本記事は後編記事です。前編記事『「血圧が高くても無理に下げてはいけない」と断言できる「衝撃」の理由』 20歳以上の国民のおよそ二人に一人がかかっているとされる、高血圧症。その基準が今後さらに下がる可能性があるという。その裏では何が起きているのか。医療業界の知られざる思惑を抉り出す―。 飼い慣らされた医者たち それにもかかわらず、なぜ血圧の基準はこうも厳格化の一途をたどり、しかもその基準は一律なのか。松本氏が、医者と薬の「絶対タブー」の闇を指摘する。 「『高血圧は絶対に下げなければいけない』という考えが常識になった要因として、いちばん大きいのは、製薬会社が医者に対して『血圧は下げるべきだ』と洗脳を図ったことだと思います。 いまの医者は勉強不足という面もあります。大学の講師から『血圧は下げるものだ』と教えられるし、研修医の時も先輩教授から同じように指導されます。それを何の疑いもなく、知識として

日本において、がんは死因順位の第１位である。がんにかかる人やがんで死ぬ人をゼロにすることはできないが、医学は進歩し、予防法も治療法も改善している。全世界でも日本でも、年齢別がん死亡率や年齢調整がん死亡率は徐々に減少している。ここでは日本の年齢別がん死亡率の推移をグラフで紹介しよう。引用はすべて■Cancer Over Timeから。 日本の小児のがん死亡率は減少している すべてのがんの死亡率でみると、日本の小児（0歳～14歳）のがん死亡率は、男女ともに1970年ごろをピークに、以降は減少し続けている。小児には白血病やリンパ腫などの血液系の悪性腫瘍が多い。これらのがんに対する化学療法（抗がん剤治療）は大きく進歩している。 日本の0～14歳の全がん粗死亡率（10万人年あたり）の推移、男女 日本のAYA世代のがん死亡率は減少している AYA世代とはAdolescent and Young Adu

新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけを春にも季節性インフルエンザや風疹と同じ扱いに緩和する方針を、岸田文雄首相が固めた。本来は厚生労働相の諮問機関たる審議会が発議すべき規制緩和だが、政治に追従するのが昨今の審議会の実態だ。一部の野党や医療団体との関係が深い与党議員には慎重論が残っているようだ。首相は23日、衆参両院本会議での施政方針演説でマスク着用のあり方を含め、改めて緩和への決意を

ｿﾌｧちゃん @sui_gb20 看護師。日常を紡ぐ。思想も訴えたいことも何もないただの日常。お返事は気まぐれです。Instagramに絵をまとめています。コメント欄までがひとつの作品。 instagram.com/_sofachang/

６日放送のテレビ朝日「ビートたけしのＴＶタックル」では、マスクなどの規制を撤廃したデンマークの話題を取り上げた。 人口約５８０万人のデンマークでは現在も連日４万人以上の感染者を出している。しかし、１日よりオミクロン株の重症化リスクが低いという理由で、インフルエンザ並みの扱いにし、隔離義務やマスク着用の義務を撤廃した。陽性者でも４日以上経過していれば、軽症なら外出しても良いという。同国では無料の検査体制が整っており、数多くの検査を行うことで国民の感染状況を把握・分析し今回の決断につながったという。 ビートたけしは「おれはテレビで老人は重症化リスクの高い人に絞ってかぜみたいな扱いにしろよと言ったら揉めたんだよ」と苦笑したが、英国など欧州各国もこの方向に向かっている。 こうした動きにＭＣの阿川佐和子が「なぜ日本はデンマークみたいにできないのか」と疑問の声をあげると、順天堂大学大学院の堀賢教授は「

