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産学連携の検索結果1 - 40 件 / 47件

産学連携に関するエントリは47件あります。 大学、 研究、 AI などが関連タグです。 人気エントリには 『データサイエンス教育用の講義資料1000ページ、教員向けに無償公開 NVIDIAと滋賀大が連携』などがあります。
  • データサイエンス教育用の講義資料1000ページ、教員向けに無償公開 NVIDIAと滋賀大が連携

    NVIDIAと滋賀大学は9月8日、データサイエンス教育用の講義資料「DLI データサイエンス教育キット」の日本語版の無償提供を始めた。同資料はNVIDIAのデジタルスキル育成プログラム「Deep Learning Institute」(DLI)の講義資料で、滋賀大学が日本語に翻訳したもの。教育機関の教員向けに提供する。利用にはNVIDIAの開発者アカウントが必要。 講義資料では「データサイエンスとRAPIDSの入門」「データ収集と前処理(ETL)」「データセットにおけるデータ倫理とバイアス」「データ統合と分析」「データビジュアライゼーション」「Hadoop、Hive、SparkとHBaseによるスケールと分散コンピューティング」「機械学習(分類)」「機械学習(クラスタリング、次元削減)」「ニューラルネットワーク」などの分野を取り上げる。 資料の元になった「DLI データサイエンス教育キット

      データサイエンス教育用の講義資料1000ページ、教員向けに無償公開 NVIDIAと滋賀大が連携
    • 仏教AI「ブッダボットプラス」京大が開発 GPT-4が仏典を解釈し悩みに回答 | Ledge.ai

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        仏教AI「ブッダボットプラス」京大が開発 GPT-4が仏典を解釈し悩みに回答 | Ledge.ai
      • 【スクープ】世界初の「線虫がん検査」、衝撃の実態

        線虫という小さな生物を利用し、尿の匂いから胃がん、大腸がんなど15種類ものがんのリスクを一度に判定できる検査だ。「HIROTSUバイオサイエンス」社(本社・東京都千代田区)が2020年1月に世界で初めて実用化した。

          【スクープ】世界初の「線虫がん検査」、衝撃の実態
        • 【公民連携】大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は包括連携協定を締結します!

          このたび大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は、教育・人材育成、情報発信、安全・安心、子ども・福祉、地域活性化、産業振興・雇用、健康、環境など8分野にわたる連携・協働を一層促進させ、地域の活性化と府民サービスの向上を図っていくために、包括連携協定を締結することとし、以下のとおり締結式を行いますので、お知らせします。 【協定締結式の概要】 1 日時 令和3年12月27日(月曜日) 13時45分から20分程度 2 場所 大阪府庁本館3階 特別会議室(大) 3 出席者 大阪府知事 吉村 洋文 株式会社読売新聞大阪本社 代表取締役社長 柴田 岳(しばた がく) 4 次第 ・出席者の紹介 ・協定趣旨の説明 ・知事及び代表取締役社長から挨拶 ・協定書への署名 ・質疑応答 ・写真撮影 5 その他 当日の締結内容については、令和3年12月27日(月曜日)に報道提供を行います。 新型コロナウイルス感染拡大防止の

            【公民連携】大阪府と株式会社読売新聞大阪本社は包括連携協定を締結します!
          • スパイバー、新興最大340億円調達 「人工クモ糸」量産 カーライルが初の国内新興出資 - 日本経済新聞

            環境負荷が低い新素材を開発するスパイバー(山形県鶴岡市、関山和秀代表)は米投資会社のカーライル・グループなどから344億円を調達した。スタートアップの1回の調達額としては国内最大級とみられる。資金は米国工場の投資に充て、米欧で衣料品向けなどに新素材を拡販する。多額の資金を調達し海外展開に挑むスタートアップは国内で少なく、試金石となる。スパイバーはクモの糸にヒントを得た独自の人工たんぱく質素材「

              スパイバー、新興最大340億円調達 「人工クモ糸」量産 カーライルが初の国内新興出資 - 日本経済新聞
            • 国立大は「稼げる大学」になれるのか 認定VCが抱える3つの課題

              国立大学法人が「稼げる大学」になることを求められている。そのための先兵とも言えるのが東大や京大、阪大、東北大がそれぞれ出資する認定ベンチャーキャピタル(VC)だ。しかし、認定VCは多くの課題に直面しているのが現実だ。 国立大学法人の「事業化」の動きが進んでいる。世界と比較して相対的に低下している研究力や資金力を確保するのが目的だ。国は10兆円規模の「大学ファンド」の創設を打ち出しており、運用益をいくつかの大学に配分する計画を立てている。運用益配分の1つの条件は継続的な事業成長になるとみられる。2022年4月からはすべての国立大学法人が民間ファンドに出資する形で大学発ベンチャーに投資できるようになる。

                国立大は「稼げる大学」になれるのか 認定VCが抱える3つの課題
              • 「尿1滴でがんリスクがわかる」は本当か。50万人超が受けた「線虫がん検査」衝撃の実態(NewsPicks) - Yahoo!ニュース

