Gartnerは2019年12月10日（米国時間）、ITインフラ＆オペレーション（I＆O）のリーダーが備えるべき10のトレンドを発表した。同社はこれらのトレンドが2020年以降、デジタルインフラのサポートに大きな影響を与えるだろうと予想している。 Gartnerのシニアリサーチディレクターを務めるロス・ウィンザー氏は、次のように説明した。 「2019年のインフラトレンドは、人工知能（AI）やエッジコンピューティングのような技術が、急成長するインフラと、ビジネスニーズの両方をどのようにサポートするかが焦点となっていた。これらの技術には引き続き需要があるが、われわれの2020年のトレンドリストは、このような技術が生み出す連鎖的影響を反映している。これらのトレンドの多くは、すぐには見えてこない」 トレンド1：自動化戦略を考え直す ほとんどの企業が何らかのレベルで自動化を進め、高付加価値業務への人

第2回で取り上げたように、国内企業でもビジネスのデジタル化が加速度的に進んでいる。こうした中で、IT人材に求められる役割は一層拡大し、多様化している。IT人材の育成にどう取り組んでいくのかは、企業経営者、IT部門長にとっての大きな課題だろう。 ITを取り巻く環境や技術の変化のスピードが速いため、人材育成には長期的な視点が求められる。同時に、足元の重要課題や最新技術に対応できる人材のスピーディな確保にも対応しなければならない。人材リソースを社内外のどちらに求めるかの判断も求められる。一方で、年齢構成やキャリアプランといった、IT部門が抱える人材育成の構造的な課題への対応も待ったなしの状況ではないだろうか。 このような難しい環境下で、各企業はどのようにIT人材の育成を進めているのか。日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は、ユーザー企業のIT部門長を対象に実施した「企業IT動向調査2017

「これが、日本が変わる第一歩になる」（Google会長 Eric Schmidt氏）---Googleは2013年10月29日、日本のコンピューターサイエンス教育を支援するプロジェクト「コンピュータに親しもう」を開始すると発表した。ワンボードコンピュータ「Raspberry Pi」（関連ページ：ITproまとめ - Raspberry Pi）を5000台提供、NPO法人CANVASと協力し、1年で2万5000人以上の児童・生徒の参加を目指す。 同日、Eric Schmidt氏が来日。広尾学園（東京都港区）の生徒にプログラミングの楽しさと大切さを語りかけた。またビジュアルプログラミング言語「Scratch」の第一人者で『小学生からはじめるわくわくプログラミング』の著者である青山学院大学・津田塾大学非常勤講師 阿部和広氏（関連記事）らが、広尾学園の生徒にRaspberry Pi上でScratc

2013年4月25日、ガートナー ジャパン主催の「ITインフラストラクチャ＆データセンターサミット2013」の基調講演に、ガートナー リサーチ バイスプレジデント 兼 ガートナー フェローのスティーブ・プレンティス氏が登壇。「今後5年間でITに影響を与える最重要トレンド」を解説し、ITの未来を予想した。 「2014年までに、SaaS運用管理ツールを使用する組織の30％がサービスレベルの低さを理由にオンプレミスに転換する」---。 プレンティス氏の予想では、これまで先進企業が積極的にけん引してきたクラウド化の流れが、近い将来に止まるという。重要なシステムは社内に置きなおすべきだと考える企業が増え、2014年までに、ITサービスベンダーのトップ100社中20％が市場から姿を消すと予測する。 「企業の90％はWindows 8の大規模展開を回避する」というのもプレンティス氏の予想だ。タブレット用

日本のIT現場で、日々当たり前に進められているシステム開発。しかしそこには、世界の常識とは大きく異なる部分がある。例えば、米国の先進的な開発モデルに精通する楽天のJames Chen氏（執行役員 楽天市場サービス開発・運用部 部長）は、多数の細かなテストを手動で実施するのは、米国ではもはや一般的なやり方ではないと述べている。 別のやり方を知っている外国人の目を通して日本のシステム開発を眺めると、他国に見習うべき点や日本の良い点が浮かび上がってくる。より優れたやり方があれば改善を図り、良い点はさらに伸ばすことで圧倒的な強みへと引き上げたい。日本と米国のいいとこ取りをした楽天市場の開発現場のように、第三者の視点で長所や短所を見いだし、現場を変革しよう。 本特集では、日本のIT現場で活躍する外国人エンジニアや、グローバルなシステムの開発に携わることが多い日本人エンジニアへの取材を通じて浮かび上が

iPadだからできるスゴい技 iPadのプロ向け音楽制作アプリ「Logic Pro」、楽曲の音声をAIでパートごとに分離 2024.12.06 最後のWindows 10脱出計画 手元にある機器はWindows 11で使える？　ツールで不可と判断されても使える場合も 2024.12.06

