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■ ゴールが逃げていく現在「先が見えない。まさに、この表現がピッタリな世の中だ」 そう言ったのは、ある企業の中間管理職だ。優秀な営業課長（50代）だったが、最近は深い悩みを抱えている。 「外部環境の変化についていけない。35歳の部下のほうが優秀だし、たまに、組織の足手まといになっているのではないか。そう思うときがある」 こう、私に打ち明ける。 私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントだ。クライアント企業の経営目標を達成させるには、ミドルマネジャーの奮起が不可欠である。なのに昨今は、「先が見えない」とぼやく姿が目につくのだ。 当然だろう。 昨年5月、政府は高年齢者雇用安定法の改正案を発表した。高齢者が70歳まで働けるよう、企業に努力義務を課す方針だという。 1994年に60歳未満定年制が禁止されるまで、55歳が定年退職であった。それが70歳まで伸びようとしている（あるいは定年

米国の求人情報サイトDiceは、記事「The Top Tech Skills of 2018」で企業の採用担当者のあいだで、Kubernetesのスキルが飛び抜けて求められていることを紹介しています。 グラフの左から赤いマーカーがKubernetes、オレンジのマーカーがTerraform、水色のマーカーがTensorFlow、青いマーカーがブロックチェーン、緑のマーカーがKotlinを示しています。 これを見ると赤のマーカーが示すKubernetesのスキルが飛び抜けて採用担当者から求められ、転職に有利なスキルだといえそうです。そしてその次がTerraformとなっていることから、クラウド上にコンテナのためのインフラを構築するスキルを持ったエンジニアが求められているのではないかと推測できます。 プログラミング言語としてはKotlinの名前があがっています。Kotlinはモバイルアプリケー

ここから5年は勝負の時 ここから5年と書くと、今までは変革が起きていないように感じますが、もちろんITによる変革はこれまでも速い流れで進んできているのは間違いありません。さらにこの先5年で、SAPのEOSL、2025年問題を代表するようにこの先5年は企業にとっても今までにない大規模なIT投資の機会が間違いなく訪れるでしょう。また通信環境の変革やテクノロジーの進化がさらに加速することも重なって、大規模かつ難易度の高いプロジェクトが全世界的に立ち上がるでしょう。IT関連企業は、この波をどのように乗り切るのか考えていることと思います。 そんな環境下、皆さんはどのようなキャリアを描いて勝負しますか？ キャリア計画は戦略立案プロセスと同じ 私のキャリアは少し変わっていて、ITエンジニアからCTOになり、ITと経営の融合を目指し経営戦略部門を立ち上げ、中期計画の立案や実行を担い、その計画の中で重要な海

ベストセラー漫画「ドラゴン桜」でおなじみの弁護士・桜木建二。最近では、バーチャルYouTuber（VTuber）としても活動する弁護士・桜木が、日経ビジネス電子版に登場。ビジネスパーソンの悩みを一刀両断する。 連載6回目に相談に訪れたのは、人材サービスの会社に勤務する渡部さん。彼女は現在、アプリケーションのデザインを主業務としながら、同時におよそ10人のチームを束ね、新卒採用などにも携わっている。 渡部さんの最近の悩みは、「リーダーの責任範囲がどこまでなのか」「メンバーのキャリアについて、どこまでサポートすべきなのか」ということ。 チームを束ねていると、どうしてもリーダーの元には色々な相談が寄せられる。「今の仕事は思っていた内容と違う。未来のキャリアプランを描けるような仕事をしたい」「このまま同じ仕事を続けて、果たして成長できるのか」「転職した方がよいのだろうか」……。 誰しも、自分が完全

日本経済新聞社が22日まとめた新卒採用計画調査（1次集計）で、大卒理工系学生の採用難が深刻になっていることが分かった。人工知能（AI）技術者やデータサイエンティストといったIT（情報技術）人材を求める動きが業種を超えて激しくなっている。専門人材の供給が追いつかない大学教育の課題も浮き彫りになる。主要企業の2020年春入社の大卒採用は7.9%増える見通しだ。採用計画は10年連続で増えたが、伸び率

IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ 組織と人材 ＞ インタビュー ＞ DX推進に不可欠な人事評価ルールの見直し、“社員エンゲージメント”に着目を 組織と人材 組織と人材記事一覧へ [インタビュー] DX推進に不可欠な人事評価ルールの見直し、“社員エンゲージメント”に着目を 米Workday日本法人の鍛治屋清二社長に聞く 2019年2月20日(水)田口 潤（IT Leaders編集部） リスト デジタルトランスフォーメーション（DX）と呼ぶかどうかはともかく、デジタル時代に適応するために企業や組織のあり方、業務などを変えていく中で必須とされるのが、社員と会社の関係を見直したり再定義したりすることだろう。カスタマーエンゲージメントならぬ、”エンプロイーエンゲージメント”と言われる取り組みである。 例えばデジタル時代に欠かせない行動特性とされる”Fail Fast”。「トライして

