昔、小さな島に白いウサギがいた。ウサギは島から出たかったので、サメをダマして海に並ばせて、その背中をピョンピョン跳ねて海を渡ろうとした。渡り切ろうとした直前に気が緩んだウサギは、サメにダマしたことバラしてしまい、怒ったサメに皮を剥がれてズルムケにされた。 ハゲになったウサギは通りかかった悪い人にダマされて、海水を浴びて山の上で風に当たるように言われ、その通りにしたら余計に肌がボロボロになって瀕死になった。もう人生オワタと思ってシクシク泣いていたら、通りかかったいい人に、川の水でキレイに体を洗って、ガマの穂の上で寝ころんでおきなさいと言われ、その通りにしたところすぐに元気になった。 心を入れ替えた白ウサギは、助けてくれたいい人にキレイなオネーチャンを紹介してあげた。。。古くから語られる神話「因幡の白兎」を要約するとこんな話だ。色々な教訓を教えてくれる話であるが、ワタクシはいい人なのでキレイな

トヨタは2ドアスポーツクーペ『86』の大幅マイナーチェンジに合わせ、改良新型に採用された新技術の概要を公表した。「アルミテープによる空力コントロール」を実現するというもので、低コストながら操縦安定性の向上に大きく貢献するという。 車体が帯びた電気を、最適に配置したアルミテープによって効果的に放出、これにより走行中の車体の空力バランスを部位ごとに変化させ、直進安定性、回頭性などの向上に寄与しているそうだ。 より具体的には、空気は＋（プラス）に帯電しており、クルマは走行することで＋帯電をしやすく、これにより車体まわりの空気を引きはがす力が働き、空気の流れが乱れるため十分なエアロダイナミクス（空力）を発揮することができない。それをアルミテープによって放電し空気の流れを整えることでタイヤ接地性の向上やロール制御、ヨースタビリティ、操舵応答などに効果をもたらす、というもの。 実際、今回の改良86の車

生前退位の実現には、さまざまな壁が…（※イメージ）この記事の写真をすべて見る 7月18日に報道された天皇陛下による「生前退位」のご意向が、各所に驚きをもたらしたが、その実現には、さまざまな壁を乗り越える必要があるようだ。 日本国憲法とその下にある皇室典範は天皇の終身在位を前提とした法律である。京都産業大学名誉教授の所功氏は、「退位」を可能とする典範改正は関係法など複雑な整備が必要で、時間を要すると考える。 「4年後の東京オリンピックまでにと、報道されたように数年で生前退位にこぎ着けようとすれば、今上天皇に限った特別法をつくるなど、二段構えでの準備が必要になるかもしれません。しかし本筋は典範改正です」 他方、「退位」を認めれば、「退位の強制」や上皇制に伴う二重権力の問題が浮上する。天皇が「辞めたい」と意思を明らかにしての退位は象徴天皇の理念と矛盾し、憲法に抵触するとの声もある。 82歳の陛下

地域エコノミストとして知られる日本総合研究所主席研究員の藻谷浩介氏は、中小地方企業の具体的な事例を挙げながら大企業に依拠しない経済循環のあり方を提示していく。その意外な戦略とは、いったいどういったビジネスモデルなのか。 トヨタのお膝元で成功した意外な事例 先日、愛知県豊田市内にある2つの企業で見聞した、興味深い地方創生の成功事例についてお話ししよう。 驚いたのは自動車部品の輸送会社を新たに起業し、成功を収めている例。豊田市の自動車関連産業といえば、トヨタ生産方式で徹底的にコストダウンが行われ、いわばガチガチに乾いた雑巾と化した状態。新規参入の余地などないように思われがちだ。 起業したのは、佐川急便出身の人間。私は、ホントに儲かっているの？　佐川にいたほうがマシだったんじゃないの？　と疑問をもった。 聞けば、従来のトヨタ流のコストダウンが逆にコストを増やす面があることに気づき、起業の芽を見出

世耕経済産業大臣は１４日に日本商工会議所の三村会頭などと会談し、中小企業の人手不足の解消や生産性の向上に向けて、ロボットを導入する際の負担を軽減するなどの支援策を強化していく考えを示しました。 この中で三村会頭は「中小企業の課題として大きいのは人手不足だ。これに対応しようと経営者がＩＴ機器を導入する際も費用の高さが問題になっている」と述べました。 これに対して、世耕大臣は「中小企業ではＩＴを活用する人材の不足やコストが重い負担となって思うように進まない面がある」と述べました。そのうえで、世耕大臣は「インターネットであらゆるモノをつなげるＩｏＴと呼ばれる技術や、ロボットの活用などによる産業革命を実現し、中小企業の生産性向上に取り組んでいきたい」と述べ、中小企業の人手不足の解消や生産性の向上に向けて、ロボットを導入する際の負担を軽減するなどの支援策を強化していく考えを示しました。

９月１３日、格付け会社フィッチのソブリン格付け担当責任者、ジェームズ・マコーマック氏は、日本の経験を踏まえると、先進国がいくら財政出動に踏み切ってもその効果は長続きせず、借金だけが膨らむ恐れがあるとの見方を示した。写真は都内で８月、日本の国旗と工事現場のクレーン車（２０１６年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［ロンドン　１３日　ロイター］ - 格付け会社フィッチのソブリン格付け担当責任者、ジェームズ・マコーマック氏は１３日、日本の経験を踏まえると、先進国がいくら財政出動に踏み切ってもその効果は長続きせず、借金だけが膨らむ恐れがあるとの見方を示した。 一部の主要中銀が導入しているマイナス金利や金融緩和について、その効果が弱まっているのではないかとの懸念が広がるなか、各国政府は歴史的な低金利を活用して社会基盤などのインフラ整備を行うべきとの声も聞かれる。ただマコーマック氏は、歳出を増