                「がんの早期発見ができるのは1、2年の間です。だから、がんリスクを早く調べてほしいのです!」 【データで見る】線虫がん検査「N-NOSE」は偽陽性・偽陰性が多い?衝撃の学会発表と内部資料の図はこちら 大勢の「線虫くん」がそう呼びかけるテレビCMを見たことあるだろうか。 線虫がん検査「N-NOSE(エヌノーズ)」。 線虫という体長1ミリほどの小さな生物を利用し、尿のにおいから胃がん、大腸がんなど15種類ものがんのリスクを一度に判定する検査だ。「HIROTSUバイオサイエンス」社(本社・東京都千代田区)が2020年1月に世界で初めて実用化した。 少量の尿を提出するだけという簡便さや1万円台という手頃な価格、広告などで謳われる高い精度が話題となり、利用者は50万人を超えた。 同社、そして共同創業者でもある広津崇亮(たかあき)社長は、新聞各紙や『ガイアの夜明け』(テレビ東京系列)、週刊誌『AERA

                  「尿1滴でがんリスクがわかる」は本当か。50万人超が受けた「線虫がん検査」衝撃の実態(NewsPicks) - Yahoo!ニュース
                • 安倍官邸にハシゴを外された山中教授iPS事業は米国に潰される - まぐまぐニュース!

                  以前掲載の「日本終焉レベルの大問題。iPS細胞10億円支援打ち切りという愚行」でもお伝えした通り、一時は国に見限られかけた山中伸弥教授らが進めるiPS細胞ストック事業。幸いその「暴挙」は見送られることとなりましたが、そもそも安倍官邸はなぜ日本がリードするiPS研究のサポートを取りやめようとしたのでしょうか。そしてiPS事業は今後、どのような道を辿ることになるのでしょう。元全国紙社会部記者の新 恭さんが今回、自身のメルマガ『国家権力&メディア一刀両断』で探っています。 一度は官邸に見限られた山中教授iPS事業の将来はどうなる? 日本が誇るノーベル賞受賞者、山中伸弥教授のiPS細胞研究はこの先、どうなっていくのだろうか。 ゲノム編集などの遺伝子技術が進歩し、再生医療でも新たな潮流に注目が集まる昨今、週刊誌や一部ネットメディアでiPS細胞研究の厳しい現状にふれた記事が散見されるが、1月29日の参

                    安倍官邸にハシゴを外された山中教授iPS事業は米国に潰される - まぐまぐニュース!
                  • 藤田嗣治は蛍光発光が異なる3種の「白」を使い分けていた - 再評価につながる発見

                    国立情報学研究所(NII)とポーラ美術館の両者は11月27日、藤田嗣治(レオナール・フジタ)の絵画『ベッドの上の裸婦と犬』(1921年、ポーラ美術館蔵)に、異なる発光色(蛍光)を持つ白い顔料を発見したことを発表。フジタが1920年代当時の芸術鑑賞のスタイルである紫外線が含まれる自然光の下において、複数の白色顔料の蛍光発光を用いて肌質感を再現しようとしていたことが考えられると共同で報告した。 フジタの絵画における蛍光発光(出所:共同プレスリリースPDF) 同成果は、NII、ポーラ美術館、東京藝術大学、東京大学、京都大学、三木学氏らの共同研究チームによるもの。今回の研究の内容については、12月13日よりポーラ美術館において実作品(フジタの師匠の師匠にあたるラファエル・コランの作品を除く)と共に紹介される予定だ。 フジタは、1920年代に「乳白色の肌」「乳白色の下地」と称された肌質感を再現するよ

                      藤田嗣治は蛍光発光が異なる3種の「白」を使い分けていた - 再評価につながる発見
                    • ノーベル賞本庶氏「ありえない」 特許使用料262億円求めた訴訟で:朝日新聞デジタル

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                        ノーベル賞本庶氏「ありえない」 特許使用料262億円求めた訴訟で:朝日新聞デジタル
                      • 岡山大学学長、予算2000万円を“趣味の写真”に注ぎ込んでいた!3億円不正経理も責任取らず3月退任で“逃走” - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]

                        岡山大学学長、予算2000万円を“趣味の写真”に注ぎ込んでいた!3億円不正経理も責任取らず3月退任で“逃走” 社会・政治FLASH編集部 記事投稿日:2023.01.31 06:00 最終更新日:2023.01.31 06:00 深緑色のシカゴ川を前景に、高層ビル群が聳え立つ一枚の風景写真。趣味にしてはハイレベルだが、これが“公金”を私的に流用して作られたものだったとしたらーー。 「許せませんよ。これほど“不正まみれ”の学長が、逃げ切ろうとしているのですから」 と憤るのは、長い歴史と伝統を誇る医学部で有名な、名門・岡山大学の関係者だ。現在、岡山大学の学長を務めるのは、槇野博史氏(74)。医学部出身で、2011年から岡山大学病院の病院長を務め、2017年から現職となった。 関連記事:【税金滞納】ももクロ・百田の自宅が差押さえられていた 「病院長時代から、公私混同がひどく、2000万円もの大学

                          岡山大学学長、予算2000万円を“趣味の写真”に注ぎ込んでいた!3億円不正経理も責任取らず3月退任で“逃走” - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
                        • 東京大学とアルジャジーラとのMOUを締結 | 東京大学

