AIに書かせた論文かをチェックするAIを学生が開発2023.01.06 13:0019,212 Lucas Ropek - Gizmodo US ［原文］ （ 岩田リョウコ ） AIに対抗できるのはAIのみか。AI合戦の始まり。 12月に登場して以来、もうGoogleもSiriも敵わないのでは？ とも言われるChatGPT（チャットGPT）。どんなことでも答えてくれて、お願いすればおもしろい冗談も小話も書いてくれるし、｢〇〇がテーマの歌詞書いて｣と頼めば一瞬でエモい歌詞を書いてくれたり、コラムもブログも、小説だって書いてくれます。そう、ChatGPTは願いをなんでも聞いてくれるロボット。 ちゃんと自分で書かないとダメですよそんな優秀なライターなので、不正に使われることだってあります。学生が学校の課題をChatGPTに書かせるというもの。それはいかん！ ということで、プリンストン大学のコンピ

2023-01-06 コーセーと東工大、高速プロジェクションマッピング技術と色補正技術を活用して実際の顔でメイクを体験できるシステムを開発 株式会社コーセーと東京工業大学 渡辺義浩研究室（以下、東京工業大学）は、東京工業大学の高速プロジェクションマッピング技術と、コーセーが開発した、肌の反射特性から適切な色を投影できる色補正技術を組み合わせることで、実際の顔で体験できるリアルなメイクシミュレーションシステムを開発した。 既存のメイク選択を補助するツールとしてはスマートフォンなどのデジタル機器で動作するメイクシミュレーターが広く知られているが、同研究ではより実際の顔を使ったよりリアルなメイク体験を生み出せないかという着想から、プロジェクションマッピング技術に着目した。目や口といった表情による動きが大きい部分への投影に対応できる高速投影技術と色補正技術を組み合わせることで、動きのある顔上でも実

こんにちは。TURING株式会社でインターンをしている、東京大学学部3年の三輪と九州大学修士1年の岩政です。 TURINGは完全自動運転EVの開発・販売を目指すスタートアップです。私たちの所属する自動運転MLチームでは完全自動運転の実現のため、AIモデルの開発や走行データパイプラインの整備を行っています。 完全自動運転を目指すうえで避けて通れない課題の一つに信号機の認識があります。AIが信号機の表示を正しく理解することは、自動運転が手動運転よりも安全な運転を達成するために欠かせません。信号機を確実に認識したうえで、周囲の状況を総合的に判断して車体を制御し、安全かつ快適な走行を実現する必要があります。 TURINGでは信号機の認識に取り組むため、15,000枚規模のデータセットを準備し、高精度なモデルのための調査・研究を開始しました。この記事ではデータセットの内製とその背景にフォーカスしつつ

グーグルは1月2日、従来のモデルよりも大幅に効率的でありながら、最先端の画像生成性能をもつテキスト画像AI生成モデル「Muse」を発表した。 競合モデルと同クオリティかつ超高速化 近年「Stable Diffusion」やOpenAIの「DALL-E 2」など、テキストから画像を生成するAIは驚くべき進化を見せている。グーグルもすでに「Imagen」と「Parti」という画像生成AIを発表しているが、「Muse」はそのどれとも異なる新しいモデルだ。

1　画像生成AIを含む生成系AIとビジネス ビジネス領域において、画像生成AIを含む生成系AI技術が利用される場面は大きく分けると2つあるように思います。 1つはユーザー側で利用する場面、つまり「生成系AIを利用して生成したコンテンツを自社プロダクトで用いる場合」、もう1つはベンダ側で提供する場面、つまり「生成系AIのモデルそのものや当該モデルをベースとするアプリケーションを開発・提供する場合」の２つです。 もちろん、企業によっては「自社で生成系AIツールを開発し、当該ツールを用いて生成したコンテンツを自社プロダクトで用いる」ということもあるでしょう。その場合は2つの領域双方にまたがった検討が必要です。 （1）　生成系AIのモデルそのものや当該モデルをベースとするアプリケーションを開発・提供する場合 生成系AIのモデルそのものや、当該モデルをベースとするアプリケーションをベンダ・サービサー

