◇ １２日午後６時３５分ごろ、泉岳寺行きの特急が生麦駅の手前で突然止まり、一瞬、車内の電気が消えて真っ暗になった。電気はすぐ点灯したが、電車は止まったまま。しばらくして「架線の確認をしています、しばらく停車します」とアナウンスが入った。 車内に空席はなく、立っている人も多くいた。緊迫感はなく、乗客は運転再開を静かに待っていたが、一向に再開する様子はない。午後６時５０分すぎ、「このまま運転することはできなくなりました。順番に線路に降りて生麦駅前まで歩いてもらいます」と放送が入った。 ため息があちこちでもれ、携帯電話で電話をする人や車内の様子を写真に撮る人もいた。ただ混乱はなく、静かな様子だった。改めて放送が入ったのは、午後７時すぎ。「生麦駅まで歩くので、先頭車両に移動してください」 ８両編成の７両目に乗っていたので、線路に降りるまでに２０分ほどかかった。線路は暗く、列になってゆっくり生麦駅ま

今月９日、愛知県一宮市で軽乗用車がガードレールに衝突して乗っていた２歳の男の子と７０代の女性が死亡し、警察が調べたところ、死亡した女性が助手席で男の子をひざの上に乗せて一緒にシートベルトを締めていたと見られることがわかりました。警察は２人がシートベルトやエアバッグに圧迫されて死亡した可能性もあると見て調べています。 警察が曽祖母から話を聞いたところ、長谷川さんは助手席に座り、怜季ちゃんをひざの上に乗せて２人一緒にシートベルトを締めていたということです。 警察によりますと、２人とも目立った外傷はなく内臓の損傷が原因で死亡したと見られ、助手席のエアバッグは作動した状態だったということです。また、車にチャイルドシートはなかったということです。 警察は、２人が重なった状態でシートベルトに強く締めつけられたり、エアバッグに圧迫されたりして死亡した可能性もあると見て、詳しい状況を調べています。

日本郵政は収益力を高めるため、不動産事業を強化する必要があるとして、大手不動産会社の野村不動産ホールディングスの買収を目指してＴＯＢ＝株式の公開買い付けを行う方向で本格的な検討に入ったことが明らかになりました。

バギーとベビーカーは違います－－。障害や難病で首や腰が不安定な子供が乗る車椅子「バギー」は、ベビーカーと間違われやすい。電車やバスでたたむように言われ、困る保護者も多い。判別しやすくしようと、母親らが「バギーマーク」を手作りし、理解を求めている。【坂根真理】 東京都北区の高橋育恵さんの長女、優里さん（１１）は、１歳の時に麻疹・風疹の混合ワクチン（ＭＲワクチン）の予防接種を受けた後、体調が急変し、「ウイルス性の急性脳症」と診断された。手足が硬直し、目の焦点はぶれる。外出時には、ヘッドレストやベルトで姿勢を固定できるバギーが欠かせない。だが、電車に乗ると「ベビーカーはたたんで抱っこしなさい」と言われてしまう。人工呼吸器や医療機器を載せられるバギーは頑丈な作りで、折り…

米議会上院は１１日、米通商代表部（ＵＳＴＲ）代表に弁護士のロバート・ライトハイザー氏（６９）を起用する人事案を賛成８２票、反対１４票で承認した。宣誓を経て近く就任する。政権発足から４カ月近くたち、貿易交渉の実務を担う「船頭役」がようやく承認された。 トランプ政権が意欲を示す北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）の再交渉や、日米での二国間協議などの通商政策が本格的に動き出す。日本に対して厳しい態度で臨む可能性もある。 トランプ政権はメキシコとカナダとのＮＡＦＴＡの再交渉を最優先課題に掲げているが、ＵＳＴＲのトップ不在で調整ができずにいた。トランプ政権は近く、再交渉入りに必要な議会への通告を行う見通しだ。ライトハイザー氏は、今月下旬にベトナムで開かれるＡＰＥＣ（アジア太平洋経済協力会議）貿易相会合がデビューの場となりそうだ。 ライトハイザー氏は３月の公聴…

