まだ駆け出しだった頃、工場改善コンサルタントの話を聞いたことがある。それなりに面白い話がいろいろあったが、1番よく覚えているのはヘアドライヤーの話だった。このコンサルタントは、製造業、とくに電気系メーカーの設計部門を訪れた際は、必ずヘアドライヤーの冷風スイッチについて、尋ねることにしていると言っていた。 「ヘアドライヤーには、温風のスイッチのほかに、必ず冷風のスイッチがありますよね。御社の製品にも、ついていると思います。ではこの冷風のスイッチは、何のためにあるんですか？」

世界はシリコンバレーブームに沸いている。あらゆる業界の企業が調査や新規事業開発のため、シリコンバレーに拠点を開設している。日本企業も同様だ。シリコンバレーに進出した日本企業数は過去最大を記録。日本企業のミッションの多くは、シリコンバレーの調査、スタートアップとのコラボレーションの実現である。しかし実際のところ、その試みはうまくいっているのだろうか。日本企業はシリコンバレーに貢献し、その存在感は高まっているのだろうか。前回の記事でシリコンバレーのエコシステムを解説したスタンフォード大学の櫛田氏が、日本企業に共通する課題点を指摘する。 1978年生まれ、東京育ち。2001年6月にスタンフォード大学経済学部東アジア研究学部卒業（学士）、2003年6月にスタンフォード大学東アジア研究部修士課程修了、2010年8月にカリフォルニア大学バークレー校政治学部博士課程修了。情報産業や政治経済を研究。現在は

国内外金融・IT・製造業界の人材開発部長、人事部長、PwC/KPMGコンサルティングディレクターを経て、モチベーションファクター株式会社代表取締役。横浜国立大学大学院非常勤講師「グローバルスタンダードの次世代ビジネススキル」講座担当。主な著書に「人を動かすモチベーションファクター実践手法」「ビジネススキル急上昇日めくりドリル」がある。慶應義塾大卒、長野県上田市出身。 トンデモ人事部が会社を壊す サラリーマンの会社人生のカギを握る人事部。しかし近年、人事部軽視の風潮が広まった結果、トンデモ人事部が続々と誕生している。あっと驚く事例をひもときながら、トンデモ人事部の特徴や、経営陣がすべき対処法などを探っていく。 バックナンバー一覧 わが国を代表する企業が、次々と労働基準法違反で摘発されている。そして、20時一斉消灯など強硬手段に出る企業や団体が増えている。しかし、一斉消灯は過長労働問題の解決に

ボルボラ @zairic0 職場の新人さん（といっても中途入社で私より年上）の人、仕事遅くて残業長くなるからって、タイムカードを切って更に働きづつけるの、本当にやめて欲しい。せっかくそこそこホワイトな環境であるのに、自発的に台無しにするとか何なの。 2017-02-04 03:44:10 ボルボラ @zairic0 「ブラック化は必ずしも経営者および管理職の人間のせいではない」という実例を目の当たりにしてしまっており、本気で消滅させたい。「帰れ」「帰らないにしてもタイムカードを切るな」と上司から先輩から全員言ってるのに聞きやしねえ。 2017-02-04 03:45:51 ボルボラ @zairic0 確かに残業時間が長くなると、月末に呼び出しくらって業務改善のための面談が設定されるという弊社の事情もあるにはあるのだが、これは別にサビ残を暗に推奨するためにやっていることではないし、いやもう、

木村岳史(東葛人) @toukatsujin 大手金融機関のIT部門の人が嘆いていたが、基幹システムの保守運用の人的基盤が瓦解しつつあるという。委託ベンダーの担当チームから優秀な技術者が散逸しつつあるのだ。原因は、過去に何度も料金を値切ったからで、いわば身から出たサビ。だが、それを要求した経営者は無自覚。おー怖。 2017-01-18 17:26:01 司馬鹿太郎 @s_shiba そもそも大手金融機関くらいの大組織の経営者がそんな細かい値切りに口出しするとは思えないので、それを要求したのが「経営層」なのか「IT部門」なのかは多分に疑問ではあるのですが、いずれにせよまさしく組織の「根腐れ」が顕在化し始めてる事例ですね。 twitter.com/toukatsujin/st… 2017-01-19 09:03:09 木村岳史(東葛人) @toukatsujin 日本の大企業の経営層には「各部

在宅勤務の広がりで専用の情報システムが増えている。キヤノンITソリューションズ（ITS）は2月、社員がパソコンの前にいることをカメラで確認し、勤務時間に反映するシステムを発売する。「そこまでする必要があるのか」との声も上がりそうだが、社内外で浮上した問題が発端だった。「きちんと仕事をしているか確認ができない」。システムの開発を担当したキヤノンITSの石原保志さん（52）は営業を通じて多くの企業

日本のソフト技術者は、長時間労働＋低時給を強いられながら、仕事に対する誇りを持つ人が少ないという。 日本のソフト技術者は国際的にみて長時間労働が多い一方で時給が低く、仕事に対する誇りを持つ人が少ない――。同志社大学技術・企業・国際競争力研究センターの中田喜文教授による最新の研究調査でソフト産業の働き方をめぐる課題の根深さが明らかになった。働き方改革をめぐる議論が活発化するなか、注目を集めそうだ。 調査は日本、米国、ドイツ、フランス、中国の５カ国で2015年12月から16年５月にかけてアンケート… http://www.nikkei.com/article/DGXMZO08706490U6A021C1000000/