画像生成AIに関する疑問と言えば、気になるのが著作権を中心とした法律関連の問題。今回はAIを活用する上で、アーティストが気になる疑問・質問の数々をSTORIA（ストーリア）法律事務所の柿沼太一弁護士に解説してもらった。 ※本記事は月刊「CGWORLD + digital video」vol. 293（2023年1月号）からの転載となります。 AIによる生成物と著作権の問題を考える STORIA法律事務所の柿沼太一と申します。スタートアップ法務やデータ・AI法務を多く取り扱っています。2022年秋、MidjourneyやStable Diffusionなどの画像生成AIが話題になりました。わたしもブログで「Midjourney、Stable Diffusion、mimicなどの画像自動生成AIと著作権」という記事を公開したところ、たくさんの反響をいただきました。 特にクリエイター・アーティス

IDEにChatGPTを統合、「この関数のテストコードはどこ？」「XXXを実装するならどう書けばいい？」など、AIでコードと対話できる「qqbot」登場 テキストから高度なイラストを生成するAIや、人間と自然な対話を可能にするAIが最近話題になっています。 この人間と自然な会話をするAIチャットの代表的なサービスであるChatGPTの派生サービス（Variant of ChatGPT）をVisual Studio CodeなどのIDEに統合し、開発中のコードについて「この関数のテストコードはどこ？」などと対話できる「qqbot」が登場しました。 開発したのはDan Robinson氏。 Introducing qqbot, a variant of ChatGPT that lives in your IDE. The cool thing about qqbot is that it k

こんにちは。Technicalスペシャリストの黒住です。 最近、Pythonの人気がさらに加速していますね。特に、AI開発やデータ分析においてはPythonの利用頻度が非常に高くなっています。 しかし、「Pythonプログラムを配布する」部分では問題が多いのではないでしょうか。そこで、今回は「Pythonプログラムをexe形式で配布する方法」についてご紹介します。 Pythonでexeファイルを作成する方法 C#やC/C++などのプログラミング言語では、実行可能なexe形式のプログラムファイルを作成できますが、Pythonにはexeファイルを作成する機能はありません。 そこで、Pythonのコードを実行可能な状態で配布したい場合は、他のツールを使用してexeファイルを作成する必要があります。exe化のツールはいくつか存在しますが、有名なものは以下の通りです。 PyInstaller Py2

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます OpenAIに対してMicrosoftが2019年に出資した10億ドル（当時のレートで約1080億円）は、「ChatGPT」の開発に役立てられた。その投資は、Microsoftの検索エンジン「Bing」の強化というかたちでまもなく実を結ぶ可能性があるという。The Informationが報じた。 ChatGPTを活用したBingの検索機能は早ければ3月末までに搭載されるという。OpenAIに対するMicrosoftの10億ドルの投資には、「Azure AI」における新たなスーパーコンピューティングテクノロジーの開発を目的とした、複数年にわたるクラウドコンピューティング関連の独占的提携関係も含まれている。 Microsoftの計画に詳し

関連度順 日付順 Stephanie Arnett/MITTR; Unsplash, Pexels, Wellcome Collection What's next for AI 2023年のAIはこうなる 本誌が予測する4大トレンド 2022年にはテキストから画像を生成するAIが世間の注目を浴びた。2023年、AI分野で何が起こるのだろうか。MITテクノロジーレビューのAI担当記者が予測する。 by Will Douglas Heaven2023.01.05 13 36 2022年、人工知能（AI）はクリエイティブになった。AIモデルは現在、ほんの少し指示してやるだけで、驚くほど説得力のある文章や絵、そして動画さえも作り出すことができる。テキストによる指示から画像を生成できる深層学習モデル「ダリー（DALL-E） 2」をオープンAI（OpenAI）が公開し、生成AI（ジェネレーティブAI

