「BA.2.86系統」という変異株が検出される国が増えてきており、日本国内でも2023年9月7日に初症例が報告されました。 この新しい変異株「BA.2.86系統」はどういった特徴があり、どのようなことが懸念されるのでしょうか？ すでに世界14カ国で100例以上が報告されているBA.2.86系統が検出されている国（GISAIDより） 「BA.2.86系統」は、「BA.2」という2022年に流行したオミクロン株から派生したものです。 現在、世界中で主流になっているのはXBB系統と呼ばれる組替え体から派生したものですので、それとは異なる変異株ということになります（いずれも同じオミクロン株系統ではあります）。 2023年9月9日までに14カ国(イスラエル、デンマーク、アメリカ、イギリス、南アフリカ、ポルトガル、スウェーデン、カナダ、フランス、スペイン、オーストラリア、韓国、日本、タイ)で100例以

WHO＝世界保健機関は11日、アメリカで急速に感染が広がっている新型コロナウイルスのオミクロン株の1つ「XBB.1.5」の特徴やリスクについて、専門家による初期調査の結果を公表しました。 それによりますと、アメリカでは比較的、感染力が強い傾向が見られたほか、過去の感染やワクチン接種で得た免疫から逃れる性質もこれまでの変異株の中で、最も強い部類に入るとみられるということです。 一方で、重症化のしやすさや、現在のワクチンによって重症化や死亡率を下げる効果については、現時点では十分なデータはないということです。 こうしたことから、「XBB.1.5」について「世界的な感染者数の拡大につながる可能性があるが、感染力の強さの推定はアメリカ1か国のみのデータに基づいているため、全体的な信頼度は低い」としていて、今後もデータの収集を続け、評価を行うことにしています。 CDC＝アメリカ疾病対策センターにより

2022年12月現在、日本国内での新型コロナの流行が徐々に拡大しています。 新型コロナウイルスのオミクロン株に感染した人はどんな症状がどれくらいの頻度で出るのでしょうか。 年齢ごとの症状、重症化の頻度の違い、ワクチンの影響などこれまでに分かっていることについてまとめました。 2022年12月現在もオミクロン株亜系統BA.5が主流日本国内における変異株の推移（covariants.orgより） 新型コロナウイルスは変異を繰り返しており、これまでに様々な変異株が出現してきました。 2022年に入ってからはオミクロン株と呼ばれる変異株が主流となっており、現在はオミクロン株の亜系統BA.5が主流となっています。 BA.5は感染力が強く、ワクチンを接種した人や、過去に新型コロナに感染した人も感染しうるという特徴があります。 オミクロン株に感染した人の症状の特徴は？ 札幌市でのBA.5流行期の感染者3

新型コロナウイルスの流行の「第8波」入りが指摘される中、オミクロン株の新しい変異株の広がりに懸念が強まっている。ここに来て全国の新規感染者数の増加速度は鈍化傾向となり、年内にもピークを迎えるとの見方も出てきたが、専門家は「今後の変異株の置き換わりの状況などにより、ピーク後に再増加する可能性もある」と警戒する。（榊原智康） 現在、国内外で流行の主流となっているのがオミクロン株の亜型「BA.5」の系統だが、オミクロン株の新しい変異株が各国で複数報告されている。厚生労働省に助言する専門家組織が新変異株の中で注目しているのが、欧米などで増加している「BQ.1」と、アジアで増加した「XBB」。BQ.1はBA.5から派生したもので、さらに変異が加わった「BQ.1.1」も増加している。XBBはBA.2由来の変異株2種の遺伝子が混ざったものだ。 国立感染症研究所によると、国内でもBQ.1（BQ.1.1含む

厚生労働省は、新型コロナウイルスのオミクロン株に対応したワクチンについて、10月にも接種を始める検討に入った。使用するのは、従来株に加えてオミクロン株「BA・1」に対応した2価ワクチンとする。8日に開かれる予防接種・ワクチン分科会の審議を経て正式に決定する。 現在のワクチンは、オミクロン株や派生型への効果が従来株に比べ低いとされ、ファイザー社とモデルナ社がオミクロン株に対応するワクチンを開発している。7月下旬から国内で…

日本で独自に変異して「第5波」の主流となった新型コロナウイルスのデルタ株の亜種が東京オリンピック・パラリンピックの開催で海外に広がっていたことが東京大学医科学研究所の研究で分かりました。 東京大学医科学研究所付属ヒトゲノム解析センターの井元清哉教授は、東京オリンピック・パラリンピックが開催された去年7月から今年1月までの世界中のウイルスの遺伝情報を解析しました。 日本では当時、国内で変異して生まれたデルタ株の亜種「AY.29」が主流で、第5波を迎えていました。 オリンピックでは200を超える国や地域から選手や大会関係者が入国していて、AY.29は日本で出現した後、アメリカやインドなど20の国や地域で見つかっています。 井元教授が発生源を調べたところ、大会が開催されていた東京やその周辺地域から拡散したと考えられることが分かったということです。 井元教授は「選手や大会関係者に厳格な感染対策を求