                          東京大学大学院情報学環メディア・コンテンツ総合研究機構(機構長:大学院情報学環教授 渡邉英徳)とアルジャジーラ・メディア・ネットワーク(カタール国)は、パレスチナ・ガザ地区の戦争被害を一人称視点で追体験するVRコンテンツの共同開発に関してMOUを締結しました。 同大学院の渡邉英徳研究室はこれまでに、戦災・災害の資料をデジタルアース上に展開する「多元的デジタルアーカイブズ・シリーズ」や、ウクライナやパレスチナ・ガザ地区の戦争被害について、衛星画像を活用して分析・発信するプロジェクトなどに取り組んできました。当該技術の社会実装に関しては、NHK・TBS・朝日新聞社・読売新聞社など、国内マスメディアと連携して研究成果の社会への還元に取り組んできました。 同研究室の小松尚平特任研究員は、ウクライナの現地協力者らと制作したウクライナの戦争被害を記録したバーチャル空間を、アバターを介して体験できる「戦

                            東京大学とアルジャジーラとのMOUを締結 | 東京大学
                          • 早稲田大学が初のVC設立へ 最大100億円ファンド - 日本経済新聞

                            早稲田大学は10日、4月に同大学として初のベンチャーキャピタル(VC)を設立すると発表した。量子コンピューターやロボット、人工知能(AI)など主に大学の研究成果を生かしたスタートアップに出資する。1号ファンドは80億~100億円規模を想定し、夏にも運用を開始する。3~4年で20社程度に出資する。私立大学発のVCでは慶応義塾大学も2015年に立ち上げ、現在のファンド総額は合計150億円程度。4月

                              早稲田大学が初のVC設立へ 最大100億円ファンド - 日本経済新聞
                            • 新たな観戦方法を開発 日本サッカー協会と筑波大が共同研究へ | NHK

                              デジタル技術を駆使したサッカーの新たな観戦方法の開発などについて、日本サッカー協会と筑波大学が共同研究を行うことになりました。 これは23日、日本サッカー協会の田嶋幸三会長と筑波大学の落合陽一准教授が発表しました。 共同研究は来月から2年間の予定で、デジタル技術を駆使したサッカーの新たな観戦方法の開発を目指すとしています。 選手や審判の視点を体感できるようにするなど、ピッチにいるような臨場感のある観戦ができるように研究を進めるということです。 また、ドローンやVR=バーチャルリアリティーの技術を選手の指導に生かしたり、日本のサッカーの歴史を紹介するミュージアムを魅力的なものにしたりする取り組みも合わせて進めたいとしています。 田嶋会長は「ワクワクしている。今までサッカーを見なかった人もサッカーの中継はすごいことをやっている、おもしろいと思ってもらえるようになればいい」と話していました。 落

                                新たな観戦方法を開発 日本サッカー協会と筑波大が共同研究へ | NHK
                              • 大学教育に生成AI 同志社大が1年間の実証実験へ 狙いは?

                                生成AIを教育に活用する──業務効率化を目的とした生成AIの導入・活用が増える一方で、大学教育にも生成AIを役立てようという試みが出てきている。同志社大学は2024年4月から1年間、AIを使った学習支援の仕組みを整える実証実験を始める予定だ。 「個別最適化がやれるのが、生成AIのいいところ。学生の間違い方などは何パターン化に層別できると思う。それに合わせて教材を最適化していく。そこまでできれば本格的」──取り組みに携わる宿久洋教授(文化情報学部)は、生成AI活用の理想像についてこう話す。 同大による実証実験の狙いはどこにあるのか。予定している取り組みの内容と合わせて、宿久教授や谷村智輝副学長(教育支援機構長、経済学部教授)に詳細を聞いた。 講義の質問にAIで答える環境など整備 Azure OpenAI Service活用 まず、同志社大による実証実験の内容を整理する。同大は、学生による学習

                                  大学教育に生成AI 同志社大が1年間の実証実験へ 狙いは?
                                • 国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所/香りも味も世界初「木のお酒」

                                  大塚 祐一郎・野尻 昌信・楠本 倫久(森林資源化学研究領域)、Ronald R. Navarro(元森林総研PD)、橋田 光・松井 直之(森林資源化学研究領域) 世の中では、様々なお酒が飲まれていますが、その原料は穀物のデンプンや果実およびサトウキビの糖分に限られてきました。 我々は今回、水と食品用の酵素、醸造用の酵母のみを用いて、熱処理や薬剤処理なしに木材中の繊維を糖化・発酵する技術を開発し、世界で初めての「木のお酒」を目指したアルコールの製造方法を確立しました。さらにスギ、白樺、桜の材から試験製造したアルコールについて、その香り成分の分析を行いました。その結果、スギ材から製造したアルコールにはスギ材特有の香り成分が多く含まれ、より木らしい香りを持つことが明らかとなりました。また、桜の材から製造したアルコールには、ジャスミンなどの花の香り成分が含まれ、より華やかな香りを持つことを明らかに

