2024年9⽉に⽇経クロステックで報じた、自動車業界における電気自動車（EV）や自動運転、エンジン開発などに関連したもので、注目された主な記事をまとめました。『「思ったより消えない」ICE車とどう向き合うか、日産のエンジン戦略』『トヨタがEVの「基準」を下方修正、実需に見合わぬ戦略はリスク大』『中国では当たり前に？　モーター覆う「いたちごっこの跡」』といった記事が注目されました。読み忘れはありませんか？

エスペックは愛知県常滑市に新設する電気自動車（EV）用電池の検査場で手がける試験受託サービスについて、10月から受注を開始する。EV開発時に電池の発火の危険性や頑丈さなど安全性を検証する業務を請け負う。受託サービス自体は2025年2月から始めるが、EVの開発が加速しており、いち早く受け付け体制を整える。中部国際空港に近接する常滑市りんくう町に約20億円を投じて専用施設を建設している。車載用リチ

メルセデスベンツ、BMW、そしてアウディ。古くからこの3社をまとめてドイツ御三家と呼ぶのだが、昨今の自動車業界の情勢の変化によって、ドイツ御三家が世界の自動車産業をリードするという時代の終わりが近づいている!?!?　BEVの失速を受け､電気自動車への先鞭をつけてきた三社は5年後どちらに舵を切るのだろうか!! ※本稿は2024年8月のものです 文：桃田健史／写真：メルセデスベンツ、BMW、アウディ ほか 初出：『ベストカー』2024年9月26日号 【画像ギャラリー】BEVシフトの減速は続くのか!?　まだまだ読めないドイツ御三家の2030年（24枚）画像ギャラリー ジャーマン3が世界の自動車産業をリードする……そんな時代は終わりを告げようとしているのかも？ キモは、データプラットフォーム活用のバリューチェーンの大変革にある。そうした動きはグローバルですでに始まっており、2030年頃までには勝負

欧州連合（EU）は、中国から輸入される電気自動車（EV）に対する相殺関税の導入案について、加盟国から必要な支持を得た、と発表した。これにより、EUによる補助金相殺調査の結論に向けて、さらに一歩前進したことになる。 欧州委員会が提案した中国製EVへの関税導入案は、EU加盟国27か国の承認を得て、実施に向けた重要な一歩を踏み出した。この動きは、中国政府による自国EV産業への補助金政策に対する対抗措置として位置付けられている。 一方で、EUと中国は並行して、世界貿易機関（WTO）の規則に完全に準拠し、欧州委員会の調査で明らかになった有害な補助金に適切に対処できる代替案を模索している。この代替案は、モニタリングと執行が可能なものでなければならないとされている。 欧州委員会は、調査の最終的な結果を含む実施規則を、遅くとも10月30日までに官報で公表する必要がある。この期限までに、関税率や具体的な対象

較べてみるとトヨタ ハイエースのワイドボディくらいのサイズ感。EVらしく、ホイールベースが40cm以上長くなっています。 ロングホイールベースによる広い室内を活かして、シートレイアウトのカスタマイズ性をアピール。3列の配置が可能でありつつ「2-3-0（各列のシート数。以下同）」の5人乗り、「2-2-2」の6人乗り、室内空間を多様に活用する「2-0-3」といった多彩なシートレイアウトを開発中であるとのこと。 また、最新の先進運転支援システムを搭載することなどと併せて以下のポイントが「主な特長」として紹介されています。 ●便利な車両管理と運行 無線通信を活用してソフトウェアを更新するOTA（Over-The-Air）、スマートフォンまたはNFCカードキーによる車両制御の2つのデジタル機能が搭載され、車両の管理や運行がよりスムーズになる。 ●V2L（Vehicle-to-Load） V2L機能に

