2030年にすべての自動車をEVに――欧州勢が掲げた目標はやはり無謀なものだった。再び脚光を浴びるのが日本のHV技術である。いずれEV化は避けられないにしても、いまはそのときではない。
日本車へのライバル意識
今年の夏も耐え難いほどの猛暑が日本列島を襲った。地球温暖化、いや「地球沸騰」の影響は誰の目にも明らかだ。
もちろん、猛暑はアジアだけの現象ではない。欧州でもここ数年、毎年のように熱波が襲来し、欧州連合（EU）のコペルニクス気候変動サービスは今年の7月22日が観測史上「最も暑かった日」だと発表した。
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地球を温める作用のある二酸化炭素の排出を少しでも減らさなければならない。欧州各国や自動車メーカーが旗を振ってきた電気自動車（EV）普及の流れは、この危機意識が背景にある。
「'97年に京都市で行われた地球温暖化防止のための京都会議、いわゆるCOP3で、温室効果ガスの排出削減に数値目標が設けられました。これが出発地点となり、自動車の電動化が加速しました。
さらに欧州は'22年に一歩踏み込んで、'35年に欧州域内で二酸化炭素を排出する乗用車と小型商用車の販売を禁止することで合意（環境に良い合成燃料を使う燃料車は除く）。'35年以降は欧州で原則EVしか売ってはいけなくなりました」（自動車評論家・国沢光宏氏）
欧州が国を挙げて自動車の完全電動化を進めようとする背景には、日本の自動車メーカーへのライバル意識がある。ブルームバーグ・インテリジェンスの自動車業界アナリスト・吉田達生氏が背景を解説する。
「電動化の先陣を切ったのが、（京都議定書が採択された）'97年にエンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車（HV）、プリウスを発売したトヨタ自動車でした。ハイブリッド技術で遅れを取った欧州勢は、クリーンディーゼル車で巻き返しを図ります。しかし、ディーゼル車で排気ガスの排出を抑えるのは、コストの面でハードルが高い。
しかも'15年にフォルクスワーゲンが不正な排ガス規制逃れに手を染めていたことが発覚し、欧州勢は劣勢に立たされました。その後、彼らもHVの開発を検討はしましたが、すでに20年近くの蓄積を持つ日本車に対抗できる性能と価格を持つ車は簡単には作れませんでした」
そこで欧州勢が普及に力を入れたのが、EVだ。ドイツやフランスなどではEV購入に潤沢な補助金を支給。その結果、ドイツのフォルクスワーゲンやメルセデス・ベンツ グループ、傘下にプジョーやシトロエンを持つオランダのステランティス、フランスのルノーなどがこぞってEVにシフトした。左図のように年々EVの世界販売台数は増えていった。