                                  • 疑惑の「線虫がん検査」 “広告塔”の東山紀之と報ステはCMを続けるのか | 文春オンライン

                                    「尿1滴で、精度86%のがん検査『N-NOSE』、自宅でできます。僕は受けます」と、語り掛ける俳優の東山紀之(55)。だがその肝心の検査は――。 ◆ ◆ ◆ 「がんに対する高い感度86.3%が報告」関係者からは疑問の声 ベンチャー企業のHIROTSUバイオサイエンス(以下、H社)の、線虫でがんのリスクが判定できるとする検査キット「N-NOSE」。H社の広津崇亮(ひろつたかあき)代表によれば、線虫はがん患者の尿の匂いを好み、そちらへ向かう。一方、健常者の尿の匂いは嫌うため、線虫の動く方向で、判定出来るのだという。検査の精度も高く、HPには「がんに対する高い感度86.3%が報告」とある。 この検査を巡り、関係者から疑問の声が上がっていると、「週刊文春」は2021年12月9日発売号で内部資料と共に報じた。20年10月に商品化がスタートしたが、「謳っている精度を保てていない」(現役社員)というのだ

                                      疑惑の「線虫がん検査」 “広告塔”の東山紀之と報ステはCMを続けるのか | 文春オンライン
                                    • 東京大学とNHKが包括連携協定 社会的課題解決や教育研究振興へ | NHK

                                      東京大学とNHKは、社会的課題の解決や教育研究の振興に向けて連携や協力を進めることになり、4日、包括連携協定を結びました。 再来年・2025年は日本でラジオ放送が始まって100年となり、その2年後には東京大学も創立150周年の節目を迎えることから、これを機に連携や協力を進めようと包括連携協定が結ばれることになりました。 4日、東京大学で締結式が開かれ、東京大学の藤井輝夫総長とNHKの稲葉延雄会長が協定書に署名しました。 協定では双方の人的・物的な資源やネットワークを有効活用して、社会的課題の解決や防災や減災に関する取り組み、それに教育研究の振興について連携や協力を進めていくとしています。 具体的には、 ▽東京大学が保有する歴史的資料やNHKのアーカイブスなどから日本の近現代史を検証することや、 ▽気候変動や食糧問題といった地球規模の課題について、東京大学の最新研究とNHKのノウハウを掛け合

                                        東京大学とNHKが包括連携協定 社会的課題解決や教育研究振興へ | NHK
                                      • 仏教対話AIの多様化に成功―親鸞ボットと菩薩ボットの増産―

                                        熊谷誠慈 人と社会の未来研究院准教授と古屋俊和 株式会社テラバースCEOらの研究開発グループは、生成系AI「ChatGPT 4」と宗教を掛け合わせた新型チャットボット「親鸞ボット」と「世親ボット」を共同開発し、仏教対話AIの多様化に成功しました。さらに、両ボットのAR(拡張現実)技術を開発し、宗教史を代表する仏教聖人ボットとのテキスト対話のみならず、視覚や聴覚を用いたマルチモーダル(多感覚的)なコミュニケーションもできるようになりました。 親鸞ボットと世親ボットは、日本最大の仏教宗派である浄土真宗の開祖親鸞(12~13世紀)、大乗仏教の二大哲学の一つである「唯識」を大成した菩薩の世親(4世紀)という、2人の仏教聖者をモデルとした人工知能です。発表済みの「ブッダボット」、「ブッダボットプラス」と同じく、現存する仏教聖典を機械学習し、人々の様々な悩みに宗教的観点から回答してくれる仏教対話AIの

                                          仏教対話AIの多様化に成功―親鸞ボットと菩薩ボットの増産―
                                        • 文春砲『線虫がん検査「精度86%」は問題だらけ』があまりにお粗末と言える確固たる理由(木原 洋美) @gendai_biz

                                          受験シーズンが到来しているが、もしも〇×式のテストで、〇の割合を15%以内と決めて回答したとして、合格できる可能性はどれほどあるだろう。まして受験者も採点者も大勢いる状況で、合格点を出し続けられるものなのか。――がんの匂いを嗅ぎ分ける線虫の能力を利用する画期的ながん検査「N‐NOSE(エヌノーズ)」について、週刊文春がつきつけた「問題だらけ」とする中身は、そんな不可能を可能と決めつける実に不思議なものだった。 東大、都立駒込病院、阪大も共同研究先 去る12月8日、「線虫がん検査「精度86%」は問題だらけ 「尿一滴でわかる」で話題」と題して週刊文春2021年12月16日号(以下文春)に掲載された記事に困惑した。筆者は「九州大学が、線虫にがんを非常に高い精度で嗅ぎ分ける能力があることを発見した」と報じられた2015年から線虫がん検査に注目し、研究開発が進展する都度レポートしてきたからだ。 この

                                            文春砲『線虫がん検査「精度86%」は問題だらけ』があまりにお粗末と言える確固たる理由(木原 洋美) @gendai_biz
                                          • 富士通Japanと青山学院大学、AIを活用した蔵書探索システムを開発 日常的に使っている言葉で探したい本を検索可能(クラウド Watch) - Yahoo!ニュース