「中国の自動車メーカーのエンジニアは毎日14時間くらい働いている。土曜出勤は当然で、日曜出勤も多い」。 車載ソフトを開発する南京普塔科技の謝健艦・最高経営責任者（CEO）は、自動車業界の労働環境についてこう明かす。謝氏はパナソニックホールディングス中国法人を経て、2019年に中国で起業した。車両制御やクラウド接続に関わるソフトを開発し、吉利汽車や第一汽車集団など現地の自動車大手や欧州メガサプライヤーを顧客に抱える。 ソフトウエアで車両を制御するSDVへの移行で、「車の製造コストに占める車載ソフトの割合は、かつての5％から30％まで高まった」と言い、受注が大量に舞い込む。自社でも毎日夜11時まで働くのが当たり前で、品質試験があるときは朝晩の2交代制だ。 米コンサルティング会社のアリックスパートナーズが従業員の1カ月当たりの平均残業時間を比較した。それによると比亜迪（BYD）は20～40時間、

これらの数値だけを見ればBYDに勢いがあると考えられますが、BYDの販売台数は新エネルギー車（NEV）全体の数値であり、プラグインハイブリッド車（PHV）の割合が全体の55％を占めることから、EV販売だけで比較すると、EV特化型開発事業者であるテスラが依然として世界首位を維持しているというのが実態です。 生産効率の面から見ても、BYDとテスラとの間には大きな開きがあります。1台当たりの自動車生産に要する時間の業界平均は60～90秒で、テスラが40秒と最も速く、トヨタやホンダが60秒でこれに続きます。 なぜこれほどのスピードで成形できるのか 一方、BYDは120秒を目標にして取り組んでいますが、実際には600秒もの時間を要しており、特にバッテリーの自動組み付け工程が5分以上かかっているのが最大のボトルネックになっています。 このように、NEV全体で販売が好調なのはBYDですが、EV開発に特化

中国国内で圧倒的な地位を獲得している電気自動車メーカーのBYDは、欧米で中国企業に対する規制が強まる中、海外市場への進出に本腰を入れた。海外工場を相次いで建設したり、自動車輸送船を建造したりしている。 by Rhiannon Williams2024.10.07 5 この記事の3つのポイント 中国のBYDは電気自動車メーカーとして世界最大手に成長 自社生産ラインによる低コストと迅速な製品化が成功の鍵 世界各地に工場を建設し海外市場の拡大を目指している summarized by Claude 3 比亜迪（BYD）の知名度は米国ではまだそれほど高くないかもしれないが、手頃な価格で入手しやすい電気自動車（EV）メーカーとして、中国国外での認知度は高まりつつある。欧米では規制当局の監視の目が向けられているが、BYDは世界各地でEVを製造・輸送するためのハードルを低くしようと必死だ。 5年前、深セ

この記事の3つのポイント EV用電池の需要は増大する一方だ 第1世代EVの寿命が近づき、使用済み電池が大量発生する 素材回収技術の開発が急がれる 電気自動車（EV）用電池の需要は増大する一方だ。電池材料の精製を中国が独占している点が懸念される。第1世代EVの寿命が近づき、大量の使用済み電池が出現すると予想される。素材回収技術の開発が急がれる。2040年には欧州の電池材料の6割がリサイクル素材になり、50年には鉱山採掘は不要になるとの予測がある。 一部の国で電気自動車（EV）販売に陰りが見えるとはいえ、EV用電池の世界需要は2023年に約40％増加。今後もこのペースで増え続けそうだ。そのため、ほとんどのEVで使われるリチウムイオン電池の主要材料であるリチウムの需要は、30年には現在の2倍以上に増え、240万トンを超えると見込まれる。 問題はリチウムの供給源だ。世界のリチウム埋蔵量は、炭酸リチ

