“社会科学×人工知能”を企業に導入

MarkeZine編集部（以下、MZ）：人工知能（以下、AI）の研究は日進月歩で進んでいると思いますが、マーケティング領域でも、今年はAIにますます注目が集まる兆しがあります。石山さんはリクルートのAI研究を牽引してこられた方と聞いていますので、今回お話をうかがうのを楽しみにしていました。

　まずは、これまでのご経歴を教えていただけますか？

石山：リクルートに入社して、今年が10年目になります。大学院では、経済学や社会学など社会科学の理論はAIによってさらに発展するだろうという仮説の下、“社会科学×AI”といったテーマで研究を行っていました。

　当時は研究に没頭していて、2年間で論文を18本書いたのですが、「論文を書いただけでは世の中変わらないな」と思いまして（笑）。社会的な接点が高い会社にAIを導入するほうが、世の中を変えるスピードも速く、社会貢献レベルも高いのではと思ってリクルートに入社したんです。

MZ：入社後は、どんな業務を担当されていたのですか？

石山：いつかAIに関する研究所を社内で設立したいとイメージは持っていましたが、最初はちょうど当社が雑誌などのオフラインビジネスのデジタル化を推進していたので、そちらに携わりました。

　その後、リクルートが別の会社と立ち上げた、ビッグデータのジョイントベンチャーに出向しました。そこでの事業を成長フェーズに乗せ、3年でバイアウトするという、事業開発も経験させてもらっています。

AI領域の世界的権威をトップに

MZ：2015年11月、御社は「Recruit Institute of Technology」（以下、RIT）をシリコンバレーに移し、AI領域で非常に著名なAlon Halevy（アーロン・ハーベイ）博士をヘッドに迎えられたと発表されました。この組織について教えていただけますか？

石山：元々、当社はITによるイノベーション創造に力を入れていて、専門の研究機関を運営していました。それを包括し、強化する形で2014年にRITを立ち上げて、翌2015年4月にAI領域専門の研究所として改めて発足しました。

　私は当初、RITの責任者を務めていましたが、ご存じのように2015年11月、シリコンバレーに開発拠点を新設しました。そしてこちらをRITの本拠地とし、日本には新たにRIT推進室を開設して、私はその室長にスライドしました。RIT推進室は、RITで生まれた研究成果を各事業へどう展開していくか、実際のビジネスと接続する役割を担います。

MZ：Alon博士とは、どういった方なのでしょうか？

石山：Alonさんは、AIと事業開発の両分野における世界的な権威です。研究者でありながら、自身で起業した2社をバイアウトし、そのうち1社はGoogleに売却しています。

　私も一応、AIと事業開発両方のバックグラウンドがありますが、Alonさんの実績は圧倒的ですね。前身のRIT時代から、近いうちに米に拠点を移してAlonさんを招きたいと、私の中では明確な構想がありました。