                                              富士通Japanと青山学院大学、AIを活用した蔵書探索システムを開発 日常的に使っている言葉で探したい本を検索可能(クラウド Watch) - Yahoo!ニュース
                                            • 大学図書館向けのコンテンツ拡充と電子書籍の新たなビジネスモデル構築を目指す「早慶和書電子化推進コンソーシアム」発足:[慶應義塾]

                                              発表のポイント 早慶両大学による「早慶和書電子化推進コンソーシアム」と紀伊國屋書店が協働し、国内出版社5社と和書の電子化を推進する実験的プロジェクトを開始します。 新型コロナウイルス感染症拡大によって大学図書館ユーザーへの電子書籍提供の必要性が高まったことで、図書館はコンテンツ不足や利用制限などの電子書籍(和書)の課題に直面しました。 当プロジェクトで提供される約1,200点のうち、半数が「個人向けのみの提供で、図書館向けには提供されていなかったタイトル」です。 早慶コンソーシアムにとどまらず、国内の大学図書館向け電子書籍(和書)の拡充、利便性の向上、新たな購読モデル構築につなげることを目指しています。 早稲田大学(東京都新宿区、総長:田中愛治)および慶應義塾大学(東京都港区、塾長:伊藤公平)の図書館(早稲田大学図書館および慶應義塾大学メディアセンター)は、2021年5月に「早慶和書電子化

                                                大学図書館向けのコンテンツ拡充と電子書籍の新たなビジネスモデル構築を目指す「早慶和書電子化推進コンソーシアム」発足:[慶應義塾]
                                              • 東大、企業データ解析の新会社 価格設定など助言 - 日本経済新聞

                                                東京大学は民間企業が持つデータを解析し、価格設定などを助言する新会社を8月初旬に立ち上げた。これまでも研究者が個別に分析などの作業を受けるケースがあったが、株式会社の形態をとり、活動の自由度を高めて企業ニーズに応える。政府や地方自治体による補助金などの政策効果を測る事業も柱の1つに位置づける。東大は1.5億円を出資して株式会社「東京大学エコノミックコンサルティング」を設立しており、月内に業務の

                                                  東大、企業データ解析の新会社 価格設定など助言 - 日本経済新聞
                                                • 効果を出す「AIの共同研究」 東京工業大学 奥村・高村研究室と創る自然言語処理の未来 | CyberAgent Way サイバーエージェント公式オウンドメディア

                                                  【インタビュアー】 サイバーエージェント AILab リサーチサイエンティスト 張培楠 2018年に株式会社サイバーエージェント AI Lab に入社後、強化学習を使った広告効果を最大化する広告文の自動生成や、多様な広告文生成、生成文の人手評価など、社内の広告に関わる自然言語処理タスクに従事。同時に共同研究を通じた産学連携を推進。 張:先生方の研究室は多くの共同研究を行なっています。当社とは2016年から取組みが始まりましたが、企業と共同研究をするメリットはどのような点でしょうか? 奥村:一般的には、「研究成果が世の中に出ること」が一番メリットとして大きいのではないでしょうか。また、「研究がサービスの中で活用される」だけではなく「研究内容に新規性があり、アカデミックにも評価される」その両方が同時に達成できると、価値のある共同研究になると思っています。 奥村学 / 東京工業大学 科学技術創成

                                                    効果を出す「AIの共同研究」 東京工業大学 奥村・高村研究室と創る自然言語処理の未来 | CyberAgent Way サイバーエージェント公式オウンドメディア
                                                  • 新社会人のスピード退職 相談多数 背景は 離職防止でAI活用も | NHK

                                                    退職代行サービスへの相談が増えるなど、4月に入社したばかりの新社会人のスピード退職について、専門家は「不確実性を少なくしたいと思う人も多く、適切な情報を伝えることが大事だ」と指摘しています。こうした中、雇用側とのミスマッチを減らし、早期離職を防ぐためにAIを活用する取り組みが始まっています。 都内や大阪にある「退職代行サービス」を運営する会社を取材すると、いずれも4月に入社したばかりの新社会人からの退職に関する相談がすでに多数寄せられていることが分かりました。 こうした中、東京都市大学の白鳥成彦教授はミスマッチによる離職を減らそうと退職の可能性がある従業員を予測しケアにつなげるためのAIをスタートアップ企業と共同開発しました。 大学を中退する学生の特徴をAIで予測しサポートにつなげる研究などを応用したといいます。 新たに開発したAIは、その企業の全社員に関するこれまでの勤務データ、社員の性

                                                      新社会人のスピード退職 相談多数 背景は 離職防止でAI活用も | NHK
                                                    • “VRキャンパス”実現目指す オンライン教育の改善で立教大とNECが共同研究

                                                      ITの活用でリアル以上に効果的なオンライン教育ができるのではないか――新型コロナの感染拡大から約1年、学校で行う対面授業の代替手段としてオンライン授業を取り入れてきた大学が、さらなるITの積極活用に向けて動いている。立教大学(東京都豊島区)は3月3日、NECネッツエスアイ(東京都文京区)と、教育の質の向上や学生支援などに向け、クラウドやVRの技術などを活用する研究を4月に始めると発表した。 コロナ禍で外出自粛が求められる中で、立教大学も感染症対策のためオンライン授業を導入した。コロナ禍以前は、実際に教室に集まって授業するのが当たり前だったが、今は学生は楽しみにしていたキャンパスライフが制限され、研究も停滞するなど、さまざまな場面で影響が出ている。 同大の山口和範経営学部長は3月3日の発表会で「(以前は)学生の様子を見て、必要に応じて声がけをしていた。なんとなく沈んだ雰囲気の学生がいれば『ど