隣人の無線ＬＡＮのパスワードを解読して使ったことが電波法違反にあたるかが争われ、東京地裁が４月に無罪判決を出したことに絡み、総務省は１２日、「同様の事例は電波法違反にあたる」との見解を示した。パスワードの解読のために通信を傍受して悪用することが、電波法が禁じる「無線通信の秘密の窃用（盗んで使うこと）」にあたるという。 裁判では、パスワードそのものが通信の秘密にあたるかどうかが争われた。判決は、パスワードは通信されていないため通信の秘密にあたらないと判断され、電波法上は無罪とした。 総務省によると、今回解読されたのは「ＷＥＰ」という古い方式の暗号で、解読する機器が出回っているという。利用者のパソコンなどが無線ＬＡＮ機器に送っている通信を傍受し、それを複製して無線ＬＡＮ機器に送ることでデータを入手、これを分析してパスワードを解読する仕組みだ。 この行為は電波法１０９条第１項に違反し、１年以下の

衆院法務委員会で民進・山尾志桜里氏の質問に答える安倍晋三首相＝国会内で２０１７年４月１９日午前９時４８分、川田雅浩撮影 安倍晋三首相の国会答弁で話題になった「そもそも」の用法について、政府は１２日午前の閣議で、「大辞林」（三省堂）に「（物事の）どだい」という意味があり、「どだい」には「基本」の意味があるとの答弁書を決定した。 「共謀罪」の構成要件を改めて「テロ等準備罪」を新設する組織犯罪処罰法改正案を巡って、首相は…

【ソウル=峯岸博】韓国大統領府によると、文在寅（ムン・ジェイン）大統領は11日、安倍晋三首相との電話協議で、従軍慰安婦問題をめぐる2015年の日韓合意について「韓国国民の大多数が情緒的に受け入れられないのが現実だ」と述べた。一方で北朝鮮の核・ミサイル問題への対応と日韓の未来志向的な発展の重要性も強調し、歴史問題と「別々に並行して努力する必要がある

２０２０年東京五輪・パラリンピックの東京都以外の会場について、小池百合子都知事は１１日、５００億円とされる仮設施設整備費の負担を原則、地元自治体に求めず、都が全額負担する意向を示した。国や負担に反発する自治体の包囲網に追い込まれた形だ。費用問題は前進しそうだが、７月投開票の都議選に向け、議会にも伝えず巨額の公費支出を打ち出した小池氏への向かい風は強まりそうだ。 「（費用分担の）大枠が決まるということ。都はホストシティー（開催都市）としての役割を担う」。１１日、小池氏は首相官邸で安倍晋三首相に負担方針を伝えた後、記者団に語った。 東京大会の会場は都内のほか北海道や神奈川など７道県にある。大会後に撤去する客席など仮設施設の整備費を負担するのは、当初は大会組織委員会とされたが、昨年末に地元自治体も含む案に変更され、自治体が強く反発。知事らが連名で負担反対の要請書を出す事態にもなり、小池氏の主導で

福島市は１１日、東京電力福島第一原発事故に伴う除染作業をした下請け業者が、工事の完了報告書を偽装していたと発表した。作業現場について、工事単価が高い「竹林」と偽るため、短く切った竹筒を地面に並べた写真を提出していたという。業者側が不正に受け取った金額は約１千万円とみており、詐欺容疑での刑事告訴や指名停止の行政処分を検討している。 福島市によると、偽装が発覚したのは松川地区の現場。晃建設と古俣工務店、ノオコー建設＝いずれも福島市＝の共同企業体（ＪＶ）が２０１４年９月～１６年３月に約１８万５千平方メートルを除染した。福島市は約６億２千万円を支払った。 福島市の場合、落ち葉などを取り除く森林除染の単価は１平方メートルあたり約５００円。一定の太さの竹が密生している「竹林」の場合は竹の伐採作業も必要になるため、約４６００円が上乗せされ、約１０倍になる。 昨年１１月に内部告発があり、地区内の１工区（約