ITコンサルティング大手のアクセンチュアが、異例ともいえる高額のM＆A（合併・買収）を日本で断行した。2022年9月29日にAI（人工知能）技術ベンチャーのALBERT（アルベルト）に対するTOB（株式公開買い付け）の実施を発表。同年11月15日にTOBが成立した。1株当たりの買い取り価格を直前の株価の2倍超である9180円と高額に設定したことで、市場関係者の注目を集めた。 アクセンチュアが子会社化したアルベルトは、従業員の約8割に相当する約240人（2021年時点）をデータサイエンティストが占める。トヨタ自動車や東京海上日動火災保険などとの取引実績を持つ。 IT人材のなかでも、AI（人工知能）システムを開発したり、高度なデータ分析を実施したりするデータサイエンティストの需要はとりわけ高い。多くの企業が人材確保にしのぎを削っている。業務実績が豊富なアルベルトのデータサイエンティスト集団は魅

米マイクロソフトは、「チャットＧＰＴ」を所有するオープンＡＩに最大100億ドル（約１兆3200億円）投資することで協議を行っている。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。 非公開情報だとして匿名を条件に関係者が語ったところでは、現在検討されている案はマイクロソフトに複数年にわたる投資を求めるものだが、最終的に条件は変わる可能性がある。両社は数カ月前から協議を続けてきたという。 ニュースサイトのセマフォーは先に、この投資には他のベンチャー企業も関わる見通しであり、オープンＡＩの評価額は約290億ドルになる可能性があると、事情に詳しい複数の関係者を引用して伝えていた。投資家に送付された文書によると、昨年末までの取引完了を目指していた。 マイクロソフトとオープンＡＩは共にコメントを控えた。 人工知能（ＡＩ）を用いたチャットボット（自動応答システム）であるチャットＧＰＴは昨年11月末の公開から１

Be my sponsor and your logo will be here and prompts.chat! Welcome to the "Awesome ChatGPT Prompts" repository! This is a collection of prompt examples to be used with the ChatGPT model. The ChatGPT model is a large language model trained by OpenAI that is capable of generating human-like text. By providing it with a prompt, it can generate responses that continue the conversation or expand on the

自然な会話をリアルタイムで生成し、話しかければ話しかけるほど会話の仕方を学んでいくAIチャットアプリ「Replika」を友達や恋人代わりに使うユーザーが増えています。ロマンティックな会話も行うことができるReplikaですが、行き過ぎてセクハラ状態になっていることが複数のユーザーから報告されました。 ‘My AI Is Sexually Harassing Me’: Replika Users Say the Chatbot Has Gotten Way Too Horny https://www.vice.com/en/article/z34d43/my-ai-is-sexually-harassing-me-replika-chatbot-nudes Replikaはユーザーからのメッセージを学習し、相手に合った受け答えをすることができるAIチャットサービスです。疑似的な友達や恋人、ア

株式会社キャリアボットは、2023年1月よりメタバース上での就職・キャリア支援を目的とした「メタバースキャリアセンター」の構築支援サービスを開始する。 株式会社ハコスコのECメタバース「メタストア」を活用し、関西学院大学にて実証実験を行う。 「メタバースキャリアセンター」では、​メタバース上に構築されたキャリアセンターで、学生・教職員がコミュニケーションを取ることができる。アプリやVRゴーグルは不要で、スマートフォン・PC共にWebブラウザから利用する。キャリアカウンセリングやワークショップの実施、掲示物による情報提供などの支援を行う予定だ。 同サービスが利用する「メタストア」は、EC、コミュニティ、展示などの空間をメタバース上に再現し、リアル空間のようなコミュニケーションや接客を行うことを目的とした、ECメタバースサービスだ。ショッピングや催事販売、職場や学校、ギャラリー、ショールームな