                                                        “VRキャンパス”実現目指す オンライン教育の改善で立教大とNECが共同研究
                                                      • “学生起業家”の肩書は両刃の剣に? 「大学発ベンチャー」増加で問われる大学の支援体制〈AERA〉(AERA dot.) - Yahoo!ニュース

                                                        起業家育成に試行錯誤する大学が増加している。学生が起業するうえでの課題や必要な支援とは何か。実際に事業を立ち上げた学生起業家に、会社経営のリアルと起業家教育の是非について取材した。AERA 2021年3月29日号は「大学」特集。 【写真】高校3年生で起業したNew Innovations代表 中尾渓人さんはこちら *  *  * 全国の大学では、経済産業省呼びかけのもと「大学発ベンチャー」の設立が進められている。大学発ベンチャーは、大学が所有するコア技術や研究成果を利用して、新規性の高い商品やサービスを展開する企業のこと。2019年9月時点で計2566社あり、30年間で約47倍増加した。 大学発ベンチャーは、主に「研究成果ベンチャー」「共同研究ベンチャー」「技術移転ベンチャー」「学生ベンチャー」の4部門がある。全体の6割を占めるのが、大学保有の特許や新技術を事業化した「研究成果ベンチャー」

                                                          “学生起業家”の肩書は両刃の剣に? 「大学発ベンチャー」増加で問われる大学の支援体制〈AERA〉(AERA dot.) - Yahoo!ニュース
                                                        • aiforce solutionsは、東北大学新入生2400名に向け、AI・データ科学の基礎教育コンテンツ(AIMD for Future)の提供を開始

                                                          aiforce solutionsは、東北大学新入生2400名に向け、AI・データ科学の基礎教育コンテンツ(AIMD for Future)の提供を開始新たな社会に向き合うAI人材の育成・輩出を加速へ 【発表のポイント】 ● 2020年6月2日に東北大学データ駆動科学・AI教育研究センター(※1)とaiforce solutions が東北大学におけるデータ科学・AI教育の促進に関する共同研究契約を締結 ● 新入生2400人向けのAI教育教材「AIMD for Future」を共同開発、2020年6月より提供開始 ● 東北からより多くのAI人材育成・輩出を目指し、以下の施策を共同で開発・推進 ①「AIMD for Future」に学部専門教育で必要となる「課題xデータxAI」をセットとした演習付きの教育コンテンツを追加開発、対象者を新入生に加え学部生まで拡充予定 ②自治体、経済界などと連携

                                                            aiforce solutionsは、東北大学新入生2400名に向け、AI・データ科学の基礎教育コンテンツ(AIMD for Future)の提供を開始
                                                          • 50万人超が受けた疑惑の「線虫がん検査」。とある検査で判明した本当の実力とは(NewsPicks) - Yahoo!ニュース

                                                            尿1滴で15種類ものがんのリスクを高精度で調べられるとうたう線虫がん検査「N-NOSE(エヌノーズ)」。 【データで見る】線虫はがん患者の尿を嗅ぎ分けられない? 「ブラインド検査」の驚きの結果はこちら 関連リンクにある~【スクープ】50万人超が受けた「線虫がん検査」衝撃の実態~では、広告の精度を大きく下回る実態を示唆する学会発表の内容、さらに現在も使われている自動検査装置の稼働後にまとめられた内部資料を紹介した。 資料にある図は、線虫検査でがんリスクが調べられるどころか、1回ごとの検査結果が「偶然」に左右されることを意味しており、内実を知る関係者は「サイコロを振るようなものですね」と語った。 N-NOSEで高リスク判定を受け、「がんかもしれない」と不安に陥った経験がある人にとっては信じがたい話だろう。 だが、これは決して実用化後に始まった事態ではない。 複数の元社員によると、N-NOSEを

                                                              50万人超が受けた疑惑の「線虫がん検査」。とある検査で判明した本当の実力とは(NewsPicks) - Yahoo!ニュース
                                                            • 東京大学とGoogleがAI分野の社会連携講座を設置 | 東京大学

                                                              2024年11月1日、国立大学法人東京大学(東京大学)とGoogle合同会社(Google)は、AI分野の社会連携講座である「AI相利共生未来社会講座(AI Symbiotic Future Society Program)」を、東京大学大学院総合文化研究科に設置しました。本社会連携講座は、東京大学とGoogleによる共同研究、およびGoogleのAI教育コンテンツによる次世代AI人材の育成を目的としています。 東京大学とGoogleは、人間とAIが相利共生する「AI相利共生未来社会」を実現するため、これまで第一期(2020-2022)・第二期(2022-2024)パートナーシップを締結し、AI分野における産学連携を深めてきました。今回の社会連携講座は、2024年9月27日に締結した第三期(2024-2027)パートナーシップの一環として、これまでの産学連携を更に強化し、「AI相利共生未来