安倍晋三首相の妻、昭恵氏付の政府職員について内閣官房は１１日、旅行命令簿を開示した。森友学園（大阪市）への国有地売却問題で、昭恵氏の私的活動に政府職員が同行していたことが判明し、政府は公務と説明しているが、内閣官房は命令簿を作成していなかった。専門家からは国家公務員旅費法違反との指摘も出ている。 朝日新聞は、第２次安倍政権以降の昭恵氏付職員の旅行命令書を開示請求。１１日に内閣官房が開示した。書類によると、２０１３年１月～今年２月、首脳会談やアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議などの際に延べ６２回の旅行命令が出ていた。いずれも用務は「安倍首相に随行」だった。 昭恵氏付職員をめぐっては、同氏の私的活動に同行している実態が森友学園への国有地売却問題をきっかけに判明。「昭恵農場」（山口県下関市）での田植えや稲刈り▽森友学園の幼稚園での講演▽国政選挙での選挙応援▽ハワイへの私的訪問――などへ

「カラス侵入禁止」。そう書いた紙をつるしたら、本当に来なくなった――。岩手県大槌町にある東大の研究施設は春になると、カラスに「警告文」を出す。研究者が放つ奇策だ。今年で３年目、東大が連勝している。 ４月中旬の午後、大槌湾に面した「東京大学大気海洋研究所国際沿岸海洋研究センター」の１階で、佐藤克文教授（動物行動学）がパイプや窓枠に紙をつるしていた。パイプ周りの断熱材はむしられてボロボロだ。「カラスが巣作りで持っていきました」。佐藤教授は苦笑いする。 センターは世界的な海洋研究の拠点として１９７３年に前身がオープンした。だが、震災の津波は３階建ての最上階まで到達した。その後、３階だけ仮修復したが、１、２階はがれきの撤去後、物置になった。 佐藤教授によると、カラスの被害が目立ち始めたのは１５年春。むき出しになった１階天井のパイプの断熱材がむしり取られ、羽根やフンが落ちるようになった。 津波で周囲

あいまい検索（英語検索） あいまいな日本語で（英語でも）検索できます。上手く動くか分からないのでお試しです。 検索の仕方については「検索のコツ」をご覧ください。 AIを使っていらすとや風の画像が生成できるサービスです。 いらすとやが更新されたらお知らせするX（ツイッター）アカウントです。 いらすとやのLINEスタンプに関する情報をお知らせするLINEアカウントです。 ► 2025 (20) ► 5月 (6) ► 4月 (4) ► 3月 (9) ► 2月 (1) ► 2024 (67) ► 12月 (4) ► 11月 (5) ► 10月 (12) ► 7月 (2) ► 6月 (14) ► 5月 (6) ► 4月 (11) ► 3月 (12) ► 1月 (1) ► 2023 (24) ► 12月 (1) ► 10月 (11) ► 7月 (1) ► 6月 (3) ► 4月 (4) ► 1月 (4

ほぼ骨だけになったヒトの死体を食べていたところ、こちらに気づいて肋骨をくわえたまま顔を上げたオジロジカ。（PHOTOGRAPH COURTESY LAUREN A. MECKEL/ACADEMIA） 野外でヒトの死体がどのように腐敗していくのかを研究していた法医学者が意外な光景に出くわした。人骨をかじるオジロジカ（Odocoileus virginianu）だ。（参考記事：「動物大図鑑 オジロジカ」） 腐敗の過程を研究する施設は「死体農場」と呼ばれ、どんな動物が死体に群がってくるのかも研究対象になっている。（参考記事：「真犯人を追う 科学捜査」） よく見かけるのは、キツネ、ヒメコンドル、アライグマなど。米テキサス州サンマルコスにある法医人類学研究所では、他にも死体を食べにやってくる動物がいるかどうかを観察するため、カメラを仕掛けた。すると、予期していた通り興味深い発見があった。（参考記事：

