IT市場専門のリサーチ・コンサルティング企業『MM総研』は先月、スマートフォンの出荷台数は減少し、フィーチャーフォン（従来型携帯電話、いわゆるガラケー）は増加したと、数字を明らかにした。同社調査によると、スマホは2014年、前年に比べ約5.3%減の2770万台、一方ガラケーは、5.7%増の1058万台出荷された。携帯電話全体では、2年連続して減少し、2.5%減となった。 ◆今はガラケーの方がオシャレ フォーブス誌は、ガラケーは「安くて、ダサい、時代遅れの携帯電話」とも言うことができる。これを使うのは、子供、中年のサラリーマン、そして年寄りだけだ。しかし、最近になって、その人気が再燃している、と報じた。 海外各メディアとも、ガラケーの数字が伸びたことに、「不思議な人気再燃」などとタイトルをつけ、奇妙な印象を受けているようだが、同時に、この現象の分析も示している。『eWeek』は、少数派の異な

「ウーマノミクス」は、少子高齢化の進む中、働く女性を増やし、労働人口減少を食い止め、経済成長につなげようという安倍首相が打ち出した政策だ。その実効性や現状について、海外のメディアや識者から様々な見方が出ている。 ◆経団連も女性登用に着手 アメリカン・エンタープライズ研究所の研究員、マイケル・オースリン氏は、「“ウーマノミクス”での日本のギャンブル」と題し、ウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）に寄稿。安倍首相が2020年までに25歳から44歳の女性の就労を5％アップさせることを目指し、女性管理職の割合を少なくとも30％にまで引き上げるという野心的なタ目標を設定したと述べる。 実際のところフィナンシャル・タイムズ紙（ＦＴ）によれば、日本の女性管理職の割合は政府の最新の発表で8.3％。アメリカの40％と比べれば、圧倒的に少なく、日本経団連に属する1300社においても、女性の上級管理職はた

5日、韓国ソウルで、駐韓アメリカ大使が刃物を持った男に襲われる事件が発生した。犯人はその場で逮捕された。大使は顔や腕に傷を負い、80針縫ったという。米国務省は「この暴力行為を強く非難する」との声明を発表した。今回の事件で、アメリカの対韓世論が悪化するのではないか、という懸念が韓国内で生じているという。 ◆犯人は、過去に日本大使への暴行で有罪になっている 逮捕されたのは、金基宗（キム・ギジョン）容疑者。聯合ニュースによると、市民団体「ウリマダン独島守護」の代表を務め、反日・反米活動を展開してきた。金容疑者は2010年には、駐韓日本大使にセメント片を投げつけ、外国使節に対する暴行の罪で懲役2年、執行猶予3年の有罪判決を受けている。 被害に遭ったリッパート大使は、オバマ大統領の側近として、オバマ氏が上院議員になった2005年以来、近しい関係にある、とCNNは伝える。昨年、大統領によって駐韓大使に

外務省のHPの韓国に関する記述が、「我が国と、自由と民主主義、市場経済等の基本的価値観を共有する」から、「我が国にとって最も重要な隣国」に置き換わった件が、韓国内で大きな波紋を呼んでいる。韓国メディアは一斉に朝日新聞発のこのニュースを後追いし、批判や分析を加えている。 ◆朝日報道を受け韓国メディアが騒然 外務省HPの「表現の変化」を最初に報じたのは3月4日付の朝日新聞だ（記事化以前には、浅羽祐樹・新潟県立大学政策研究センター准教授がTwitterで指摘していた）。同紙は3月2日にこれを確認したとし、安倍政権の韓国に対する意識の変化が背景にあるとみられるなどと報じている。記事には、「最近よく使われる表現に合わせた」という外務省関係者のコメントと共に、産経新聞の元ソウル支局長が、昨年10月に韓国の検察に朴槿恵（パク・クネ）大統領に対する名誉棄損罪で起訴された件が日本政府の不信感を生み、それが大

