編集長の中郡暖菜氏 2012年に創刊された「LARME」（徳間書店）は、淡いパステルカラーを基調とした独自の世界観や、現役アイドルをモデルに起用するなど大胆な手法で注目を集め、雑誌不況の中で発行部数20万部を叩き出した。そこで編集長として手腕を振るっていたのが中郡暖菜氏だ。彼女が新たに手掛ける女性ファッション誌「bis」と、雑誌業界の行く末を独自の美学で語ってもらった。 （前編はこちら） ◎セックス特集を買う女の子を1人でも減らしたい ――「LARME」を立ち上げた時期と現在の女性誌の状況の違いは感じますか？ 中郡　まず「読モ」の変化ですね。雑誌の中で読モという存在をあまり強く感じなくなりました。「小悪魔ageha」や「LARME」を作っていた頃は、雑誌の中で読モの子たちのパワーがすごかった。 ――最近はそうではないと？ 中郡　今はインフルエンサーで完結する場合も多いのかなと思います。In

コンテンツ産業が向かう先はどこなのか？　「ヒットの崩壊」（講談社現代新書）の著者、柴那典さん（４０）と担当編集者の佐藤慶一さん（２６）へのインタビューも最終回となった。ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）が急速に普及する中で、「偽ニュース」の浸透やユーザー自身が信じたい情報に固執する「フィルター・バブル」といった弊害が顕在化している。趣味・嗜好（しこう）によって人々がタコツボ化が進む中、リアルなコミュニティーの重要性が増していると、柴さんは指摘する。その際のキーワードは「顔」だ。【竹之内満／統合デジタル取材センター】

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――値引きの狙いは？ 出版の流通にはおのおのの国の文化があり、尊敬している。ただ、再販制度によって市場の競争原理が働かず、システム的に疲弊している。出版業界に活気がなくなっている原因ではないか。 価格を下げることで、硬直した出版業界に刺激を与え、業界全体を底上げできないかと思った。６月に値引き販売したときは、キャンペーンの前後１カ月と比べ２倍売れた。風穴を開けられてよかった。今後も値引き販売は続ける。ただルールはまだ業界に確立していない。顧客を混乱させかねないので、出版社との話し合いを進めている。 ――直取引の現… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

ネット通販大手のアマゾンが、刊行から一定期間を過ぎた一部の本の値引き販売を始めた。本は再販売価格維持制度に基づく定価販売が普通だが、出版社から“要望”のあった本の値引き販売は認められている。ただ、参加するのは１社のみ。出版界の慣行を揺さぶる「黒船」への警戒感は根強い。 参加するのは筑摩書房。「フローベール全集」など８タイトルで、当面は来年１月中旬ごろまで定価の２割を値引きする。アマゾンの値引き販売は６月に続いて２回目だが、５社の計約１１０タイトルだった前回から大幅に減った。しかも筑摩は約１００の一般書店でも同様の取り組みをすでに始めており、今回はアマゾンが筑摩の取り組みに乗った形で、アマゾン単独の値引き販売に参加する出版社は今のところゼロだ。 「今回は参加できない」 前回参加した出版社の社長は１１月にアマゾンから誘いを受け、そう漏らした。前回の販売初日、大手書店から「どういうことか説明に来

今月開催された図書館総合展において、新潮社の社長が図書館に対し一年間の貸出猶予を求めるとした報道が出ています。 news.tbs.co.jp 一応この場にいた人間としまして、本発言のニュアンスをできる限り正しくお伝えしますと あくまで「特定のタイトル」の貸し出しに対し「一定の配慮」を求める「お願い」であり、強制力はない。従わない図書館がいても構わない 所蔵副本冊数や具体的な貸出数等についての具体的制限は設けない。あくまで図書館側の自主的な配慮に任せる 本件を強く要望しているのは著者たちであり、出版社としてはそうした声を抑えきれない 出版社としては、図書館での貸出と新刊本の売上に明確な因果関係が現時点であると言い難いことは把握している。 こういうことは本のジャンルによる差が大きく、文芸書以外の分野では図書館が買い支えている側面があることも理解している。図書館との関係を悪化させるつもりはない

『週刊ダイヤモンド』にインタビューが掲載されました。 週刊ダイヤモンド 2015年 10/17 号 [雑誌] 「池内恵　全ての文献を網羅して”知の体系”に近づく」『週刊ダイヤモンド』2015年10月17日号（10月10日発売）、43頁 特集「『読書』を極める！」の中に１頁ひっそりと掲載されています。 インタビューを受けてから私の校閲が入るのかと思ったら入らなかったので、私が責任を負った文章ではありません。かなり明確にニュアンスを伝えたにもかかわらず、なおも通俗的な書き方になって異なる印象を与えているところがいくつか見られました。 冒頭に、「読書について、広く一般の読者に向けた話をする際には、いつもちゅうちょすることがあります」と書き始めてくれたのは正解で、「あなたの本の読み方を紹介することで読書案内としたい」という依頼を受けた時にはまずこのことから始めます。私は職業として本を読んで書いてお

