スマホのみならず毛玉取り器やボールペンなどライフスタイル商品でも話題のXiaomiが、モバイルアクセサリの王道(？)モバイルバッテリーの新製品を発売しました。 Xiaomi 22.5W Power Bank 10000mAh Liteは、USB-C x1 / USB-A x2端子で薄型15mmのベーシックなモバイルバッテリー製品。 最近は大容量のモバイルバッテリーも安くなりましたが、Xiaomi 22.5W Power Bank 10000mAh Lite は市場想定価格1880円というインパクトのある設定です。 格安ながら、単ポート22.5Wの急速充電、3ポート同時出力(15W)、USB PD や QC3+ など幅広い製品の急速充電規格に対応します。 細かいところでは、ワイヤレスイヤホンなど低電流でしか充電できない機器のための低電流モードにも対応。最新のUSB-PD充電器やバッテリーをつ

最近使ってないモバイルバッテリーの他、使わなくなったカメラ用充電池とか、交換した家電の充電池（主にリチウムイオン電池）などをそれぞれ適切な方法で処分しようと思います。 使わないモバイルバッテリー、捨てられるうちに捨てておくか JBRC会員メーカーか否か？ Anker製品は独自の回収も CIOでは買い替え時に他社製モバイルバッテリーの回収も 自治体での処分：小型充電式電池は「危険ごみ」等で回収される自治体もある 充電式の小型家電、めちゃくちゃ増えましたよね 使わないモバイルバッテリー、捨てられるうちに捨てておくか 完全に使わなくなったモバイルバッテリーは都度処分していましたが「まだ使えるし災害時に役に立つかも？」と残していたものが少し溜まってきたのと、今どき出力がUSB-AのみとかMicro-USB充電とか使いませんし、処分しやすいうちに整理することにしました。メーカーや電池の種類によって、

オプテージが1月31日、MVNOサービス「mineo」向けの新料金プランとして「マイそく スーパーライト」を発表。2023年2月22日から提供する。 マイそくスーパーライトでは、月額250円（税込み、以下同）で32kbpsのデータ通信と音声通話が利用できる。通信速度は24時間365日、32kbpsで変わらないが、1回330円の「24時間データ使い放題」を利用することで、通常速度に切り替えられる。 これまで、マイそくでは平日昼間（12～13時）の通信速度を32kbpsに抑える代わりに、一定の速度で使い放題となるプランを提供してきた。その内容は、3Mbpsで月額2200円の「プレミアム」、1.5Mbpsで月額990円の「スタンダード」、300kbpsで月額600円の「ライト」。 今回加わったスーパーライトでは、これまでのマイそくの制限速度である32kbpsが通常速度になる代わりに、安価に回線を

Published 2022/12/13 15:56 (JST) Updated 2022/12/13 16:05 (JST) 電子部品大手の村田製作所の中島規巨社長（61）は13日までに共同通信のインタビューに応じ、第5世代（5G）移動通信システム普及を背景に「スマートフォンがなくなる」と述べ、人々の身近にある通信端末が別の機器に置き換わる可能性を指摘した。クラウド上でのデータ処理が一段と広がり通信端末に従来の高い処理能力が不要になるという。 5Gを活用したクラウドは遅延が小さく、スマホで撮った写真を直ちにクラウド上に保存できることを例に「（端末が）スマートである必要はない」と説明。クラウドに接続するための通信機と電池が付いた単純構造のウエアラブル機器などが台頭すると予想した。

米SpaceXは10月11日（日本時間）、衛星インターネットサービス「Starlink（スターリンク）」が日本でも利用可能になったことを発表した。アジア地域でのサービス提供は今回が初めてで、提供価格はハードウェア一式が7万3000円（税込み）、月額料金が1万2300円（同）となる（※1）。 （※1）30日以内であればハードウェア一式の返品を条件に無料体験可能 エリアは「おおむね渡島半島から関東山地の東側まで」 SpaceXは米国の実業家であるイーロン・マスク氏が2002年に創業した宇宙関連企業で、Starlinkはその事業の1つである。 Starlinkは「世界中で高速かつ低遅延のブロードバンドインターネット接続を実現」することを目標としており、従来の衛星通信よりも高速かつ低遅延の通信が行えることが特徴である。日本でもKDDIがau回線のバックホール回線としてStarlinkの採用を決めて