ヨーロッパは益々「ドイツ風のヨーロッパ」になっているという批判が生まれている。ドイツの政治経済における影響力が強いからだという。一方、昨年BBCが行なった世論調査では、世界で最も賞讃する国のひとつにドイツが挙げられており、決して嫌われているわけではない。しかし、彼らは指導力を発揮することに強い抵抗感を持っているというのだ（スペインのラ・バングアルディア紙）。 ◆「ドイツ人気質」で世界2位の輸出国に スペインのポリティコン紙は、ドイツの輸出力の源泉について触れている。それによると、ドイツは1999年から現在まで生産力は17.8%増加したにも拘らず、実質賃銀は15年前よりも少ないという。賃銀が上がらない理由は、長期の景気低迷が原因ではない。生産コストをコントロールし、飽くことなく競争力向上を追求するドイツ人気質から生まれた固有の現象だとする。ドイツの輸出成長の要因は、生産力の上昇と反比例して、

いまだ終身雇用が中心で、幹部は新入社員からのたたき上げが主流の日本企業。そのイメージを、日本を代表する自動車メーカー、トヨタが打ち破ろうとしている。4日、同社は4月からの役員体制の変更を発表し、初の外国人副社長を始め、多様な人材を登用する方針を打ち出した。 ◆新副社長は日本人よりトヨタ通 トヨタの80年近い歴史の中で初めての外国人副社長となるのは、現欧州本部長のディディエ・ルロワ氏だ。ルロワ氏は16年間ルノーに勤務した後、1988年にトヨタに入社。順調に昇進を重ね、欧州トヨタが深刻な不採算に陥った2010年からヨーロッパ事業を任され、以来業績回復に貢献してきた、とフィナンシャル・タイムズ紙（FT）は紹介している。 元トヨタ幹部は、ルロワ氏を「多くの日本人社員よりトヨタをよく知る人物」と述べ、今回の昇進は、「トヨタが、会社を深く理解する、日本人以外の人材を育ててきたことの表れだ」と評価したと

イランの核問題をめぐって、アメリカのオバマ大統領とイスラエルのネタニヤフ首相が対立している。ネタニヤフ首相は1日に訪米したが、オバマ大統領は会談を拒否した。3日には、共和党のベイナー下院議長の招きにより、米議会で演説を行ったが、与党・民主党の議員およそ60人がこれをボイコットした。ネタニヤフ首相は演説で、オバマ大統領がイランと進めている協議を厳しく批判した。大統領はこの演説に反論した。 ◆イラン核問題の解決のために、アメリカなど6ヶ国が進めている国際協議とは？ 2002年、イランが密かに核開発を進めているという疑惑が持ち上がった。その後、イランは国際原子力機関（IAEA）の査察要求や、国連安保理の指示に従わず、ウラン濃縮を続けたため、2006年、国連はイランに対する制裁決議を採択した。現在イランは、アメリカを含む各国からも制裁を受けている。資産凍結や、金融取引の禁止、原油取引の停止などであ

米政治アナリストであるハリー・カズィアニス氏が先月、米誌ナショナル・インタレストで、中国が南シナ海における王者になることをロシアが手助けする可能性があることを示唆した。それは米国がウクライナに兵器を供給することへの報復手段だという。 ◆ロシアが中国に軍事技術を提供する可能性 同誌によると、南シナ海で暴走を続ける中国は、海上での優位性を維持するためにA2/AD戦略（接近阻止、領域拒否）の構築を進めているという。これは日本と直接関係する東シナ海にも影響が及ぶものであり、この領域において米軍とその同盟軍の進攻に対し、中国は対抗処置を強めることを意味する戦略である。ロシアは中国に戦闘機スホーイ35（Su-35）を提供するのは既に決まっているが、この戦闘機は米国のF-35よりも性能が良いと言われている。 さらに中国が弱いとされている対潜戦（ASW）の能力向上のため、ロシアのテクノロジーが提供されると