神奈川県の新型コロナウイルス対策をまとめる阿南英明・医療危機対策統括官＝横浜市中区で2021年4月6日午前11時31分、中村紬葵撮影 3年目を迎えた新型コロナウイルス感染症は、新たな変異株が広がる度に状況も目まぐるしく変化します。医療は感染急拡大に耐えられるのか。いつまで日常生活を制限するのか。先行きが見通せない中、どのような戦略を立てたらよいのでしょうか。専門家らに話を聞くインタビューシリーズ「分岐点」で考えます。 感染者の全員管理　もう限界を超えた 「重症化リスクのない若い人にとってオミクロン株は『かぜ』だ」。そう言い切るのは救急医で、神奈川県の医療危機対策統括官を務める阿南英明さん（56）。この2年間、新型コロナウイルス感染症に対する同県の先進的な対策の立案を主導し、それを他の自治体や国が取り入れる構図が続いている。1月には厚生労働省の有識者会議のメンバーとして、オミクロン株の特性に

オミクロン株の急速な感染拡大が続く中、後藤厚生労働大臣は、2歳以上の子どものマスク着用について、さらなる感染を防ぐために、前向きに進めるべきだという認識を示しました。 子どものマスクの着用について、厚生労働省は2歳未満は推奨せず、2歳以上には、息苦しさを感じていないかどうか十分な注意が必要で「一律に着用することは求めていない」としています。 このうち、2歳以上の子どもの着用について後藤厚生労働大臣は、記者会見で「オミクロン株の幅広い感染状況を考えると、感染の主流は高齢者と子どもに移ってきていて、次の感染が広がる起点にもなりかねず、前向きに進めていくべきだ」と述べました。 また、アメリカの製薬大手メルクが開発した重症化を防ぐ初めての飲み薬「ラゲブリオ」＝一般名「モルヌピラビル」について、今月下旬に納入予定だった20万人分のうち5万人分が先月28日に納入されたのに続き、4日、5万人分が、来週1

続き anond:20220204130259 娘 ワクチン未実施。子宮頸がんワクチンで唇パンパンになる副反応があったので、見合わせていた。中学生。 私、夫 8月末に2回目打った。どちらも40代半ば。 昨日 娘、至って元気に登校。帰宅後、うごメモでお絵描きして、ご飯食べて、ゲームして、塾行って、帰りに買ったアイス食べて、風呂にSwitch持ち込んでゲームの動画見て、11時に就寝。 今日 7時30分 娘、起きてこないので様子を見に行ったら、｢頭痛い、気持ち悪い…｣と言うので、検温すると38.7度。 出勤した夫には現状報告、学校には発熱のため欠席と連絡。発熱時に何か規定やルールはあるか尋ねたところ、特にないので元気になったら登校してください！と言われ、少しめまいがした。私の職場には｢娘発熱のため出勤は状況次第｣と連絡。検査してくれる病院を探す。 8時 検査してくれそうな病院に電話つながる。結果

喉が痛い(ヽ´ω`) 30代共働き在宅勤務。息子2才。年末年始の帰省なし。会食なし。追記：ワクチン2回済。フルチン。 1/10帰宅してきた息子に軽い咳。念の為小児科へ。所見なし。 1/11やっぱり軽い咳がある。病児保育に預けることにした。この日増田はオフィスに行った。 ↓ 夕方、病児保育から妻へTEL。 「息子くんの熱が急に上がって、乾いた咳が増えた。念の為検査したほうがいいかも。」 妻、手持ちの抗原検査キットを使う（持っててえらい）。 ↓ 線が2本でた写メがくる。 ＿人人人人＿ ＞　陽性　＜ ￣Y^Y^Y^Y^￣ ↓ 会議中だった増田、会議を抜けるため秘技「俺、濃厚接触者(｀･ω･´)」を使う。狙い通り追い出される。 ↓ 保健所にTEL。こちらの受け答えに「なるほどですね～」を返してくる人なので笑いをこらえながら指導を受ける。 1/13保育園、閉園。まじスマン。 PCR検査。息子陽性、俺