“感染力3倍”新たな亜種『ケンタウロス』国内初確認 感染ピーク山が大きくなる可能性も FNNプライムオンライン24767月に国内で初めて確認された、「ケンタウロス」と呼ばれるオミクロン株の新たな変異株である「BA.2.75」。その感染力は「従来のオミクロン株の3倍」と言われています。

猛威を振るっているオミクロン株について、気になる研究結果が明らかになりました。 新型コロナウイルスの変異を調べる東京大学の佐藤佳准教授は、解析を進めるうちに気づいたのはオミクロン株の変化です。 東京大学医科学研究所・佐藤佳准教授：「『BA．1』と『BA．2』は、どっちもオミクロンという名前がついている。どれくらい違うのかわからないが、従来株とデルタ株の変異の数の違いよりも、『BA．1』と『BA．2』の変異の数の違いの方が多い。同じオミクロンの名前が付いているが、かなり違う」 『BA．1』は、現在、日本で猛威をふるっているオミクロン株。さらに、変異を重ねた亜種が『BA．2』です。『BA．2』の特徴について、現時点でわかっていることは多くありません。しかし、これまでのオミクロン株を、さらに上回る感染力が指摘されています。実は、すでに置き換わっている国もあります。 デンマークでは、去年12月から

オミクロン株が見つかってからわずか数週間で、感染者は世界中に広がっています。 この間にオミクロン株に関する多くの知見が集まってきました。 オミクロン株の現時点での広がりは？オミクロン株が検出されている国や地域（GISAIDより） オミクロン株による感染者は世界中で拡大を続けています。 2021年12月10日時点で、62カ国2382人のオミクロン株による感染者が報告されています。 日本ではこれまでに12例が報告されていますがすべて検疫で見つかったものであり、国内での感染例はまだありません。 しかし、アメリカ、イギリス、ベルギー、デンマーク、スペイン、アイスランドではすでに国内感染例と考えられる事例も報告されており、今後のさらなる拡大が懸念される状況です。 イギリスでは12月中旬にはオミクロン株がデルタ株を上回る試算イギリスで5症例目が報告されてからの日数とそれぞれの変異株感染者の推移（UKH

南アフリカ共和国から新たな変異株が見つかり、11月26日にWHOはこれをオミクロン株として「懸念される変異株（Variant of Concern）」に位置づけました。 現時点でオミクロン株について分かっていることをまとめました。 オミクロン株が見つかった経緯は？南アフリカ共和国における変異株の検出される割合の推移（Department Health Republic of South Africa. SARS-CoV-2 Sequencing & New Variant Update 25 November2021.） 新型コロナウイルスの新しい変異株である「オミクロン株」は2021年11月11日にボツワナで採取された検体から初めて検出されました。 その後、南アフリカで11月14日以降に採取されたサンプルからも検出されています。 南アフリカの中でも特にハウテン州という地域で多くの症例が見

1日を始める前に押さえておきたい世界のニュースを毎朝お届け。ブルームバーグのニュースレターへの登録はこちら。 新型コロナウイルスの新たな変異株「B.1.1.529」が香港のホテルで隔離中の旅行者２人から検出された。 香港政府が25日遅くに明らかにしたところによると、このうち１人は南アからの旅行者。もう１人はカナダからの旅行者で、同じホテルの向かい側の部屋に隔離されていた。前者が着用していたマスクの呼気弁には吐く息のフィルター機能がなく、部屋のドアが開かれた際、後者に感染させた可能性があると、保健当局の報道官は26日に説明した。 「B.1.1.529」は南アフリカ共和国で最近特定された。南アの大学２校で遺伝情報の配列解析機関を運営し、生物情報学を研究するトゥーリオ・デ・オリベイラ氏は25日の南アでのブリーフィングで、この変異株には異例の多くの変異が生じており、これまでの例と「極めて明確に異な

【ナイロビ共同】南アフリカの国立伝染病研究所などは２５日、南アで新型コロナウイルスの新たな変異株が確認されたと発表した。免疫を回避する性質や高い感染力を持つ恐れがあり、専門家が慎重に検証している。

新型コロナウイルスのデルタ株は、規定回数のワクチンを接種した人の鼻腔でも、ワクチンをまったく接種していないときと同じように増殖しうることが、8月11日付けで発表された予備的研究の実験で確かめられた。増殖したウイルスが人に感染しうる点についても同程度だった。つまり、ワクチン接種を終えた人もウイルスを他人に感染させる可能性があるということだ。その可能性はあるだろうとこれまで多くの専門家が考えて