米政府は2日、ミシェル・オバマ大統領夫人が3月18日から22日にかけて日本を訪問すると発表した。日本の後にはカンボジアを訪れる予定だ。米大統領夫人が、なぜ今、日本を訪問するのか。米紙などが理由を推測し伝えている。 ◆プロモーションの一環として ワシントン・ポスト紙とウェブ外交誌『ディプロマット』は、最近、大統領夫妻が積極的な関与を決心した「Let Girl Learn（少女たちに勉強の機会を）」というプロモーションに関係している、と報じている。バラク・オバマ大統領は3日、世界中で、学校に通うべき6200百万人の少女が、勉強の機会を与えられていない、と数字を挙げた。このプロモーションは、これまで米国際開発庁（USAID）、ミレニアムチャレンジ公社（MCC）、平和部隊（アメリカから発展途上国にボランティアを派遣する組織）などが進めていたもので、今後、特にミシェル夫人が積極的に関わることになった

米大手世論調査会社『ギャラップ』は、毎年恒例の「アメリカ人が脅威と感じる国」に関する電話調査を実施し、中国に代わってロシアがトップに浮上したと発表した。北朝鮮が2位、中国は3位だった。同社は、ウクライナ情勢などでロシアの攻撃的な態度がエスカレートする反面、中国の経済成長が鈍ったことが相乗効果となって順位を入れ替えたと見ている。 ◆中国以外の「敵」の台頭も 調査は今年2月8日から11日かけて不作為の電話インタビュー形式で行われ、全米50州の18歳以上の837人が回答した。その結果、ロシアが18%の“支持”を得て、「アメリカ最大の脅威」となった。2位は北朝鮮（15%）で、昨年トップの中国は12%と3位に後退した。昨年は、中国、北朝鮮、ロシアの順だった。 中国を脅威と感じる世論は、2012年が23%、昨年は20%、そして今年は12%と急激に縮小している。『ギャラップ』は、直営ニュースサイトの分析

2月20日、アメリカ人の26歳の女性が、違法薬物密輸の疑いで日本の警察に逮捕された。彼女は、多動性障害の薬『アデラル』を20年間に渡って服用していた。アメリカでは合法なこの薬を、医師である母親から日本に送ってもらったのだが、日本では違法薬物として、取り締まりの対象となったのだ。 ◆誤解があると母は釈明 逮捕された女性の出身地・オレゴン州の地方紙『オレゴニアン』によると、逮捕されたキャリー・ラッセルさんの母、ジル・ラッセル医師は、医者の直接の指示がなくても服用できる再調剤のアデラルを、娘が2年間仕事をしていた韓国に送った。しかし、その後、日本で仕事に就くことが決まり引っ越したので、日本へ転送した。 薬は、痛み止めとして日本でも合法なタイレノールの瓶に詰め替えて送られた。これについては、母親が先週日本の警察に出した宣誓供述書の中で明らかにしている。「（薬を）詰め替えたのは、法を破ったり、欺こう

人口減少・少子高齢化が進む一方の日本に対し、移民受入の必要性を説く、毛受(めんじゅ)敏浩氏（日本国際交流センター執行理事）のオピニオンを掲載する。 人口減少にもかかわらず、移民を受け入れることについては反対する意見が根強い。本稿では、そうした意見の誤解を解いていきたい。 ◆移民政策で、「望ましい外国人」を受け入れよう まず、「移民の受け入れ政策をとらなければ、日本に移民は増えない」という誤解がある。移民増加に反対だから移民受け入れ政策に反対する、という人々は、これを前提にしている。 しかし、現実には逆のことが起こりえる。人口減少により人口不足が慢性化する中で、正規の移民受け入れルートがなければ、非正規の移民が増えることが予想されるからだ。 政府は2020年までに2000万人の外国人観光客の受け入れを目指し、アジア各国のビザの大幅緩和に踏み切った。この結果、富裕層ばかりではなくアジアの一般大