経済産業省はDXに向け、企業に古い基幹系システムの更改を促す異例の注文を出した。DXを促進できなければ日本の競争力が沈下するという危機感の表れだ。「2025年の崖」を回避できるのか、経産省の責任者に聞いた。 「このままでは国の競争力を考えるうえで大きな損失につながる」。経済産業省の成田達治大臣官房審議官（商務情報政策局担当）は強い危機感を口にする。「ITベンダーもユーザー企業も変わらなければならない。双方が危機意識を持っている今は変化のチャンスだ」。 経産省はデジタルトランスフォーメーション（DX）推進のための課題と取り組みの方向性を示す「DXレポート」を2018年9月に公表した。ユーザー企業のIT担当役員やITベンダーの役員が参加する「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を2018年の5月から8月にかけて開き、その議論をまとめたものだ。 DXレポートで経産省は、古く複雑になっ

日本の転職市場で、IT（情報技術）関連の人材を中心に中国などアジア諸国と比べ給与の割安感が強まっている。国際的な人材の獲得競争が激しい最高情報責任者（CIO）の中国の給与最高額は日本の7割高だ。優秀な人材の採用に向け、日本企業は賃金制度の見直しを迫られている。7日に英人材サービス大手ヘイズがアジアの主要な5つの国・地域の2018年転職時給与調査を発表した。データサイエンティストの最高額は中国が

Red Hat の杉村です。Ansible のテクニカルサポートエンジニアをしています。 今回は、我々テクニカルサポートエンジニアが日々どのような仕事をしているかを軽く紹介しようと思います。 わたしは 8:00-17:00 で勤務しています。 8:00 出勤 Ansible チームも世界中にテクニカルサポートエンジニアがいまして、それぞれの担当時間帯で協力しあって仕事をしています。日本のメンバーが担当すると言っても、日本のお客様からの問い合わせしか受けないということではありません。 問い合わせ(サポートケース)の一覧をまず確認します。新しい問い合わせ (NCQ, New Case Queue) が来ていれば取りますし、アメリカのメンバーからの引き継ぎがありそうだったら彼らと話をしたりもします。 12:30〜13:00頃 昼食休憩 Ansible チームにもいろんな国のメンバーがいますが、数

外回りを嫌う「ダメな若手営業」を抱える上司が知るべき、「覚醒させる教え方」：先行投資で成功体験を（1/2 ページ） 「多くの上司が、若手営業が自分から行動しないことに頭を悩ませている」――。リクルートマネジメントソリューションズのエグゼクティブコンサルタント、的場正人氏は、このほど開いた記者会見でこう指摘した。 多くの企業で営業部門のコンサルティングを手掛けてきた的場氏は、上司が若手に「とにかく客先を訪問しなさい」「失敗を恐れずに挑戦しなさい」「現場では一方的に話さずヒアリングしなさい」などと指示しても効果がなく、若手が積極的に行動しようとしないケースを数多く目の当たりにしてきたという。 こうした腰が重い若手は上司の指示に納得しておらず、「なぜ、やみくもに客先を訪問すべきなのか分からない」と反発したり、「顧客が求めていない商材を売り込むと、相手の迷惑になる」などと考え、往訪を“自粛”したり

柴山和久（ウェルスナビ代表取締役CEO）「誰もが安心して手軽に利用できる次世代の金融インフラを築きたい」という想いから、プログラミングを一から学び、2015年4月にウェルスナビ株式会社を設立。2016年7月に自動でおまかせの資産運用サービス「WealthNavi（ウェルスナビ）」をリリース。リリースから約7年5ヵ月となる2024年1月に預かり資産1兆円を突破した。起業前には、日英の財務省で合計9年間、予算、税制、金融、国際交渉に参画。その後マッキンゼー・アンド・カンパニーに勤務し、10兆円規模の機関投資家をサポート。東京大学法学部、ハーバード・ロースクール、INSEAD卒業。ニューヨーク州弁護士。Forbes JAPAN「起業家ランキング2021」でTop3に選出。著書に『新しいNISA投資の思考法 お金の悩みから解放される　正しい「長期・積立・分散」のはじめ方』（ダイヤモンド社、2023

早稲田大学大学院　経営管理研究科修了（MBA）。法律事務所、IT企業、輸送機器メーカーでの役員秘書、企業広報、事業広報、IR・SRなどのコーポレートコミュニケーションを経て、2018年より現職。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 日本のビジネスパーソンの実態を調べると、「学ばない社会人」の意外な多さが日本企業の競争力を低下させていることがわかった（写真はイメージです）　Photo:PIXTA 最近、「リカレント教育」という言葉を聞いたことはないでしょうか。リカレント教育とは、一度労働市場に出たビジネスパーソンが、再び学ぶ機会を得て、また労働市場に戻っていくことを意味します。1970年代に、スウェーデンの経済学者である