総務省は、携帯電話の回線契約と端末をセット販売する際の上限2万2000円の値引きに違反する事例が確認されたとして、携帯電話大手5社に対して、端末のみの購入希望者を拒否しないことなどを要請する行政指導を行った。 総務省は9月22日、携帯電話の回線契約と端末をセット販売する際の上限2万2000円の値引きに違反する事例が確認されたとして、携帯電話大手5社に対して、端末のみの購入希望者を拒否しないことなどを要請する行政指導を行った。違反の是正や再発防止、端末の転売業者対策などの取り組みについて、10月21日までの報告を求めている。 要請を受けたのは、NTTドコモ、KDDIと傘下の沖縄セルラー電話、ソフトバンク、楽天モバイルの5社。 要請文で総務省は各社に対して、端末のみの購入希望者に対して購入を拒否しないことや、端末単体の購入ができないと誤解されないようにするため、店頭のポスターなどで端末単体価格

はじめに スマートフォンに限らず、携帯電話を使っていると電波の悪い環境に遭遇する事があります。 私の職場の部署は地下一階にありまして、4Gがギリギリとどかない範囲で3Gでもアンテナが１本立つ程度の電波状況です。 職場の地下ですが、場所によって4GLTEがアンテナ3本たったりする場合があるのでなんとか、電波の入りが悪い自分のデスク上で電波感度をUPしたいと考え八木アンテナ風携帯ホルダーを作成する事にしました。 ※ちなみにですが、電波を出す携帯などに自作のアンテナをとりつけて電波を出す事は電波法で規制されています。 今回は八木アンテナ風携帯ホルダーで八木アンテナの電界強度を高める位置に携帯を設置し、なんとか携帯の電波強度を高めるという寸法で要は携帯にアンテナを接続していないという点で法律は犯しておりません。 最初に結果からいうと・・ できたのはこんな八木アンテナでエレメントが10本ついていて、

音楽バンド・ゴールデンボンバーの鬼龍院翔（＠kiryuintw）さんがTwitter上に投稿した、通販サイトの商品画像にまつわる検証結果が話題になっている。鬼龍院さんは、ある通販サイトに掲載されているモバイルバッテリーの商品仕様に書かれていた寸法に対し、画像の商品はかなり小さく見えることに違和感を覚えたという。 鬼龍院さんは、実際に5mmの方眼用紙を使い、仕様にある84×87mmの大きさを再現。商品画像と同じように指でつまんでみたところ、大きさが全く違うことが分かった。 このツイートに対し、バンダイナムコエンターテインメントのゲームプロデューサーである原田勝弘（＠Harada_TEKKEN）さんが反応し、実際に買ったというモバイルバッテリーの画像を投稿。鬼龍院さんの作った方眼用紙のサイズと、ほぼ同じだった。 鬼龍院さんが投稿した商品を探したところ、同じ商品名と価格、商品画像を掲載する商品ペ

NTTドコモ、au、ソフトバンクの3G停波が近づいています。停波するタイミングは、ドコモが2026年3月31日、auが2022年3月31日、ソフトバンクが2024年1月下旬を予定しています。 【画像】3G停波後も使えるケータイ 3Gサービスが終了すると、従来型のケータイ（フィーチャーフォン）、いわゆる「ガラケー」が使えなくなる……といった報道をよく見ますが、ここには誤解が含まれています。従来型ケータイの全てが使えなくなるわけではありません。 3G停波の時期が最も近いauのケースを見てみましょう。auでは、2022年3月31日に3G通信サービス「CDMA 1X WIN」の提供を終了します。これに伴い、WIN端末とau VoLTE非対応のスマートフォンとケータイで、音声通話とデータ通信が利用できなくなります（LTE対応でもVoLTE非対応だとデータ通信も利用できなくなる）。WIN端末の中には、

ほぼ無尽蔵ともいえるナトリウム（Na）イオンを使うNaイオン2次電池（NIB）の本格的な量産が近く始まりそうだ。出力密度の高さに加え、潜在的にはエネルギー密度でもリチウム（Li）イオン2次電池を超えるほど高い。定置型蓄電池では、比較的早い時期に主役の座に座る可能性も出てきた。 「本当かどうか、まだ分からない」─。ナトリウム（Na）イオン2次電池（NIB）の研究者は、同分野の研究者やメーカーに衝撃が走った2021年5月のニュースをこう話す。ニュースとは、世界最大のLiイオン2次電池（LIB）メーカーである中国CATL（寧徳時代）の創業者兼CEOのRobin Zeng氏が同月21日の株主総会で、「我々が開発してきたNIBの技術が成熟し、量産可能になった。2021年7月にもNIBの製品を出荷する」と述べたという報道が中国国内外でなされた件である注1）。 注1）ただし、同株主総会の投資家向け質疑応