人口減少・少子高齢化が進む一方の日本に対し、移民受入の必要性を説く、毛受(めんじゅ)敏浩氏（日本国際交流センター執行理事）のオピニオンを掲載する。 日本では出生率の低下に伴い少子高齢化が進行し、人口減少が国民生活を脅かす大きな課題として浮上している。先進国はいずれも少子高齢化の課題を抱えているが、シンガポールもその一つだ。出生率は日本の1.43よりもさらに低い1.20に留まっている。しかし、出生率が低いからといって人口減少に甘んじているわけではない。人口増加は今後も続き、経済成長によって国民は豊かになり続けると予想されている。それはひとえに移民を受け入れているからである。 シンガポールのリー・クアン・ユー元首相は、かつて、移民の受け入れを拒み続ける日本に対して、「もし私が日本の若者なら、他の国への移民を考える。日本に明るい未来は見えないからだ」と発言した。 では、移民の受け入れによって日本

2月11日付産経新聞朝刊に掲載された、作家の曽野綾子氏のコラムに対し、国内外で非難が巻き起こった。このコラムは、前半では介護の労働移民受け入れを説き、後半では人種ごとに居住区は別にすべき、と主張したものだ。後半がアパルトヘイトを許容しているかのような文章だったため、非難はそこに集中した。しかし、前半の「人口減少だから、労働移民受け入れはやむを得ない」という部分に対しては、ほとんど論評が見られなかった。 一方、欧米や豪メディアの中には、以前から、日本の移民受け入れの必要性に踏み込んだ論評もあった。NewSphereとしても、人口減少・少子高齢化が進む中、日本経済の未来を考えるうえで、「移民受け入れをどう進めるか」の議論は重要だと考える。本稿では現状と全体像を整理する。 ◆人口減少・少子高齢化の実状 まず、移民受け入れ議論の前提にある、人口減少・少子高齢化の実状についてみていく。日本は世界一の

ビジネスシーンやデートなどで気になる「口臭」。その原因として広く認知されているのは、歯周病や口の中の細菌など口腔由来のものだ。また、「胃」の健康状態も口臭に関係していること事が明らかになっている。最近の研究では、特に胃に潜む細菌「ピロリ菌」が消化不良を引き起こし、胃が不調になることが分かっている。 日本では30代の3人に1人がピロリ菌の保菌者だという説もあり、対策の研究も進んでいる。「LG21」は、日本が産んだピロリ菌の抑制に有効とされる乳酸菌だ。これが入ったヨーグルトも市販されている。一方、海外ではピロリ菌抑制効果のある製品の入手は困難で、「LG21」入りのヨーグルトを渇望する声も高まっているようだ。 【関連記事】フッ素なしの歯磨き粉、虫歯予防効果ないと専門家 ◆胃の不調が口臭の原因になる Yahooフィリピンは、『美容と健康』のコンテンツで口臭問題を取り上げ、「口腔由来以外」の原因を7

アメリカの外交政策を担当する国務省のシャーマン国務次官は、27日、ワシントンのカーネギー国際平和財団での講演で、歴史問題が日中韓の協力を妨げていると指摘した。各国の指導者が、国内での人気取りのために歴史問題を利用しているとほのめかし、そのような取り上げ方を「挑発」と呼んだ。次官の発言は韓国内に波紋を広げたようだ。韓国メディアが報じている。 ◆歴史問題での各国の主張は、理解できるものの、フラストレーションが溜まる、と次官 シャーマン国務次官は講演で、日中韓3国とアメリカが協力することで、世界の平和と繁栄につながるとして、その重要性を強調した。 けれども、歴史問題がその障壁になっている。韓国と、特に中国は、日本の防衛政策のどんな変化にも敏感だ。日中韓は、慰安婦問題、歴史教科書問題、日本海の呼称などで言い争っている。「これらは皆、理解できるものだが、いらだたしいものでもあり得る」と次官は語る。