2023-01-13 Magic Leap、ARデバイス「Magic Leap 2」が医療用電気機器の国際認証を取得 AR用ヘッドマウントディスプレーなどを手掛ける、米Magic Leap（マジックリープ）は、「Magic Leap 2」がARデバイスとして初めて、医療用電気機器の国際技術規格「IEC60601を取得したと発表した。「CES2023」で、マジックリープのペギー・ジョンソンCEOが明らかにした。 「IEC60601」は、医療用電気機器の安全性と有効性に関する国際技術規格。今回、認定を取得したことで、「Magic Leap 2」は手術室だけではなく、ほかの臨床環境でも使用できるようになる。 「Magic Leap 2」を使うことで、外科医は、2Dの画面を見るために患者から目を離す必要がなくなるほか、重要なデータと3Dのビジュアル画面が、デジタルによって手術室で統合されるため、患

これまでのCESでは、LVCCと呼ばれるメイン会場のど真ん中の入り口には、インテルやクアルコムといったチップメーカー大手が存在感をもって鎮座しており、チップの高度化によって、「こんなこともできるようになるんだ」、ということを教えてくれていた。 しかし、3年ぶりに参加したCESでは、そこにはメタバースブースが置かれていた。 メタバースが話題のキーワードであることはわかるが、ここまで良い場所におかれたことで、出展企業はかなり知名度も上がったのではないだろうか。 それはさておき、展示会のよいところは、体験できることだ。 普段世界のニュースを読み漁っていても、YouTubeに公開された動画をいくら見ていても、本当のところどこまでできるのかは体験してみないとわかならい。 初めに体験したのは、MRメガネ、Magic Leap2 Magic Leap2は、以前のものと比較すると68g軽くなっていて、利用

1990年大阪大学経済学部卒業後、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P＆G）マーケティング本部に入社。「パンパース」「パンテーン」「プリングルズ」「ヴィダルサスーン」などのブランド担当。2006年ロート製薬入社。執行役員マーケティング本部長として60超のブランドを統括。ロクシタンジャポン代表取締役、スマートニュース執行役員マーケティング担当（日本・米国）を経て、M-Forceを創業。Strategy Partners代表取締役社長、グロースX 社外取締役 ――日本は事業のDXが進みにくいといわれます。西口さんもそうした実感を持っていますか。 西口一希（以下、西口）　“DX崩壊”はよく耳にします。高額なシステムやソフトウエアを導入したにもかかわらず使えていない。あるいはデータベースを構築したものの、実際のマーケティングなどのアクションにつながっていない、修正追加でコストと時間がかさみ

「3年ぶりに忘年会・新年会を開いた、参加した」という声が聞かれた2022～23年の年末年始。だが居酒屋チェーンの既存店売上高は、まだ新型コロナウイルス感染拡大前の19年の水準には戻っていない。「飲まない」「飲み会に来ない」若者層が何かとやり玉に挙がるが、実際のところ彼らは仲間内で集まって飲んでもいる。これが従来の産業統計では見えづらくなっている。若者はどこで集まっているのか？ 日経MJの「2022年ヒット商品番付」で西の横綱に挙がったのが、新型コロナウイルス禍で中止・縮小されてきたイベントやレジャーの復活を意味する「#3年ぶり」。22～23年の年末年始は、久々に忘年会・新年会を開いた、参加したという人も多かったことだろう。 居酒屋チェーン大手のチムニーでは、22年12月の既存店売上高が前年同月比120.0％となった。もっとも、これをもって「コロナ前に戻った」と喜ぶのは早計だ。21年12月の

新たなデジタル販促の手法が登場する昨今。 販促キャンペーンにおいても、スマートフォンを活用した多様な手法が開発され、 これまで届きにくかった顧客とのつながりが生まれている。 そうした中、アサヒビールからの依頼を受け、電通とデータアーティストはAI（人工知能）を活用した“購買証明”システムを開発、 アサヒスーパードライのプロモーションでいち早く採用された。 スマートフォンで缶を撮影するだけという手軽さ・楽しさが好評となり、販促プロモーションツールとして確かな成果を上げている。 最新技術を駆使したデジタル販促はマーケティングの質をいかに向上させることができたのか。 開発までの経緯と、その結果から分かったデジタル販促の可能性を語り合った。