米General Motors（ゼネラル・モーターズ、GM）と中国・上海汽車の合弁会社である同・上汽通用汽車は、充電速度に優れた電気自動車（EV）向けのリン酸鉄リチウムイオン（LFP）系電池を中国・寧徳時代新能源科技（CATL）と共同開発した。5分間の充電で航続距離200km分を充電できるとする。上汽通用汽車が2025年に投入する次世代EVに搭載する計画だ。 上汽通用汽車が2024年9月25日に発表した。充放電の速度を表す充放電レート（Cレート）は「業界初の6C」（同社）としている。電池を1時間で充電率0％から100％にする理論上の電流の大きさを1Cとし、Cレートが高いほど充電速度が速い。6Cは理論的には、10分で満充電できることを意味する。 導電性の高い電解液の配合を採用したほか、セパレーター（絶縁材）の高い気孔率によってリチウムイオンの透過性を向上させたことなどによって、充電速度を上げ

中国の新興EV（電気自動車）メーカーの蔚来汽車（NIO）は9月19日、同社の第2ブランド「楽道（ルーダオ、英語表記はONVO）」から投入する第1号モデル「L60」を発売した。 車載電池の容量の違いで2つのグレードがあり、メーカー希望価格は標準仕様が20万6900元（約418万円）から、長航続距離仕様が23万5900元（約477万円）からとなっている。 蔚来汽車はこれまで、価格が30万元（約606万円）を超える高級車セグメントに焦点を絞り、高級ブランドのイメージ作りを優先してきた。第2ブランドの楽道の狙いは、その下の20万～30万元（約404万～606万円）クラスの市場を開拓し、販売台数を大きく底上げすることだ。 ｢電池交換式｣の設計採用 L60の標準仕様の価格は、2024年5月に販売予約の受け付けを始めた時より1万3000元（約26万円）引き下げられた。これは、同じクラスの人気車種であるテ

大同大の特別客員教授に就任した佐川眞人さん（中）。左は武藤大理事長、右は渡辺慎一学長＝名古屋市南区の大同大で（同大提供） 大同大（名古屋市南区）は7日、世界最強とされる永久磁石「ネオジム磁石」の発明者で大同特殊鋼（同市東区）顧問の佐川眞人さん（81）が同大特別客員教授に就任したと発表した。1日付。 佐川さんは電気自動車（EV）や家電などの小型化、高性能化に貢献し、8日発表のノーベル物理学賞、9日発表の同化学賞の候補とされる。同大は2018年、大同特殊鋼からの寄付金で「モータ研究センター」を開設。高効率モーターを研究開発しており、佐川さんが助言などで携わる予定。

生産を終えたばかりの「マツダ6」後継モデルなのか!?　マツダは2024年9月23日から10月末まで、新型セダン「MAZDA EZ-6（マツダ イージーシックス）」を広島本社ショールームで展示します。 国内初披露となるニューモデルに対し、SNSなどではさまざまな声が集まっています。 【画像】めちゃカッコいい！ マツダ新型「高級4ドアクーペ」を画像で見る（30枚以上） MAZDA EZ-6（以下、新型EZ-6）は、中国・北京で2024年4月に開催された「北京モーターショー2024」で世界初公開されました。 中国におけるマツダと合弁事業のパートナー「長安汽車」とともに、現地法人の長安マツダが開発・製造を行う新たな電動モデルで、2024年中に中国で販売される予定です。 駆動方式は後輪駆動で、パワートレインは、BEV（バッテリーEV）とPHEV（プラグインハイブリッド）の2タイプが設定されます。 ボ

2030年にすべての自動車をEVに――欧州勢が掲げた目標はやはり無謀なものだった。再び脚光を浴びるのが日本のHV技術である。いずれEV化は避けられないにしても、いまはそのときではない。 日本車へのライバル意識 今年の夏も耐え難いほどの猛暑が日本列島を襲った。地球温暖化、いや「地球沸騰」の影響は誰の目にも明らかだ。 もちろん、猛暑はアジアだけの現象ではない。欧州でもここ数年、毎年のように熱波が襲来し、欧州連合（EU）のコペルニクス気候変動サービスは今年の7月22日が観測史上「最も暑かった日」だと発表した。 地球を温める作用のある二酸化炭素の排出を少しでも減らさなければならない。欧州各国や自動車メーカーが旗を振ってきた電気自動車（EV）普及の流れは、この危機意識が背景にある。 「'97年に京都市で行われた地球温暖化防止のための京都会議、いわゆるCOP3で、温室効果ガスの排出削減に数値目標が設け