慰安婦問題の日韓合意に基づいて韓国政府が設立した「和解・癒やし財団」が、厳しい状況に追い込まれている。今年度の運営費が国会審議で全額削減されたため、日本政府が財団に拠出した１０億円の一部を充てざるを得ない事態に陥っている。財団の理事１０人のうち２人が辞任し、財団の事業の推進力は失われつつある。 財団は昨年７月の設立。事務所の賃借料など運営にかかる費用は韓国政府が全額支出し、日本政府が拠出した１０億円はすべて元慰安婦の支援事業などに使われることになっていた。 財団関係者によると、韓国政府は１６年度、運営費として約１億５千万ウォン（約１５００万円）を支出。１７年度は約４億ウォン（約４千万円）を政府予算案に計上したが、朴槿恵（パククネ）前政権下で最大野党だった「共に民主党」が反発。国会審議で全額削減され、財団は「やむを得ず（日本からの）拠出金の一部を使うことになった」としている。 一方、財団は理

文系と教員養成系は廃止を指示「学術研究を深めるのではなく、もっと社会のニーズを見据えた、もっと実践的な職業教育を行う。そうした新たな枠組みを、高等教育に取り込みたいと考えています」 2014年5月の経済協力開発機構（OECD）閣僚理事会における、安倍晋三首相の発言だ。 続いて同年10月、文部科学省の有識者会議メンバーの一人が、「グローバル経済圏」に対応する「きわめて高度なプロフェッショナル人材」を養成できるごく一部の大学・学部のみを残し、それ以外は「ローカル経済圏」に対応する“職業訓練校”に改変すべき、と提言した。 多くの大学のカリキュラムから、学術専門領域の教育研究だけでなく、教養教育をも駆逐し、特に文系学部に関しては全廃すべきというのである。 翌15年3月、文科省は地方国立大学の教育関連学部に設置されていた、教員免許取得以外の人文社会科学系コースを全廃する方針を正式決定。さらに同年6月

＜トランプ政権が突如コミー長官を解任したその裏には、「ロシア疑惑」に関して切羽詰まった事情があるとしか考えられない＞ 米東部時間の9日夕刻、FBI（米連邦捜査局）のジェームズ・コミー長官が、トランプ大統領によって突如解任されたというニュースが駆け巡ると、ケーブルテレビ各局は一斉に速報体制に切り替わりました。 ロスサンゼルスに出張中だったコミー長官は、テレビで自身が解任されたニュースを見て最初は冗談だと思ったそうですが、やがて解任通知が本部に届いていたことを知らされると、急遽専用機でワシントンDCに戻りました。 その際に専用機に乗り込むコミー、そして誘導路を移動して滑走路から離陸する専用機の映像をCNNなどはずっとライブで追っており、まるで90年代の「白いブロンコで逃走するＯ・Ｊ・シンプソンを追っかけた映像」の再現のようでした。そのくらい話題性のある「事件」だということです。 メディア、特に

厚生労働省は5月10日、長時間労働や賃金不払いなど労働関係法令に違反した疑いで送検された企業などの一覧を作成し、公式サイトで公表した。 2016年10月〜2017年3月の間に送検された334件分の内容をまとめたもので、全国の企業・事業場名や違反内容などが記載されている。2016年12月に社員に違法な長時間労働をさせた疑いで書類送検された、電通の名前もあった。

1983年徳島県生まれ。大阪在住。散歩が趣味の組込エンジニア。エアコンの配管や室外機のある風景など、普段着の街を見るのが好き。日常的すぎて誰も気にしないようなモノに気付いていきたい。（動画インタビュー） 前の記事：撮った写真はレシートへ！ 低画質で使いにくい自作チェキ ＞ 個人サイト NEKOPLA Tumblr いきなり訂正するが、冒頭で「日本では石油は採れない」と書いたのは、私の知識不足からくる思い込みであった。現在でも秋田や新潟の日本海側などで、石油の採掘が行われている。しかし量が少ないため、ほぼ全てを輸入に頼っている、というのが正確な状況のようだ。 そんな日本でも、明治から昭和30年代頃までは、さかんに石油を掘っていたらしい。その辺の話は後で紹介するとして、ひとまずは妻の言うところの「実家の近くにある油田」である。そんなコンビニみたいなノリで、近所に油田ってあるものなのか。行ってみ