先週の水曜日に、IBMのビジネスパートナーの方々が中心となって設立された団体「Open Source協議会 System i」のセミナーで「IT大変革。今、何にどう取り組むべきか！ ～知っておきたい技術動向とキャリアの描き方～」というセッションのスピーカーを、アイティメディアの藤村厚夫取締役と一緒に務めてきました。 藤村さんからはセッションのテーマとして「お互いに、今後5年のあいだにインパクトがあると思われる動向を5つ挙げて説明しよう」という提案をいただいていたので、僕としては少し考えて次のような5項目を挙げることにしました。 セミナーでこの5つについて話したことを、せっかくなのでこのブログでも紹介したいと思います。 業務の定型化の波 1つ目の動向は「非コア業務、�バックオフィス業務の定型化の波」です。これによってこれまで以上に業務のパッケージソフトやサービスへの置き換えが進むと考えていま

目の前にお腹をすかせた人がいれば、おいしい魚を安く提供するサービスが登場するのは当然です。しかし本人にとって本当に必要なのは釣りの仕方を学ぶことだ、という考え方があります。これは教育界における先生と生徒の関係を論じる話として有名ですが、さまざまな分野で応用できます。例えば私が住んでいる沖縄でも、政府からの補助金の議論で一度ならずとも聞いたことがあります。沖縄の自立のためには、魚ではなく、釣り道具こそが必要だ。そういう論調です。 人は、常に魚が与えられる環境にあると自立できなくなります。では自立できないと何が困るのか。一つには、釣った魚に頼るにはお金がかかるということ。そしてもう一つは、自分が本当に必要な魚は何かを知ることができなくなることです。外部依存が高まるほど、アタマを使わなくなります。知恵や工夫はぎりぎりのところからしか生まれません。甘えの環境からは本物は出てこない。それでは強く生き

東京証券取引所の株式売買システム「arrowhead」。ミリ秒レベルで応答する高速性が話題になったが、それは注文を受け付ける処理のことである。同システムでは約定処理もレスポンスの高速化を図っており、可用性も高い。プロジェクトに携わったNTTデータの平田氏と東京証券取引所の田倉氏に、その仕組みと取り組みを解説してもらう。 株式売買システムの「arrowhead」が行っていることは、その昔、取引所の立会場で人手で行っていた業務を写し取ったものと考えるとよい。取引参加者（証券会社）からの注文を受け付け、銘柄ごとに分かれた板へ登録後、売り注文・買い注文の付け合わせを行って約定させ、約定した結果を通知する流れとなる。立会場のころであれば、取引所の職員と場立ちの人が注文をやり取りすることで事足りた。 現在は、数千万件/日の注文を処理しつつ、数ミリ秒の速度を要求されるため、世界の取引所では高速、大容量の

SI業界（日本）のJavaプログラマーにはオブジェクト指向より忍耐力が求められている？ - 達人プログラマーを目指して http://d.hatena.ne.jp/ryoasai/20110109/1294581985 をうけて自分の考えを書いておきます。 二年前なら、自分もどうしたらSI業界をよく出来るか真剣に考えていたし、NTTデータの人達と実際に話し合いもしています。 NTTデータとの真昼の対決シリーズ http://d.hatena.ne.jp/higayasuo/20080612/1213241779 http://d.hatena.ne.jp/higayasuo/20080828/1219901392 でも、ソーシャル、クラウド、スマフォの時代になって、考えが変わりました。 今は、世の中の動きがかなり速くなっているので、その中で素早くチャンスを捕まえたものだけが生き残ります。受

情報システムの価値（IT バリュー）が急速に変化している。変革を迫るのはクラウドの台頭。腰を据えてシステムを企画・開発するよりも、素早く手軽に利用するほうにユーザー企業の力点が移り始めた。これに伴いITベンダーの評価基準も変わる。第15回顧客満足度調査の結果から、ITバリュー革命の最前線を追った。 目次 過去の顧客満足度調査 第12回(2007年) | 第13回(2008年) | 第14回(2009年)