                                                                東京大学とGoogleがAI分野の社会連携講座を設置 | 東京大学
                                                              • 同志社大学と大和総研によるAIを活用した文書校正システム開発に向けた共同研究について

                                                                同志社大学(学長:松岡敬、法人本部:京都市上京区)と株式会社大和総研(代表取締役社長:草木頼幸、本社:東京都江東区、以下「大和総研」)は、企業の外部向け文書における広告審査の省力化を行うことを目的として、AIを活用した文書校正システムに向けた共同研究を行い、プロトタイプの開発を完了したことを発表します。 同志社大学と大和総研は、2019年6月10日、データサイエンス分野等における包括的な教育研究協力に関する覚書を締結しました(※1)。この覚書に基づく共同研究の第1弾として、大和総研による研究・開発を同志社大学が監修する形で本件は実施されました。 今回の共同研究で開発するのは、変換ミスや誤字脱字の修正といった一般的な文書校正機能に加え、金融機関に求められる、情報の正確性を保つ機能を備えた文書校正システムです。金融機関においては、Webサイト、商品パンフレット、レポート等の校正を対象として、一

                                                                  同志社大学と大和総研によるAIを活用した文書校正システム開発に向けた共同研究について
                                                                • 産学連携 教育イノベーター 育成プログラム | 実務家教員育成研修プログラム

                                                                  実務家教員育成研修プログラム(2020~2023年度) 産学連携教育イノベーター 育成プログラム 産学が連携して人材と知の循環を促進しつつ、 実践的かつ広く深い学びを追求し、 学生も社会人も学び続けチャレンジし続ける社会の実現、 未来を拓く人材の各界への輩出のため、 その中心的役割を担う実務家教員を育成します。

                                                                  • 東急とMITが連携、渋谷を世界的なスタートアップ集積地に

                                                                      東急とMITが連携、渋谷を世界的なスタートアップ集積地に
                                                                    • 上智学院の貴重な史資料を「上智大学デジタルアーカイブ」で公開

                                                                      株式会社NTTデータ(以下:NTTデータ)は、2016年度にAMLAD®を用いて構築した上智大学デジタルアーカイブに、上智学院の史資料を集めた「ソフィア・アーカイブズデータベース」を追加し、2022年3月30日より公開します。 「ソフィア・アーカイブズ」は上智学院の歴史的価値のある史資料および記録を保存しており、今回これらの資料が上智大学デジタルアーカイブに追加されることで、上智大学デジタルアーカイブ上の「学術情報リポジトリ」「貴重資料データベース」「ラウレスキリシタン文庫データベース」の資料と横断検索することが可能になります。 上智学院は、1549年に来日しキリスト教を伝えたフランシスコ・ザビエルの「ミヤコに大学を」という志しを受け継ぎ、カトリック男子修道会「イエズス会」の神父たちによって1913年に開学した上智大学をはじめとした学校法人です。創立108年の上智学院は歴史的価値のある貴重

                                                                        上智学院の貴重な史資料を「上智大学デジタルアーカイブ」で公開
                                                                      • グーグル、AIで日本全国の課題を解決 松尾・岩澤研究室と協力

                                                                        グーグルは6月19日、「AIで日本のさらなる可能性を~Google for Japan 2024~」と題したイベントを開催した。2027年までに全国47都道府県で生成AIモデルの実装、AI人材を育成し求人と求職のミスマッチによる人材不足の解決、地域社会が抱える課題解決を目指すなど、グーグルの新たな取り組みを発表した。 東京大学松尾・岩澤研究室とパートナーシップ 47都道府県の架台を生成AIで解決 同イベントには東京大学の松尾教授が登壇し、グーグルとのパートナーシップにいたった経緯を説明した。 2023年9月に大規模言語モデルを実際に開発できる人材育成を目的にLLMの講義を実施し、受講生2000人のうち660人が修了した。これはLLMを実際に作ることができる人材が660人誕生したということになる。しかし、実際に開発をするにはGPUが必要になり、そこでグーグルに相談に行ったことが縁となっている

                                                                          グーグル、AIで日本全国の課題を解決 松尾・岩澤研究室と協力
                                                                        • 東大や東工大などが「超高速画像処理技術」で新組織、その狙いとは? ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                                                          東京大学や東京工業大学、千葉大学など10大学の研究グループは、2021年春にも超高速画像処理技術を利用し事業化を目指すための新組織を立ち上げる。デバイスや自動車部品などの事業化を目指す企業と高速知能システムの研究を行う大学をマッチングし、共同研究を実施する。今後、高速画像処理を利用した技術の導入や研究開発計画を持つ企業を募り、20―30社、20テーマ程度の共同研究の実施を目指す。 組織名は「高速ビジョン研究開発ハブ(仮称)」。東大の石川正俊特任教授を中心に10大学が参加する。16年度に採択された科学技術振興機構(JST)の「戦略的創造研究推進事業ACCEL(アクセル)」プロジェクト終了に伴い、その成果を事業化に結びつけ、高速画像技術の世界標準を目指す。 一方、高速画像処理の普及や用途拡大、新規産業創出を目指すコンソーシアム「WINDSネットワーク」とも協力する。会員数は20年7月時点で21