総務省が4月26に公表した覆面調査の結果、携帯キャリア3社の代理店で、回線契約がない客に対し携帯電話のみの販売を拒否するケースが多発していることが明らかになった。電気通信事業法に定める「通信料金と端末代金の分離」などが形骸化する恐れがあるとして、総務省は各社に是正を求める方針。 端末のみの販売状況についての覆面調査は初めて。実施期間は2020年12月から21年2月。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク代理店の各店舗に対して調査した結果、回線契約がない客への端末販売を拒否した代理店の割合はそれぞれ22.2％、29.9％、9.3％に上った。「（販売拒否は）キャリアそのものの方針」「端末購入には回線契約が付随することがルール」などの証言が販売員から得られたという。 総務省はその後、3社に代理店の取り組み状況の調査を指示。3社からの回答では、販売拒否を確認した店舗は3.3％（ドコモ）、1.3％（K

お客様各位 日頃弊社インターネットサービスをご利用頂きありがとうございます。 掲題の件につき下記の通りご連絡いたします。 【事象の概要】 弊社インターネットサービスで楽天モバイルの無料通話アプリ「Rakuten Link」を利用すると通話に支障がある。（片通話になったり発着信が出来なくなったりする） 【弊社の対応】 弊社インターネットサービスではRakuten Linkの動作は保証できません。 本件については楽天モバイルにお尋ね下さい。 楽天モバイルから弊社に申告するようにという回答があるようですが、弊社では回答すべき内容を楽天モバイルから提供されていません。 【上記対応を決定した理由】 詳細は弊社宛お問い合わせ願います。 【考え得る回避策】 ハイパー120プランまたは光1Gプランをご利用頂き、グローバルIPアドレスをご利用頂くと事象を回避できる可能性があります。 お客様のご判断でこれらプ

接触があったのに通知が来ないなど、不具合が確認されている接触確認アプリ「COCOA」。厚生労働省は2月18日にiOS／Android向けに不具合を修正したアップデートを配信したが、依然として課題は残っている。Android版の場合、正確に通知を受け取るためには最新バージョンでもアプリを1日に1回程度再起動する必要があるとしている。 COCOAの最新バージョン（1.2.2）では、Android版で通知を受けられなかった問題を解消した他、iOS／Androidの両方でアプリの利用日数が初期化される問題について改善を図ったとしている。 厚労省は同日、不具合の解消のために行った動作検証の具体的な内容を発表した。不具合の速やかな解消に向け、内閣官房のIT総合戦略室と厚労省からなる調査チームも発足させた。 検証では、最新版のCOCOAをインストールしたAndroid端末13台とiOS端末10台を用意。

そういえば対応してくれた某量販店の店員さんに教えてもらったんだけど、SIMロック解除とかで端末のシリアル番号必要な時、Webであっちこっち探したり端末開けたり色々手間じゃん？でもね通話のキーパッドで ＊#06# て打つだけでその端… https://t.co/DyB8Dn1e4K

脊髄反射でau解約すると騒いでる奴 行くあてはあるのか？ahomoは3月だぞ？それまでどうする気だ？ 無計画に家出してもまた戻ってくるだけだぞ いいか、解約するなら本気でやれ サポートは捨てろ条件として、キャリアショップ使いたいなら解約するのはやめろ 安くしたいならオンライン完結プラン一択だ 家族割、スマバリは捨てろahamoは家族割、光セット割抜きでも安い 未練があるならauにしておけ 3Gプラン・ガラホは諦めろ今どき3Gプランとかガラホ契約してるやつがMNPしても幸せになれない 現状安いんだから解約する必要ない やめておけ 解約前に携帯の分割購入していた場合は分割請求が継続する 一括で支払う必要はない あとSIM解除はしておくように SIMロック解除できないような機種使ってる場合は転出先でスマホ買うべし で、MNPしたら解約金が発生するがそれを抑える 携帯解約金をハックする覚悟ができた