ITベンダーは「新たな成長路線への回帰」に備えたビジネス戦略を策定するタイミングにある。IT市場は“視界ゼロ”の中にあるが、景気が回復してからビジネス戦略を策定し始めていては、すでに手遅れということになる。IT市場は景気後退期の中で静止しているように見えるが、成長路線への回帰に向かって動き出している。 ガートナーでは、「IT 投資Trend Index」という手法を用いて、IT投資およびIT市場の動向を分析している。IT 投資Trend Indexは、ユーザー企業におけるIT投資の姿勢を示す数値だ。プラスに振れるに従いユーザー企業のIT投資は積極的になり、マイナスに振れるに従いユーザー企業のIT投資は消極的になることを意味する。 2009年５月に発表した日本のIT 投資Trend Indexは、マイナス5.3という非常に低いレベルにあった。ガートナーでは、景気後退期において、こうした数値が

大学で教えている教育内容と、IT企業が大学教育に期待する教育内容の間には大きなギャップがある…。これは昔から言われている、IT人材育成の大きな課題である。 IPA（情報処理推進機構）が2008年に実施した「IT人材市場動向調査」によれば、IT企業に聞いた「大学教育に期待する教育内容」のベスト5は、1位「システム・ソフトウエア設計」、2位「文書作成能力・文章力」、3位「チームワーク」、4位「プログラミング技術」、5位「リーダーシップ」。IT企業が大学教育に期待しているのは、仕事に必要な実践的スキル／知識であることが分かる。 一方、大学側に「重視している教育」を聞いた結果を見ると、「プログラミング技術」は1位に入っているものの、「システム・ソフトウエア設計」は7位、「文書作成能力・文章力」は10位、「チームワーク」は11位、「リーダーシップ」は13位と低い。 この調査結果からも、IT企業が大学

テクノロジーと経営、あるいはテクノロジーと社会の関係が、ますます強まっている。クラウドコンピューティングに象徴されるように、これからの経営・社会成長は、ビジネスモデルだけでなく、数々のサービスを生み出すテクノロジーにこそ、その源泉がある。テクノロジートレンドを見極め、その価値を最大限に生かすことが重要だ。米ITリサーチ最大手であるガートナーのアナリストたちが、”これから”に向けた指針を示す。 2015年に向けたIT指南役の直言（キーパーソン・インタビュー） デジタル・ビジネス経済がIT業界にもたらすインパクトは劇的──。ガートナーはデジタル社会の急速な進化を予測しており、企業にもその変化への対応を提案している。来たるべき2015年に向け、CIO（最高情報責任者）、デジタル・ビジネス、モバイル、スマートマシン、IoT（Internet of Things）というそれぞれの視点でガートナーのア

100件以上のRTを経た頃に、元の私のつぶやきの中に含まれていた文字列で残っていたのは、なんと「Twitter利用実態調査」という部分だけだった。これだけ見ると、元の情報の20％以下しか残っていないのだから、相当な情報劣化に見える。 しかし、これは情報が壊れたというのではなく、有用な情報のネットワークが生まれたというほうが正しい。 いままでのメディアは、発信された情報をそのまま伝えることが重要視されてきた。加工されたり、演出されたり、選択してある部分だけを切り出して伝えることはあっても、それは元の情報を伝えようと努力した結果だったと思う。デジタルに関していえば、「情報を劣化せずに伝えることができる」というのが大きな売りになっていたはずである。コンピュータ・ネットワークの世界でも、長らくデータが損なわれることなく伝えられることが重要だった。 ところがTwitterでは、1回のつぶやきは140

政府の行政刷新会議は2009年11月13日、事業仕分けで、文部科学省が推進する次世代スーパーコンピュータ事業を事実上の「凍結」と判定した。「NECと日立製作所が今年5月に撤退し、大幅なシステムの仕様構成を変更しており見通しが不透明」などの判断が働いたためだ。 これに対して、文科省の関係者から「長い目で見ると国内のIT業界にとって重大な損失」とする声が出ていたほか、研究者からも日本の国際競争力の低下を懸念する声が相次いで上がった。政府内でも、菅直人副総理・国家戦略相や仙谷由人行政刷新担当相らが、判定の見直しの可能性に言及するなど、国策スパコンの存廃を巡る議論は熱を帯びている。 この国策スパコンは、かつて“世界最速”を誇った「地球シミュレータ」の後継機。毎秒1京回の浮動小数点数演算を行う「京速計算機」を、2012年をメドに完成させる予定だった。果たして、国策スパコンは不要か、あるいは必要か。必