健康に関する住民の相談をなんでも受けつけ、自ら治療したり専門医を紹介したりするプライマリ・ケア。「かかりつけ医」としてその役割を担うはずの診療所の多くが、新型コロナウイルスの流行下で発熱患者の診察や自宅療養者への往診を拒んだ。医療へのアクセスを閉ざされた患者が続出した現実は改革が急務であることを示している。「医療提供体制の強化に至急取り組まなければならない」。コロナ第5波さなかの8月20日、札

分科会の尾身会長の説明はとても科学的とは言えない。せめて一人は統計学者を入れるべきではないかと沖氏は説く（写真：つのだよしお/アフロ） コロナ第5波は終息したが、なぜ終息したかは明らかではなく、何をすれば感染減に繋がるのかという点も曖昧なまま。感染に関わる膨大なデータが日々発表されるにもかかわらず、新型コロナウイルス感染症対策分科会は科学的とは言えない説明に終始している。来たるべき第6波に備えるため、われわれは何を指標とすべきなのか──。統計解析のスペシャリスト、スタイルアクトの沖有人氏が分析する。 新型コロナの第5波が終息した理由は何だったのだろうか。 第5波のピークだった8月20日前後は全国で毎日2万5000人が感染する状況だったが、その後、急速に感染者は減少し、9月末には1000人台となっている。結果、緊急事態宣言は解除されたが、流行と抑え込みのメカニズムはいまだに分かっておらず、第

＜いくら医療関係者に圧力をかけようとも、彼らだけで日本の歪んだ医療制度を立て直してコロナ対応の体制を整えることはできない＞ 新型コロナウイルスの感染深刻化によって事実上の医療崩壊が起こっており、医療関係者への批判が高まっている。一部の医療関係者がコロナ治療に積極的でないのは事実だが、日本で医療崩壊が発生する最大の原因は制度の問題であり、コロナ発生以降、1年以上も事態を放置してきた政府に大きな責任がある。現行法の枠組みでもできることはたくさんあるので、冷静で合理的な解決策が必要だ。 感染者数の急増で、入院できない、あるいは搬送先が見つからないという事態が頻発しており、事実上の医療崩壊が発生している。感染の急拡大で諸外国との差は消滅しつつあるが、それでも相対的に感染者数が少ない日本で医療崩壊が容易に発生するのは医療体制が貧弱だからである。 人口当たりの医療従事者数は諸外国と同レベルだが、病床数

調べたんだけどよくわからなかったから、詳しい人がいたら教えて欲しい。 ■柔道整復師 国家資格。 物によっては保険も効くらしいし、柔道整復師の学校では西洋医学の知識も学んでるらしいし、他の民間医療系の資格とはちょっと毛色が違う？く感じる。 一番信用がおけそう。 ■整体師 民間資格。 柔道整復師の開く施術所に「接骨院」と「整体院」があるので紛らわしいが、柔道整復師とは違うもの。 ■鍼灸師 正確にははり師ときゅう師で別の資格。（あとあん摩師？とかもあるらしい） 国家資格。 厚生労働省のページに鍼灸治療についての科学的エビデンス（アメリカのガイドを翻訳したもの？）があるが、鍼にも灸にも医学的な裏付けはないらしい。 でもはり師もきゅう師も柔道整復師と並んで医業類似行為として法律で立場が認められてるらしい？ 結局効くのか効かないのかよくわからん。 □整体院 慢性的な腰痛とか頭痛とかを手技を用いて緩和す

8月25日、政府の新型コロナウイルス感染症に関する「基本的対処方針分科会」に臨む尾身茂会長（中央）（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 政府分科会の尾身茂会長が理事長を務める地域医療機能推進機構（JCHO）傘下の東京都内の5つの公的病院で、183床ある新型コロナウイルス患者用の病床が30～50％も使われていないことが、AERAdot.編集部の調査でわかった。全国で自宅療養者が11万人以上とあふれ、医療がひっ迫する中で、コロナ患者の受け入れに消極的なJCHOの姿勢に対し、医師などからは批判の声があがっている。 【画像】尾身茂氏から来た書面の回答はコチラ 編集部が厚労省関係者から入手した情報によると、JCHO傘下にある都内5病院のコロナ専用病床183床のうち、30％（8月29日現在）が空床であることがわかった。 5病院のうち最もコロナ患者の受け入れに消極的だったのは、東京蒲田医療センター