最近、長時間労働と労働時間削減の話題が多いが、ここ増田では、マネジメントが上意下達でよーいドンで残業禁止、挙げ句に職場破綻、「そんなことになりましたけどいいんすか」というようなエントリーが多いように思う。 本当かよというのが正直な感想で、理由は「余りにも無策で始め過ぎ」だからだ。 自分が見た会社組織は、そこまで「んー、やってみないと分かんないから考える前にやってみようぜ、良きに計らえ、ドーン」みたいな夢見がちの集まりではない。 天才ぞろいではないが、物事やる前はそれなりに策を考えて踏み切る。 弊社は「残業を一気にゼロにしました」とまでは行かなかったが、「日付が変わっても社員が在社してるのが当たり前、一部は徹夜も普通、終電前には帰り辛い雰囲気」から、「21時以降は一部の社員しか残ってない」まで業務を改善できた。 真偽の話題になっても、自分が疑念を抱いたのと反対の角度の話になるだけなので、ちょ

労働問題に詳しい明石順平弁護士は次のように分析する。 「長時間労働について通報しても、労基署がなかなか動いてくれない、という指摘をよく耳にします。その大きな原因の一つが、人手不足でしょう」 どれぐらい足りないのか。 厚生労働省の資料によると、労基署の監督官は2500人程度。管理職などを除くと、現場に立ち入り調査をするのは、実質2000人未満とされる。 厚生労働白書によると、労基署は年間およそ17万の事業所に立ち入り調査をしている。これは400万以上ある全事業所の4％程度だ。このうち約68％の事業所で何らかのルール違反が見つかっている。 このペースのままだと、すべての事業所に立ち入るには、単純計算で25年かかることになる。明石弁護士も「この体制では、十分な検査ができません」と指摘する。 過労死ライン越えが続々見つかっている労基署も、ただ手をこまねいているわけではない。 たとえば2015年4月

全般[編集 | ソースを編集] 範囲が発表されたらみんな一斉に「エーッ！？」 返却後は平均点の高さに「エーッ！？」 僕のクラスはとても平均が低くて「エーッ！？」 自分の点数のあまりの低さに「エーッ！？」 隣の友達の点数のあまりの高さに「エーッ！？」 普段頭良い奴の点数の信じられない低さに「エー！？」 普段頭の悪い奴が高得点とって「エー！？」 赤点の基準のあまりの高さに「エー！？」 90点台、80点台獲得者の多さに「エー？」 クラス最高点をきいて「低っ」って思ったら自分の点数で「エーッ！？(ちょっと複雑)」 同じクラスに、本当に100点満点を取った子がいても「エーッ！？」 当日の教科の組み合わせを見て「エーッ！？」 名前を書き忘れて0点。 同級生で三回も名前なしで提出して零点だった奴がいる。 もしくは、解答欄が1つずつずれていて0点。 中学の国語のテストだと、名前を流行の文字で書いて減点され

2016年10月7日、三田労働基準監督署は元電通社員 高橋まつりさん（享年24歳）の自殺について、これを過労死と認定した。 ２４歳東大卒女性社員が過労死　電通勤務「１日２時間しか寝れない」　クリスマスに投身自殺　労基署が認定 電通は過去にも社員の過労死事件を起こしており、2000年まで遺族との係争を続けていた。今回の事件はその反省が活かされることなく、同じ悲劇が繰り返されてしまったという形になる。ちなみに、前回の被害者も今回と同じ24歳。新卒一年目での自殺…というのも同じパターンだ。 【事例紹介】1991年　電通の過労自殺事件を紹介します。 今回の過労自殺事件が過去の事例と異なり興味深い点は、SNSによる被害の可視化が可能になっていることだ。上の朝日新聞の報道にもあるように、高橋まつりさんはtwitterアカウントを持っており、友人や家族に向けてひんぱんに「つぶやき」を投稿していた。 その

日本のIT業界は、驚くほどに人的リソースをムダに費やしているという。 例えばERP（統合基幹業務システム）と独自に構築した基幹系システムは、会計など主に企業の間接業務をシステム化したものだ。間接業務なのに「基幹」というだけあって、どの企業でも業務のやり方は似ている。少なくとも同じ業種なら、よほどアホな業務処理をやっていない限り、どの企業でもほぼ同じである。従ってERPであっても、独自開発の基幹系システムであっても、やはり基本は同じ。 さて、問題はここからだ。例えばERPの特定の機能について、1人の技術者がコードを書いたとしよう。この機能が業務を遂行する上で不可欠なものだとすると、それぞれの企業が独自に開発したシステムでも同じ機能が当然作りこまれているはずだ。仮に1万社が独自に基幹系システムを開発したり、ERPを導入してもその部分をアドオンでカスタマイズを加えたりしていれば、延べ1万人の技術