新型コロナウイルスの変異株で南米ペルー由来とされる「ラムダ株」の感染者と国内で7月に初確認された女性は、東京五輪関係者だったことが13日、政府関係者への取材で分かった。羽田空港到着時の検査で陽性が判明、国立感染症研究所がウイルスを分析した。 大会組織委員会は五輪・パラリンピック関連のコロナ検査陽性者の人数を順次発表しているが、国籍や性別、ウイルスの株などの詳細は明らかにしていない。13日までに発表した陽性者は累計553人。 女性は30代でペルーに滞在歴があり、7月20日に羽田空港に到着。大会の許可証を所持していた。

7月に羽田空港の検疫所で新型コロナウイルスへの感染が確認された女性が、南米のペルーなどで報告されている変異ウイルスの「ラムダ株」に感染していたことが分かりました。国内でラムダ株が確認されたのは初めてです。 厚生労働省によりますと、7月20日のペルーから羽田空港に到着した30代の女性が、検疫所の検査で新型コロナウイルスに感染していたことが確認されました。 その後、検体の遺伝子を解析した結果、ペルーなどで確認されている変異ウイルスの「ラムダ株」が検出されたということです。 検疫を含めた国内でラムダ株への感染が確認されたのは初めてです。 国立感染症研究所によりますと、ラムダ株は去年8月にペルーで最初に報告されて以降、南米を中心に感染が広がり、WHO＝世界保健機関が「注目すべき変異株」に分類しています。 一方、国立感染症研究所は「感染力やワクチンへの抵抗力が従来のウイルスより強い可能性はあるものの

ペルーで最初に見つかった「ラムダ型」と呼ばれる変異ウイルスが南米を中心に徐々に拡大しています。 ラムダ型変異ウイルスについて現時点でどんなことが分かっているのでしょうか。 ラムダ型変異ウイルスの検出状況は？それぞれの変異ウイルスの検出状況（2021年7月31日現在の情報に基づき筆者作成） ラムダ型変異ウイルス（C.37）は2020年8月にペルーで最初に見つかりました。 その後、南米を中心に拡大し、7月31日時点で31カ国で見つかっています。 中でもペルー、チリ、エクアドル、アルゼンチンなどの南米の多くの国で見つかっており、特にペルーでは新規感染者の9割以上がラムダ型によるものと言われています。 世界的な拡大を受けて、WHOは2021年6月14日にこの変異ウイルスを「ラムダ」と名付け「注目すべき変異ウイルス（VOIs; Variant of Interest）」に指定しました。 7月31日現

日本国内でもデルタ型と呼ばれる変異ウイルスが広がってきています。 このデルタ型変異ウイルスの特徴について、現時点で分かっていることをまとめました。 東京都内ではアルファ型からデルタ型に置き換わりつつある東京都内のデルタ型変異ウイルス（L452R）の陽性率の推移（第53回東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議資料より） 東京都では新規感染者数が急増してきていますが、その要因の一つとしては変異ウイルスが挙げられます。 第4波以降、従来の新型コロナウイルスよりも感染力の強いアルファ型と呼ばれるイギリスから広がった変異ウイルスが主流になっていること、そして現在はアルファ型よりもさらに感染力が強いデルタ型と呼ばれるインドから広がった変異ウイルスが徐々に主流になりつつあります。 6/28〜7/4の週ではすでに全体の14.7%を占めています。 デルタ型変異ウイルスが検出されている国（WHO. S

インドで全土での１日の新型コロナウイルスワクチン接種が８３０万回と過去最多になった。写真は、予防接種のため西ベンガル州バトラ島へ渡る医療関係者（２０２１年　ロイター/Rupak De Chowdhuri） インドは２２日、新型コロナウイルスの新たな変異株「デルタプラス」を「懸念される変異株」に指定した。 保健当局は、マハーラーシュトラ州でデルタプラスが１６例確認されたした上で、デルタプラスは感染力がさらに強いと警告。各州に検査強化を指示した。 インドでは２１日、全土での１日の新型コロナウイルスワクチン接種が８６０万回と過去最多になった。連邦政府は接種計画の混乱が感染流行の第２波を悪化させたとの批判が続いたことで、全成人に無料接種する計画に取り掛かっている。 モディ首相は今月、国内メーカーの全ワクチンの７５％を連邦政府が買い上げ、無料で州政府に配布すると発表した。 １日での接種がこれまで最も

【読売新聞】　新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言は２０日を期限に、沖縄県を除く９都道府県で解除される。しかし、「第４波」を招いた前回の宣言解除時と状況がよく似ており、感染の再拡大が不安視される。英国型（アルファ型）の変異ウイルスよ