ロシアの野党指導者、ボリス・ネムツォフ氏が2月27日にモスクワ中心部で射殺された事件を受け、海外メディアには識者の分析や論評、追悼文が掲載されている。 ネムツォフ氏と共に政治活動をしたこともある元チェスの世界チャンピオン、ガルリ・ガスパロフ氏は、プーチン大統領の直接的な関与も疑いつつ、現ロシア政府を痛烈に批判する追悼文をウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）に寄稿している。その一方で、逆にプーチン政権は暗殺に無関係だと見ていたり、ロシア・ウクライナ情勢を俯瞰して「すぐには何も変わらない」と冷めた見方をしているコラムも見られる。 ◆元チェス王者がプーチン大統領を痛烈批判 ガスパロフ氏は、15年間世界チャンピオンのタイトルを守り続けたアゼルバイジャン出身の元チェス選手。現在は、米ニューヨークの人権団体代表を務めながらロシアの民主化運動に関わっている。WSJに寄せた追悼文によれば、暗殺され

1919年に日本の植民地支配下の朝鮮半島で起きた「3.1独立運動」を記念する式典で、韓国の朴槿恵大統領が演説を行った。海外メディアはどう伝えているのか。 ◆歴史問題解決が日韓関係改善のカギ 朴大統領は、「日本は勇気をもって誠実に」過去の過ちに向き合うべきだ、と日本に呼びかけた。ニューヨーク・タイムズ（NYT）紙、ブルームバーグ、中国国営新華社通信が、共通して冒頭で報じている。朴大統領は、日韓国交正常化から50年を迎えるにあたり、フランスとドイツが新しいヨーロッパを創設する指導的な役割を果たしたように、次の50年のために、日韓が共同で「新しい歴史を書くべき」と述べた。 朴大統領は、コネティカット大のアレクシス・ダデン教授の言葉を引用しながら、「歴史とは好きに取捨選択し、必要なことだけ記憶するものではない」と述べた。安倍政権の歴史修正主義の動きを批判し、日本の歴史認識問題が関係改善のカギとの考

日本の海洋研究開発機構（JAMSTEC）とインド国立海洋学研究所（NIO）は26日、メタンハイドレートの資源量調査を含む海洋学の共同研究・調査を推進する、という覚書に署名した。メタンハイドレートは、次世代燃料として有望視されている天然ガス資源の一種で、両国政府はその研究開発に力を入れている。早速、来週にも日本の地球深部探査船「ちきゅう」をインド洋に派遣し、掘削調査を始める。現地メディアなどが報じている。 ◆インドの国家プロジェクトに「ちきゅう」を派遣 インド洋のメタンハイドレート埋蔵量調査は、インド政府の国家プロジェクトの一環として行われる。NIO代表のナクビ氏は、「我が国の経済水域には、メタンハイドレートが大量に埋蔵されている。現時点ではそれを採取するのは難しいが、将来の開発・利用のために、潜在的な埋蔵量を査定する必要がある」と、インドのビジネスニュースサイト『Livemint』に語った

LGBT（性的マイノリティー：レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダーの略）をめぐる日本の新たな動きに、海外メディアが注目している。渋谷区が同性カップルに「結婚に相当する」と認める証明書を発行する条例案を発表したのに続き、日本政府観光局が、LGBTの観光客を歓迎する意向を示しているのだ。 ◆レズビアン・カップルも同じように ニューヨークで開かれる日本政府観光局主催のJapan Weekで、「日本を発見したい」カップルを日本に招待するイベントが開かれている。それに応募した130組のカップルの中から、最終選考に3組のカップルが選ばれた。そのうちの1組が、レズビアンのカップルだったのだ。最終候補者の3組のカップルには、グランド・セントラル駅で和装のウェディング衣装でのフォト・セッションが用意されたが、ブリタニー・ボッチオとテレサ・ヒットルの2人は白無垢と打ち掛け姿で写真に収められた。