13歳未満の利用に道--業界団体が施設型VRコンテンツの利用年齢にガイドライン

　ロケーションベースVR協会は1月5日、両眼立体視機器を使用した施設型VRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインを施行し、内容を公開。そのなかで、7歳以上13歳未満の子どもに対する施設型VRコンテンツの利用について、保護者の同意を前提とし、一定の休憩を取る、既存疾患の有無などを考慮するといった条件付きで認める内容となっている。

ロケーションベースVRの体験イメージ

　ロケーションベースVR協会は、2017年7月に一般社団法人として設立。施設向けの体感型VRコンテンツを手掛ける、ハシラスの代表取締役社長である安藤晃弘氏を代表理事として、バンダイナムコエンターテインメントやCAセガジョイポリス、グリー、アドアーズなど、施設型VRコンテンツの開発ならびに、ロケーションベースVR事業者が参加している。

　今回のガイドラインは13歳未満の子どもに対するVRコンテンツの利用方法について、ロケーション事業者が子どもの立体視の発達への影響に配慮した、業界団体として自主規制を行う際の指針を明示したもの。市場の健全な発展を目指すとともに、教育、研修分野などにおいて新しいアプリケーションの創出や活用を促進すべく、設立当初からVRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインについて、ワーキンググループを立ち上げて協議。ロケーション事業者が係員によって使用時間および頻度を管理することを前提としたうえで、現在の水準に照らした医学的見地を踏まえ、有識者において検討を重ねたとしている。

　ガイドラインの施行にあわせて制定趣旨などについて詳細に解説したQ＆Aもあわせて公開している。まだガイドラインについては、制定時における最新の事実に基づいて策定したもので、基礎事実の変更があれば、その都度議論していく予定としている。