ゲームプレーヤーを精神疾患にするディストピア――久里浜医療センター「ゲーム障害の有病率5.1％」論文のからくり 井出草平 社会学 社会 エグゼクティブ・サマリ 久里浜医療センターの樋口進氏らのグループが発表した論文から、ゲーム障害を過剰診断していく方針が読み取れる。この論文は厚労省・文科省の政策にも影響があると考えられ、ゲーム好きの健康な子どもや若者たちが、精神疾患とレッテルを貼られ精神科病棟に入れられる未来も現実味を帯びてきた。 先日、ゲーム障害の有病率調査が久里浜医療センターによって発表された。【注1】英語論文として発表されたため、まだ一般には知られていないが、専門家の間ではかなり話題になっている。というのも、久里浜医療センターはゲーム障害でない人を診断しようとしているのではないか、と、いわゆる過剰診断を懸念する声が湧き上がっているからである。 本稿では、久里浜医療センターの研究を紹介

だれもこんなに長引くとは思っていなかった オリンピックが無事すんで、世間の話題はまたもやコロナだ。デルタ株で感染者数急上昇。収束の気配は見られない云々。緊急事態宣言は当分続きそうだ。酒は出すな、外に出るな、会食はだめ、帰省もやめろ、あれはするな、これはダメ。それを守らない不心得者どもがけしからん……。 そしておそらく、ほとんどの人ははっきり思っているはずだ。 これって、いつまで続くの？　いや、いつまで続けるの？ 今回ですでに2回目の夏だ。だれもこんなに長引くとは思っていなかった。去年の3月頃、コロナが本格化した頃には、まあ多少は余裕を見て2020年9月くらいにはおさまるだろうと思っていた。用心深い人でも、年度開けくらいにはすべてが元に戻ると思っていた。 それがこんなに続くとは。しかも1年半たったいま、ほぼ抑え込んであとは残党処理、という状態ではない。ヘタをすると、これからさらにデルタ株の山

もともとは糖尿病の治療薬の研究だったそうだ。ところが奇妙にも実験動物のマウスはギトギトと脂っぽくなり、体重がみるみる落ちていった。 じつはそのマウスは、脂肪（皮脂）の汗を流して痩せていたのだ。『Science』（7月30日付）に掲載された研究では、そんなまったく新しい減量法につながる可能性のある発見が紹介されている。 糖尿病の治療薬の研究で予想外の発見 「まったく予想外の発見でしたが、エネルギーが豊富な皮脂として皮膚からカロリーを分泌することで、減量できることを証明しました」と、アメリカ、ペンシルベニア大学の上林拓博士は語る。 上林博士らは、脂肪たっぷりの食事で太らせたマウスに「TSLP」を注射していた。TSLPは抗原提示細胞を介したT細胞の成熟に重要な役割を担うサイトカインの一種だ。 「サイトカイン」は免疫細胞から分泌されるタンパク質のことで、TSLPは、エネルギーの代謝を調整していると

75歳以上の後期高齢者が入る医療制度（後期制度）に対し、現役世代の加入者を中心とする企業の健康保険組合などが負担する支援金が一段と膨張した。今後、団塊世代の後期高齢化で消費する医療サービスはますます増える。菅政権が全世代型社会保障を看板に掲げるなら、医療費膨張を制御するとともに、不足する財源は現役世代からの召し上げだけに頼らず、安定した税財源の確保に力を尽くす必要がある。厚生労働省によると、

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