「ＮＨＫ、ネット配信でも受信料」　経営委員長が発言 ＮＨＫの石原進経営委員長は１３日、将来的にテレビ放送をインターネットで同時に見られるようにする方針を示し、「公共放送を維持していくためには、ネット配信であっても何らかの受信料をいただく必要がある」と述べた。実現すれば、放送を受信できない世帯からも受信料を徴収することになる。 経営委員会後の会見で述べた。同時送信を始める時期は明らかにしなかった。ＮＨＫは、現段階で番組のネット同時送信に試験的に取り組んでいる。災害時などに報道番組を同時送信しているほか、２０１５年からはスポーツなど一般の番組の一部を同時送信して、技術面の課題や視聴者の反応を調べている。 放送法では、受信契約を結ぶ義務があるのは「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者」となっている。ネット送信は放送ではなく通信にあたるため、ＮＨＫがネットのみで番組を見る人から受信

押し寄せて来るリプを読んでいると、こんな調子じゃ、近い将来、東京に大きな地震が来た時に「国籍のはっきりしない避難民」や「国歌を歌えない国民」や「十五円五十銭を正しく発音できない人間」を集団リンチにかける群衆がまたぞろ大量発生することを懸念せずにはいられませんです。

韓国メディアソウル聯合ニュースは、Samsung Electronicsが大手メディアに謝罪広告を出すと報じました。 これは相次ぐGalaxy Note 7のバッテリー爆発問題によりユーザーに不安を与えたことによるもの。韓国国内ではGalaxy Note 7の無償交換・返金プログラムが発表されています。韓国国内のユーザーに対するお詫びの意味合いでしょう。 同メディアの報道によれば、Samsungは無線ネットワークでGalaxy Note 7のソフトウェアを強制的にアップデートし、バッテリーを60%以上充電できないよう変更する措置を取るとのこと。 日米豪を始めとして世界各国で飛行機内でのGalaxy Note 7の使用・充電が禁止され、米国では消費者委がユーザーに対し米国全土での使用停止を勧告。Samsungも韓国国内にてGalaxy Note 7の使用停止をアナウンスしています。タイではG

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ＮＨＫの石原進経営委員長は１３日、将来的にテレビ放送をインターネットで同時に見られるようにする方針を示し、「公共放送を維持していくためには、ネット配信であっても何らかの受信料をいただく必要がある」と述べた。実現すれば、放送を受信できない世帯からも受信料を徴収することになる。 経営委員会後の会見で述べた。同時送信を始める時期は明らかにしなかった。ＮＨＫは、現段階で番組のネット同時送信に試験的に取り組んでいる。災害時などに報道番組を同時送信しているほか、２０１５年からはスポーツなど一般の番組の一部を同時送信して、技術面の課題や視聴者の反応を調べている。 放送法では、受信契約を結ぶ義務があるのは「協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者」となっている。ネット送信は放送ではなく通信にあたるため、ＮＨＫがネットのみで番組を見る人から受信料を取るには法改正が必要になる。総務省幹部は「ネット

＜アメリカをアフガニスタン、イラク戦争へと引き込んだ９・11テロから15年が経過した。アメリカでは様々な形で事件が忘れられつつあるが、それとともに中東情勢への関心も失われていることは問題＞（画像は今週の追悼式典で遺族が掲げた犠牲者の遺影） 今年も９月11日がやって来ました。アメリカでは「９・11テロ」から15年の節目ということもあって、11日の日曜日には、新聞やＴＶが大きくこの話題を取り上げました。 しかしその一方で、15年という長い年月が人の記憶を薄めていったのも事実です。全米を揺るがせたこの「９・11」という事件も、「忘れられつつある」のはある意味では避けられないのかもしれません。ですが、「忘れる」のが許されないこともあると思います。 アメリカは「９・11」で自分たちが受けた被害よりも、何倍という大きな影響を「９・11へのリアクション」として世界に投げ返しました。その余波が、今でも続い

子どもの人権を侵害する日本における児童ポルノに関する実情について調査を続ける、国際人権NGOヒューマンライツ・ナウが調査報告書を公表。9月5日に開かれた記者会見の内容を書き起こしました。※二次被害防止のため、作品名等を一部伏字にしております。 児童ポルノに関する調査報告書を公表 伊藤和子氏（以下、伊藤）：本日はお忙しいなかお集まりいただきまして、ありがとうございます。ヒューマンライツ・ナウの事務局長、伊藤と申します。 本日は「日本児童ポルノ規制と課題」という、私たちの、昨年5月から調査をいたしてまいりました、日本における児童ポルノの普及の実態、そして規制の問題点などについての調査に関して、調査報告書を本日付けで公表いたしましたので、ぜひ多くの方に知っていただきたいということで記者会見を開催させていただきました。 本日報告いたしますのは、こちらの当団体副理事長で千葉大学教授の後藤弘子、それか