成毛 眞 成毛探偵社代表 1955年生まれ。書評サイトHONZ代表、インスパイア取締役ファウンダー、スルガ銀行社外取締役、早稲田大学ビジネススクール客員教授、元マイクロソフト社長。2014年、成毛探偵社代表に就任。 この著者の記事を見る

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池内恵（いけうち　さとし　東京大学准教授）が、中東情勢とイスラーム教やその思想について、日々少しずつ解説します。有用な情報源や、助けになる解説を見つけたらリンクを張って案内したり、これまでに書いてきた論文や著書の「さわり」の部分なども紹介したりしていきます。

成毛 眞 成毛探偵社代表 1955年生まれ。書評サイトHONZ代表、インスパイア取締役ファウンダー、スルガ銀行社外取締役、早稲田大学ビジネススクール客員教授、元マイクロソフト社長。2014年、成毛探偵社代表に就任。 この著者の記事を見る

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紀伊國屋の渋谷店が、女性向けの企画とやらをツイートして盛大に叩かれていた。 ツイートやコーナーに飾られた企画説明によると、女子の意見を一切聞かずに、書店の男性店員が選んだ女性に読んで欲しい本という企画で、女性客を馬鹿にしてんのか、っていう文章のオンパレードだった。 https://twitter.com/96neco46usa/status/551010716845486081 https://twitter.com/m_sio/status/551010069215580163 本を楽しむ自由さを、ドヤ顔で全力でつぶしにきてる感がすごい。 そして、ヘテロ恋愛市場になんでも持って行こうとする安直な姿勢。 元ツイートは、予想外の反応に焦ったのかすぐに消されてしまった。 このフェアも撤去するらしい。 （フェアっていうか、小さいコンテナにおすすめの本とがっくりくるようなポップ飾って乗っけてた小さ

「角川書店」で知られるKADOKAWA（東証1部上場）と、動画配信大手のドワンゴ（同）は経営統合する方針を固めた。来年春にも持ち株会社を設立して2社が傘下に入る。KADOKAWAは出版や映画、ゲームなどのコンテンツ（情報の内容）に強く、ドワンゴは若者に人気のインターネット動画サービス「ニコニコ動画（ニコ動）」などを手掛ける。豊富なコンテンツと高いネット発信力を併せ持つメディアが誕生する。日本の

リンク 朝日新聞デジタル 売れるから「嫌中憎韓」 書店に専用棚／週刊誌、何度も扱う：朝日新聞デジタル ■「国民不満すくう」「訴訟リスク低い」 「嫌中憎韓」が出版界のトレンドになりつつある。ベストセラーリストには韓国や中国を非難する作品が並び、週刊誌も両国を揶揄（やゆ）する見出しが目立つ。 東京・神保 KOMIYA Tomone @frroots これじゃただヘイトスピーチに加担するだけじゃないですか。どうせならその横にもっと大きく「反ヘイトスピーチ」コーナー作りませんか三省堂さん、そして全国の書店さん。さらに売れますよ。／売れるから「嫌中憎韓」　書店に専用棚：朝日新聞 http://t.co/OAVTwEt7nl 2014-02-11 14:55:35

新刊が発売と同時に半値近くで販売される――。 全国に918店舗を構え、年間の取り扱い冊数は2億～3億冊といわれる国内最大の古書店「ブックオフ」。その出店ラッシュが、地方の中小書店が店を畳む要因となり、新刊が売れなくなって出版社の経営を苦しめるとされてきた。 今年5月、大日本印刷（DNP）を中心に、書店の丸善、出版社の講談社・集英社・小学館の5社が、ブックオフを運営するブックオフコーポレーション株を合計約31％（議決権ベース）取得した。敵対する出版社や書店が株を握る構図に「出版社や新刊書店がブックオフの首根っこをつかんだ」と報じられた。 DNPを中心とした株主5社とブックオフを合わせた6社の代表が、月に1回程度顔を合わせ、協議しているという。 6カ国協議ならぬ“6社協議”を経て、出版界の暴君と称されたブックオフはどう変わるのか。また、「沈み行く船」と思われた出版業界を救うことにつながるのか。

取り次ぎの図書館流通センター（TRC）に始まり、書店大手の丸善、ジュンク堂書店、出版社の主婦の友社を傘下に収めた大日本印刷。出版業界へのM＆A（合併・買収）、出資攻勢は、今年5月、古本販売最大手のブックオフコーポレーションへの出資で、一応の幕を閉じた。 講談社、集英社、小学館の出版大手3社と協調した出資。合計、約29％を握り、そのうち大日本印刷グループは約16％と筆頭の位置につけた。 発売直後に新品同様の出版物が半値でブックオフの店頭に並ぶ様は、出版業界にとって目の上のたんこぶでしかなかった。株主の立場で取り引きを規制し、業界を守ろうとしているのか。大日本印刷の森野鉄治常務取締役に聞いた。（「大日本印刷がブックオフに出資した理由（前編）」を先にお読みください） （前編から読む） ――　メディア制作のプラットフォームだけではなく、流通の一大プラットフォームも作ろうとしていますよね。そのために