自動車部品最大手の独ボッシュ（Bosch）が、米シリコンバレーに設けた研究開発拠点。近藤由実氏はそこで、データサイエンティストとして働いている。シリコンバレー流の仕事の進め方を取り入れ、製造業のデジタル変革に挑むボッシュ。そこで活躍する現役のデータサイエンティストの実像に迫った。 米フェイスブック（Facebook）の本社で2018年10月中旬に開かれた、ディープラーニング（深層学習）の大規模な勉強会「BayLearn 2018」。シリコンバレーの大手IT企業で働くエンジニアがディープラーニングに関する研究論文を、口頭やポスターなど学会形式で発表する。内容には事前に「査読」が入るのも、学会と同じだ。 BayLearnで唯一の日本人査読者を発見 BayLearn 2018の終了間際に発表された論文査読者の一覧の中に、「Yumi Kondo」という日本人の名前があった。BayLearnはシリコ

（株）圓窓の代表取締役。 元・日本マイクロソフト株式会社業務執行役員。マイクロソフトテクノロジーセンターのセンター長を2020年8月まで務めた。 DXやビジネスパーソンの生産性向上、サイバーセキュリティや組織マネジメントなど幅広い領域のアドバイザーやコンサルティングなどを行っている。 複数の会社の顧問や大学教員の肩書を持ち、「複業」のロールモデルとしても情報発信している。 グローバル仕事人のコミュ力　澤円 グローバル化が進む現代において、ますます必須になるコミュニケーション力。グローバルに活躍できる人は、どう“コミュ力”を磨いているのでしょうか。マイクロソフトテクノロジーセンターのセンター長として、エグゼクティブお向けに、さまざまなプレゼンテーションを行い、同社でトッププレゼンターの地位を確立している澤円さんが、そのスキル・知見を出し惜しみなく紹介します。 バックナンバー一覧 皆さんこんに

オリィ研究所の吉藤健太朗代表が手に持つのが分身型ロボットOrihime（オリヒメ）。「黒い方がかっこいい」と、自作の“黒い白衣”を常に着用している。 （写真=菊池 くらげ） 今、このオリヒメが注目を浴びている。病気などで通学や通勤ができなくても、オリヒメを通して、周囲とコミュニケーションがとれる。全身の筋肉が衰えていく難病ALS（筋萎縮性側索硬化症）の患者が眼球の動きだけでオリヒメを操作し、意思を伝達することも可能だ。 「僕自身、まともに学校に通っていなかったから」 オリィ研究所（東京・港）の吉藤健太朗代表に開発の背景を尋ねると、そんな答えが返ってきた。不登校だった吉藤氏は“変わり者”と見られていた。しかし、周囲と異なる経験がイノベーションを生み出した。「1週間ずっと天井を見ながらベッドで過ごしたこともあった。孤独が本当につらかった」。その思いが、自分の分身としてコミュニケーションをするロ

「ここは本当に研究所なのか？」──。目の前に広がる円形講義室の様子は、大学の授業風景そのもの。男性がスーツを着ていなければ、会社の中にいるとは思えない。記者は2018年10月末に、この不思議な場に潜入した。 ダイキン工業は2018年4月、淀川製作所（大阪府摂津市）にあるテクノロジー・イノベーションセンター内に「ダイキン情報技術大学」を開講した。通うのは、大学の開設と同時期に入社したばかりの新入社員351人のうち、理系出身者を中心に希望を募り、自ら手を挙げた100人。そのうち85％が大学院卒、男女比率は4:1だ。 「ダイキン情報技術大学」の授業風景。生徒は2018年4月の新入社員351人のうち、自ら希望した100人。2年間、現場には配属されず、大学通いに専念してAIやIoTを学ぶ。100人は全員が名札を着け、腕章をしている 彼ら彼女らは何と2年間、ダイキン情報技術大学の「生徒」に専念すること

Red Hatの安間です。今回はオープンリーダーシップという概念についてご説明をしたいと思います。テクノロジーの話ではありませんが、レッドハットのユニークな文化を語る上で欠かせないものですのでご紹介させてください。 この記事はDeLisa Alexander(Executive Vice President and Chief People Officer at Red Hat)によるLinkedIn記事、What is Open Leadership?を日本語訳したものです。この翻訳を快諾してくれたDeLisaに感謝します。 オープンリーダーシップとは何か？ リーダーシップはレッドハットでは異なった働きをします。 レッドハットのオープンオーガニゼーション（オープンな組織）では、リーダーの役職に任命された時や、そのタイトルが与えられた時にだけ「リーダー」の地位を受け取るのではありません。レ

アップルやディズニーなどの外資系企業でマーケティングを担当し、グローバルでのビジネス展開に深い知見を持つ阿部川“Go”久広が、グローバルを股に掛けたキャリアを築いてきたIT業界の先輩にお話を伺うインタビューシリーズ。今回は「Red Hat（レッドハット）」の製品、テクノロジー部門を長年率いるPaul Cormier（ポール・コーミア）氏にご登場いただく。 Paul Cormier（ポール・コーミア） Red Hat　製品、テクノロジー部門社長 高校生のころからDECでエンジニアとして働き始め、ロチェスター工科大学でソフトウェア開発および管理の修士号を取得。Netet起業後BindViewを経て、2001年、Red Hatに120番目の社員として入社。「RHEL（Red Hat Enterprise Linux）」など企業向け製品開発に貢献する。 Hortonworksの取締役も務める。 高