ドテラついて質問です。賛否両論あると思いますが、マルチ商法ではないのですか?

家族関係の悩み | 法律、消費者問題293閲覧xmlns="http://www.w3.org/2000/svg">50

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ThanksImg質問者からのお礼コメント

凄く、参考になりました。相手を否定し続ける事は溝が深まるばかり。冷静になり、距離感を保ち、見守り、帰宅したいと思える家庭環境を作っていきます。子供達も受験勉強と言う大切な時間に家事を疎かにしてしまう私を心配し抱きしめ2人で泣きました。夫も家族に配慮しているはずが足らなく、SNS発信し浅はかな行動をしてしまった結果が「俺は失敗しない」、家族が泣いている事そのものが失敗だと気づける事を祈ります。

お礼日時:1/5 4:21

その他の回答(2件)

残念ながらドテラはマルチ商法です。 マルチ商法であれば、会社にばれると退職に追い込まれる可能性はあるのでしょうか?とありますが、基本的にマルチ商法をしていても職場にそれらを持ち込まないのであれば問題はないかと。 私の職場の後輩は、ドテラではありませんがマルチ商法にどっぷりです。 職場に商品を持ち込み、セミナーに誘い。サンプルを渡し、一番やってはならない取引先にまで商品を持ち込んでいました。 その頃から仕事を指揮する上司との関係は悪化、指揮を無視して実質1人で仕事をしていた後輩に、至極真っ当な考えですけど、不信感を持った上司から上に報告、注意しても続けたため仕事の更新は無し、つまりクビになりました。 後輩は何を思いながら商品を配ったり持ち込んでいたかはわかりませんが、親切を装ってマルチ商法と職場を混同したのは間違いだと素人の私でもわかります。 「教えてあげなさい」とか何とか教祖に刷り込まれていた様です。 マルチを引き換えに職を失ったのはかなり大きな代償だったと思います。 ただ私が一番怖かったのは、後輩はあれだけ注意されたのに、マルチ商法が決め手でクビにされたと思っていない事です。 反省などもちろんなく、あったのは上司への怒りだけ。 明るく元気だった頃の後輩は今はどこにもいません。マルチは恐ろしい。 良い家族関係だった頃の旦那さんに戻ってくれる事を心から願っています。

『マルチ商法』は厳密に定義された用語ではないため、時と場合、人により、結構異なる意味で用いられる事があります。マルチ商法は評判が悪い為、報道では悪質なものに限定して用いる事も多いようです。(特定の企業が対象でない場合は連鎖販売取引を指すことも多いです。) 例えば、(Wikipediaより)下記の様に使われています。 1.連鎖販売取引のこと[10][23](通常、この定義で用いる。多くの辞書でもこの意味で用いられている。消費生活センターも、この用法を採用している)。 2.連鎖販売取引と、それに類似したものの総称。 3.連鎖販売取引のうち商品を再販売するもの。 4.連鎖販売取引とそれに類似商法のうち悪質なもの[23][24]。 この手の商法従事者は(マルチ商法の悪評を嫌って)「マルチ商法でない」と強弁することが多く、業界最大手の日本アムウェイも、昔から下記の様に誤魔化しています。 >「マルチ商法※1」とは俗称のため定義付けされていません。 >一般的に「勧誘さえすれば収入が上がる」など過度な期待を抱かせるような説明が行われたり、粗悪な製品を販売したりするなどのトラブルを起こした場合、「悪質マルチ商法」と日本では報じられています。 もっとも「マルチ商法でない」等の説明をして行政指導を受けた企業がある為か、近年は下記注釈を付け加えています。 >※1「マルチ商法」については法令上の定義はありませんが、アムウェイ・ビジネスのような「特定商取引に関する法律※2」で規定されている「連鎖販売取引」に該当するビジネスや、連鎖販売取引に類似した形態で不適切な勧誘などを行う不公正な取引を総称して「マルチ商法」という使われ方が多くされています。 https://www.amwayglobal.com/ja/answers/%E3%82%A2%E3%83%A0%E3%82%A6%E3%82%A7%E3%82%A4%E3%81%AF%E3%83%9E%E3%83%AB%E3%83%81%E5%95%86%E6%B3%95%E3%81%AA%E3%81%AE%E3%81%A7%E3%81%99%E3%81%8B/ ドテラの概要書面には下記の様に書かれていますから、一般には、ドテラはマルチ商法と呼べます。 https://media.doterra.com/jp-otg/ja/business/gaiyoushomen.pdf >当社のビジネスにおいては、「ボーナスが得られる(可能性がある)から、WA として登録し、製品を販売してみませんか」と勧誘し、製品の取引をする行為が連鎖販売取引にあたります。 地方公務員は、法律で許可なく副業を行うことを禁止しています。公立病院であれば、地方公務員もしくはそれに準ずる扱いを受けるでしょう。連鎖販売取引は副業に該当します。確か日本アムウェイは、公務員は許可を得ることを必須としていたと思います。一般企業でも許可を求めている企業は多いのでは? マルチ商法の評判が悪いこともあり、職業倫理上、勤務時間内にこの手の商法を勧誘することは問題がありますし、勤務時間外であろうと顧客を勧誘したとなれば、会社の信用問題となります。 マルチ商法に関しては、マインドコントロール(学術的には“洗脳”ではありません)、擬似宗教(学術上、宗教に関する議論を援用できる為)等に絡めて学術論文が出ています。マインドコントロールを調べる事もお勧めします。質問主さんと同じような苦悩を持つ人が、多々いるようです。 #カルトと呼ばれることもありますね。 ドテラに関しては、この知恵袋を見ていると、アロマ関係者の評判も悪いようです。 品質はドテラ独自の基準のようです。 https://www.doterra.com/JP/ja_JP/brochures-magazines-doterra-living-spring-2014-testing-for-quality >ドテラは、エッセンシャルオイルの一般的な検査基準ではない、「CPTG®品質基準」という独自の検査基準を作りました。 知恵袋に 下記の様な回答があります。 ドテラのアロマと同程度の品質のアロマメーカーがありましたら教えて頂きたい... - Yahoo!知恵袋 https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q11269529806 追記 現代医学を指して“西洋医学”と呼ぶことが多いようですが、西洋の医学には、精油(アロマオイル)を用いるアロマテラピー、ハーブ類、ホメオパシー等様々なものがあります。 アロマテラピーも様々ですが、安全性の懸念があり、精油の飲用をしている所は限られるようです。精油の原液塗布も珍しいです。 ドテラの場合は、会社が飲用可としている精油は、食品添加物(香料)として輸入しているようです。 ドテラに限らず、この手の商法は、素人が情報を伝言ゲームで広めます。必然的に中身は信用できなくなります。会社の指示を守らないこともよく見かけます。通常、香料をガブ飲みする人はいないでしょうけど、この手の商法従事者だと、そうした人を見かけます。 会社の指示通りに用いた場合は、何かあれば会社が責任を負いますが、会社の指示に反していれば、何か事があれば、会員個人で全責任を負う必要があります。 この手の商法を見ていると、いつ事故が起こっても不思議はないでしょう。

確かにカルト集団ですね。世の中が注目するトレンドを取り込み自分の出来る事とコラボレーションし、結果を残したい。付加価値として、ドテラを選んだ中、出会った団体が残念だった。本人が気づかないと今は無理なのかもしれません。マインドコントロールについても調べて行きます。ありがとうございます。