色が白・金または青・黒に見えるドレスの錯視を再現したイラストがネット上で話題になっています。イラスト自体は昨年pixivに投稿されたものですが、最近になって海外のユーザーに取り上げられ再び話題に。 2015年に世界が2つの意見に分かれたドレスの色（関連記事）を使い、同じ2色でも「青黒」に見えるパターンと「白金」に見えるパターンをイラストでわかりやすく描いています。 やっぱり同じ色に見えない……（画像提供：しぴーさん/pixivアカウント） 投稿したのはしぴー（@pummeluff39）さん。もともとの作品はドレスの再現というわけではなく、「ラブライブ!」の矢澤にこちゃんの服で錯視を表現したもので、スポイトで色を確認しても同じであることが説明されていました。 謎の色のドレスと同様、周囲が明るいのか暗いのかによって認識する色が変わり、実際に「青黒」の一部を切り取って移動させると「白金」になると

海藻を食い荒らし、駆除の対象となっているムラサキウニに、本来は廃棄されるはずのキャベツや大根を食べさせたところ、甘みのある良質のウニに生まれ変わった――。神奈川県水産技術センター（三浦市）がそんな実験に成功した。 センターによると、ムラサキウニが増えて岩場の海藻を食い尽くすなどの被害が各地で問題となっている。ただ、ムラサキウニの殻を割っても食用となる「生殖巣」はほとんど入っていない。 センターは、三浦市の特産だが傷んで商品価値がなくなった野菜をウニのえさとして利用できないか、昨年から実験を開始。キャベツ、大根、ブロッコリーはよく食べ、特にキャベツは１個まるごとを８０匹のウニが３日間で完食する食べっぷりだった。 ウニの身は成熟すると、全体重の２０％ほどの重さになるが、実験前は２～３％だった身が、最大で１７％に育った。うまみ成分も市販のウニと同等との分析結果が出たという。 今年からは地元の県立

カドカワが5月11日に発表した2017年3月期決算によると、傘下のドワンゴが運営する動画サイト「ニコニコ動画」（ニコ動）の有料会員が3月末で243万人となり、四半期として初めて減少に転じた12月末から9万人減った。 プレミアム会員（税込月額540円）は、ニコ動上の動画を優先的に視聴できる機能などを備えており、ニコ動を含む「niconico」サービスの屋台骨。1年前の16年3月末に達した256万人で頭打ちとなり、12月末には252万人に減少していた。 収益を下支えする「ニコニコチャンネル」の有料登録者数も、昨年12月末の時点では60万人と、「順調に増加を続けて」（第3四半期決算短信の説明）いたが、3月末は59万人にとどまった。 ドワンゴは4月、4年ぶりとなるニコ動の新バージョンを10月に公開すると発表。サーバや画質、遅延の問題を解決し、最新の機能を搭載するという。 16年度は減益　17年度も

日本史上最大の噴火は富士山宝永噴火や桜島大正噴火だ。おおよそ１.５立法キロメートル（東京ドーム１３００杯）のマグマを噴き上げた。一方でこの火山列島では、このような大噴火の数十倍〜数百倍ものマグマを一気に噴出する「巨大カルデラ噴火」がしばしば起きてきた。直近のものは７３００年前に現在の薩摩硫黄島（鹿児島県三島村）周辺で起きた鬼界カルデラ噴火である。この噴火では高温の火砕流が海を渡って九州を襲い、モダンな文化を育んでいた南九州縄文人を絶滅へと追いやった。また噴き上げられた火山灰は東北地方にまで達した。 巨大カルデラ噴火の発生確率日本列島では、地質記録がよく揃っている過去１２万年間だけでも１０回の巨大カルデラ噴火が起きてきた。単純に「周期」を求めると約１万２０００年程度。そして鬼界噴火から既に７３００年経過している。だから次の噴火が迫っている、とこれまで専門家は警告してきた。しかしこれでは、あと