経済産業省と情報処理推進機構が「DX推進スキル標準」をまとめ、発表した。注目点は、事業の設計と実現を担う「ビジネスアーキテクト」の定義である。改めてエンタープライズアーキテクチャーに取り組むことが重要になる。 DX推進スキル標準は「DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準」であり、経済産業省が施策としてまとめてきた「デジタルスキル標準」に含まれている。情報処理推進機構（IPA）は2022年12月21日、「デジタルスキル標準ver.1.0」を公開した。同標準は「DXリテラシー標準」も定義しており、こちらは「ビジネスパーソン全体がDXに関する基礎的な知識やスキル・マインドを身につけるための指針」になる。本稿はDX推進スキル標準に絞って説明する。 アーキテクトに注目集まる DX推進スキル標準はDX（デジタルトランスフォーメーション）を「データやデジタル技術を活用した製品・サービスや業務な

心理学の研究論文は再現性が低いことが指摘されていました。再現性が低くなる原因は、学界全体に「疑わしい研究手法 （QRPs）」が蔓延していたことにあるとみられます。 現在は学界全体をあげての対策が行われているようです。研究の事前登録、データの公開、追試などが重視されるようになっています。 学界は正しい方向に進んでいるようですが、だからこそ、重要な発見だとみなされてきた過去の研究成果が次々に覆されているようです。 少々調べましたが……、いやはやこれは……脱力しました。心理学以外の分野でも援用されている有名な研究たちが、あれもこれも。興味を引かれたものに重点をおきつつ、ざっくりとメモ的にまとめておくことにします。 2021年9月12日追記 追試というのは、1年半以上かかるものも珍しくないようです。かなりの時間・精神力・体力を要するのに対して、見返りが少ないものといいます。この記事では多くの研究の

機械学習を「社会実装」する際に待ち受けている罠と、その解決方法の考察 (2023年版) です。今回は、機械学習プロジェクトに取り組む私たちに何ができるか？といった内容を盛り込みました。 ※この資料は、東京大学メタバース工学部リスキリング工学教育プログラム GCI 2022 Winterの講義で使用…

2022年はウクライナ紛争や物価高・円安などの突発的事象に翻弄された1年となりました。2023年は引き続きリスクへの対応力を高めつつ、未来の飛躍へ種をまく年にしたいものです。 日経コンピュータ編集長としてITとDX（デジタル変革）の2023年を展望するに当たり、振り返っておきたいデータがあります。スイスの国際経営開発研究所（IMD）が2022年9月28日に発表した「世界デジタル競争力ランキング2022」です。6年目となる同ランキングで日本は過去最低の29位に沈みました。 際立って悪いのが「組織」と「人材」に関わる項目です。組織面では「企業の意思決定の迅速性」と「ビッグデータ分析の意思決定への活用」は最下位の63位。人材面では「管理職の国際経験」が同じく63位、「デジタル／技術スキル」は62位でした。 IMDの調査に関わった三菱総合研究所 政策・経済センターの酒井博司主席研究員によると、調査

ボールペンやシャープペンシルなど文具の開発・販売を手掛けるぺんてるは、オフィス内にIoT（インターネット・オブ・シングズ）の技術や人工知能（AI）をテストする基盤を2021年に構築。その基盤を用いて、サーバー室の温度や湿度をリモートで監視するシステムや、会議室などの使用状況を把握するシステムを開発した。 もともとぺんてるは、2019年から工場のIoT化に取り組んできた。品質や製造効率を高めるため、生産ラインで稼働する製造装置の状態をセンサーで計測し、そこから収集したデータを分析してきた。こうした社内でのデジタル活用を加速するため、2020年に社内の情報システム部門を「デジタルシフト課」と改め、経営戦略室の直下に置いた。既存システムの維持・運用などに加え、工場のIoT化をはじめとする社内のデジタル活用に取り組んでいる。 しかしIoT化を進めるうえで制約となったのが、IoTシステムの検証環境。

