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ロケーションベースVR協会は1月5日、両眼立体視機器を使用した施設型VRコンテンツの利用年齢に関するガ... ロケーションベースVR協会は1月5日、両眼立体視機器を使用した施設型VRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインを施行し、内容を公開。そのなかで、7歳以上13歳未満の子どもに対する施設型VRコンテンツの利用について、保護者の同意を前提とし、一定の休憩を取る、既存疾患の有無などを考慮するといった条件付きで認める内容となっている。 ロケーションベースVR協会は、2017年7月に一般社団法人として設立。施設向けの体感型VRコンテンツを手掛ける、ハシラスの代表取締役社長である安藤晃弘氏を代表理事として、バンダイナムコエンターテインメントやCAセガジョイポリス、グリー、アドアーズなど、施設型VRコンテンツの開発ならびに、ロケーションベースVR事業者が参加している。 今回のガイドラインは13歳未満の子どもに対するVRコンテンツの利用方法について、ロケーション事業者が子どもの立体視の発達への影響に配慮し
2018/01/10 リンク