日本の道にも最適！ 小型EVに商機アリ!?　2024年6月、ヒョンデが新型コンパクトEV（電気自動車）「INSTER（インスタ―）」（韓国名「キャスパー エレクトリック」）を世界初公開しました。 SUVテイストをもったAセグメントのコンパクトハッチバックで、日本の道路事情にもマッチしそうなモデルとして注目されます。 【画像】めちゃカワイイ！ 新型コンパクトSUV「インスタ―」を画像で見る（30枚以上） SNSでは「EVは長距離を走れないから使えない」といったネガティブな声が散見されます。 大容量バッテリーを搭載したモデルであればそうした課題もクリアできますが、その分高価になってしまいます。 それでは、近距離をメインとして使う小型EVであればどうでしょう。 戸建て住まいであれば自宅充電が可能で、いつでもエネルギー満タン。暖機運転いらずですぐに出かけることができ、狭い道もスイスイ。さらに移動コ

リーズナブルな「プリウス Gプラグインハイブリッド」とは？　世界初の量産市販ハイブリッド車として、トヨタ「プリウス」の初代モデルが1997年登場しました。 それ以来、ハイブリッド車の代名詞として高い知名度を誇るプリウスですが、2023年1月に登場した5代目となる現行モデルでは、ハイブリッド車が広く普及したことで新たな価値を創造するモデルとして、それまでのプリウスとは大きく変わりロー＆ワイドかつスポーティなスタイルで登場したことでも話題を集めました。 【画像】カッコいい！ これが格安で買える「プリウスPHEV」です！ 画像を見る（30枚以上） そんなプリウスには通常のハイブリッドモデルのほか、プラグインハイブリッドモデルの「プリウスPHEV」もラインナップされており、満充電で105km（カタログ値・17インチホイール装着車）のEV走行距離を誇るだけでなく、システム最高出力164kW（223P

'30年にすべての自動車をEVに—欧州勢が掲げた目標はやはり無謀なものだった。再び脚光を浴びるのが日本のHV技術である。いずれEV化は避けられないにしても、いまはそのときではない。 前編記事『それみたことか…「世界的EV不況」が進行中！欧州でもトヨタのハイブリッド車が「爆売れ」な「納得の理由」』より続く。 トヨタのHVがバカ売れ トヨタは米国でも好調だ。国沢氏が続ける。 「米国のEVといえばテスラを思い浮かべる人も多いでしょうが、ゼネラルモーターズやフォードも力を入れています。ただ、ガソリンが安いので、EVの需要はあまりないのが実情です。 そんななか、米国で売れているトヨタ車、カムリが昨年モデルチェンジしましたが、ガソリンエンジン車をやめてすべてHVにしたところ、今年8月の販売台数は前年同月比5割増しの2万5000台です。作れば作るだけ売れる状態。世界中でトヨタのHVがひっぱりダコです」

'30年にすべての自動車をEVに—欧州勢が掲げた目標はやはり無謀なものだった。再び脚光を浴びるのが日本のHV技術である。いずれEV化は避けられないにしても、いまはそのときではない。 中編記事『将来的にEV化は避けられないが、それはいまではない…日本製ハイブリッド車の逆襲が始まった！』より続く。 ホンダの意外なオススメ それでは今後10年を見据えて、いま買うならどんな車種がいいのか。 「HVを出しているメーカーは（簡易的なマイルドハイブリッドを除くと）、トヨタ、ホンダ、日産自動車が3強ですが、耐久性や実績を考えるとトヨタが安心でしょう。プリウス以来、HVを長年作ってきたことによる技術の蓄積は大きい」（前出・国沢氏） 売れ筋の車種を調べるために本誌記者は、埼玉県にあるトヨタ車ディーラーの大型店を訪ねた。従業員が話す。 「一番売れているのはHVのプリウスですね。PHVのものは年間に数台売れるかど