                                                                            東大や東工大などが「超高速画像処理技術」で新組織、その狙いとは? ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
                                                                          • 芝浦工大で産学連携の授業実施 「文章要約AI タンテキ」の新サービスを学生が提案

                                                                            AI-Labと芝浦工業大学の産学連携で、バズグラフが展開する「文章要約AI タンテキ」を題材とした課題解決型授業が4月14日(木)から行われ、6月2日(木)に生徒たちによる最終プレゼン会が行われました。 このAIニュースのポイント AI-Labは芝浦工大にて「文章要約AI タンテキ」を題材にした課題解決型授業を実施 最終プレゼン会ではバズグラフ取締役が出席し、4つの新たなサービス案を審査 アイデアやブランディングを評価する一方でマネタイズに関する課題などを生徒に提示 一般社団法人AI-Labと芝浦工業大学の産学連携で、株式会社バズグラフが展開する「文章要約AI タンテキ」を題材とした課題解決型授業が4月14日(木)から行われ、6月2日(木)に生徒たちによる最終プレゼン会が開催されました。 芝浦工業大学准教授・蘆澤 雄亮氏の指導の元、6月2日に行われた最終プレゼン会では、バズグラフ取締役が審

                                                                              芝浦工大で産学連携の授業実施 「文章要約AI タンテキ」の新サービスを学生が提案
                                                                            • 経団連:ポスト・コロナを見据えた新たな大学教育と産学連携の推進 (2021-04-19)

                                                                              トップ Policy(提言・報告書) CSR、消費者、防災、教育、DEI ポスト・コロナを見据えた新たな大学教育と産学連携の推進 Policy(提言・報告書) CSR、消費者、防災、教育、DEI 採用と大学教育の未来に関する産学協議会 2020年度報告書 ポスト・コロナを見据えた新たな大学教育と産学連携の推進 (PDF形式/本文の目次は以下のとおり) はじめに 第Ⅰ章 ニューノーマルを踏まえた新たな大学教育のあり方 新型コロナウイルス感染症拡大による大学教育への影響 ニューノーマルを踏まえた新たな大学教育のあり方と実現に 向けた課題 (1)DX/ニューノーマルを踏まえた新たな大学教育のあり方 (2)ハイブリッド型教育推進における課題、求められる対応 第Ⅱ章 「組織対組織」による産学連携の推進 「組織対組織」による産学間の共同研究・産学連携型の PBL型教育の推進 (1)「組織対組織」連携の

                                                                                経団連:ポスト・コロナを見据えた新たな大学教育と産学連携の推進 (2021-04-19)
                                                                              • GAFAに対抗、東工大とデンソーITラボが推進する共同研究講座の異“才” ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                                                                東京工業大学情報理工学院とデンソー子会社のデンソーアイティーラボラトリ(東京都渋谷区)がユニークな共同研究講座に取り組んでいる。同社が派遣した2人の特任准教授は研究室主宰者となり講義に加え、学位取得の研究指導や教授会にも出席する。独立独歩の色合いが強いはずの同大の教員7人とともに「モビリティーへの人工知能(AI)応用」をテーマに多面的な研究を進めている。 (編集委員・山本佳世子) 産学共同研究を始める際に企業から派遣された教員は研究テーマや活動場所が限定され、学生の学位に関わる研究指導ができないことが多い。学位授与は大学だけの役割で責任も大きいためだ。しかしデンソーアイティーラボラトリが派遣した特任准教授2人は修士・博士研究の指導のほか、教授会への出席、国の科学研究費助成事業への応募など、かなりの自由度と責任が与えられている。 これを新制度ではなく、既存の枠組みで実現できている点が大きい。

                                                                                  GAFAに対抗、東工大とデンソーITラボが推進する共同研究講座の異“才” ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
                                                                                • リクルートとソニーの役員・若手社員が登壇。「東京大学メタバース工学部」で語られた“好奇心”の大切さ | 株式会社リクルート

                                                                                  2024.04.22 Mon リクルートとソニーの役員・若手社員が登壇。「東京大学メタバース工学部」で語られた“好奇心”の大切さ 東京大学大学院工学系研究科・工学部が中心となって2022年に開講し、中高生や社会人向けの講義・イベントを行っている「東京大学メタバース工学部(以下、東大メタ工)」。リクルートはその開講当初から、「デジタル人材の育成」、「女子の進学率が低い工学や情報系学部の魅力を女子中高生に伝え、DX人材育成のダイバーシティ推進を行う」という趣旨に賛同。人材・学び領域とテクノロジーのノウハウを活かしたキャリア形成に関する支援を行っています。 そんな東大メタ工では、2024年3月17日(日)に「夢の実現プロジェクト~女子中高生の進路選択~」と題したジュニア講座を実施。第1部では東京大学国際高等研究所 カブリ数物連携宇宙研究機構 副機構長の横山広美先生が講演。第2部では宇宙飛行士の山

                                                                                    リクルートとソニーの役員・若手社員が登壇。「東京大学メタバース工学部」で語られた“好奇心”の大切さ | 株式会社リクルート

                                                                                  新着記事