こんにちは、AnyTechの岩井です。 今回は推論結果の可視化などで使うことが多いにも関わらず推論より遅いじゃないか！となることがあるmatplotlibでのplotを高速化する手法を備忘録もかねてここに紹介したいと思います。 実行環境 OS : Ubuntu20.04 CPU: Intel® Core™ i9-10850K メモリ: 64GB 各種手法比較 検証用設定 ノイズののった正弦波と余弦波をplotし、その上を点が動くという5分の動画を作成してみます。 30fpsで5分ですので各波は9000個のデータで構成されます。 plot数は各波2つと点2つの計4つになります。 高速化手法なし まずは普通に書くとどのくらい遅いかを確認するため、点を動かす度に全部plotし直すコードを書きました。 検証用コード import tqdm import cv2 import numpy as np

あけましておめでとうございます。本年も昨年同様、どうぞよろしくお願いいたします。今回は、2022年に株価が大きく伸びた企業、逆に大きく下がった企業について名前を挙げその要因について説明するとともに、2023年の小売業を取り巻く、注目すべき３つのテーマについて解説したいと思います。 2022年は小売“株”にとって良い年だった 2022年の株価動向を簡単に振り返ると、東証株価指数が▲4％下落したなかで、小売株指数は+9％上昇していて、小売“株”にとって実は良い一年でした。 事業環境は概ね逆風だったと思います。所得よりも物価の上昇が厳しく実質所得の目減りが続き、移動制限が緩和されモノからコトへ消費対象が広がり、さらに光熱費の上昇が事業者の利益率を圧迫しています。 株式市場の動きはこの観点から見ると少し理解しかねるように思えます。 しかし、一度、個別企業レベルで眺めて見ると、腑に落ちやすくなります

配送効率を上げて“激怒”されたワケ 血を流さない物流DXなどあり得ない──これは新進気鋭の物流ITスタートアップ、オプティマインド 松下 健社長の言葉である。 同社は「世界のラストワンマイルを最適化する」を掲げ、ラストワンマイルに特化した配車システム「Loogia（ルージア）」を提供。Loogiaは日本郵便が大規模導入したことで話題になったが、ほかにも宅配便事業者、LPガス配送、食品配送など、ラストワンマイル配送を担う運送会社などに導入されている。 「誤解を恐れずに言えば、Loogiaのサービスを開始した当初、物流改善ってもう少しかんたんなものだ、と考えていました」と松下氏は振り返る。 たとえば、Loogiaを導入したことで、配送効率が大幅に上がったメーカーがあった。「それは素晴らしい！」と多くの人は思うかもしれないが、実際には配送効率の向上に伴い、さまざまな問題が生じてしまったという。

エンジニア採用・組織づくりのトレンド予測2023〜開発生産性がエンジニア採用の鍵に。DX内製化や外国人採用なども〜 新年あけましておめでとうございます！ 年明けということで2023年のエンジニア採用・組織づくりのトレンド書いてみました。（どちらかという採用メインのトレンドの点、ご承知おきください！） 「採用力の強化だけでは戦えない。開発生産性の高い組織にエンジニアが集まる時代へ。」このテーマでメディア向けの発表会を10月末に開催しました。 6年以上エンジニア転職やエンジニア組織づくりに向き合ってきた中で、今大きな流れとして採用力の高い会社は開発生産性も高いという連動が始まっています。 詳細は図の通りですが、エンジニア採用自体の難易度が景気変動関係なく上がっていく中で、採用をするために良い組織づくりにも力を入れていく必要が出てきています。 また、転職するエンジニアにとっても、開発者体験・環境