては最善のエールともいえる）はじめてのリフレ政策（ゼロ金利、FRBのバランスシートの拡張維持へのコミット、長期国債の買いオペの考慮＝ほぼ実施予告など）始まる。 http://www.federalreserve.gov/newsevents/press/monetary/20081216b.htm それとこれは時事通信などがhttp://charge.biz.yahoo.co.jp/vip/news/jij/081217/0812

今日は、オバマ大統領誕生関連の記事で気になったものや、それを読んで思ったことなどを書いてみたいと思います。 オバマとシカゴ――。 実は、大統領へと上り詰めた真相をたどっていくと、シカゴのある地区につきあたる。 オバマの家は、今でもシカゴ中心部の南、サウスサイドにある。 赤煉瓦の一軒家で、間取りは6LDK。庭にはバスケットボールのゴールポストが置かれていた。 （中略） 23年前、オバマがシカゴに来た時もそうだった。アイビーリーグの一角、名門コロンビア大学を卒業し、ニューヨークのコンサルティング会社で高給を取っていた生活を捨てて、サウスサイドにやってきた。そして、住民が抱える社会問題を解決するために、年俸1万ドルで地域活動家になった。 サウスサイドはシカゴの中心からクルマで約20分ほどの所にある。高速道路を出ると住宅街に入り込むが、道行く人は黒人ばかりだった。95丁目にある目当ての建物に着くま