■新聞の訂正にツッコミ この日、中川が投稿した1枚の画像。新聞の一部を写したそれには「訂正　13日付芸能面で『中川翔子（32）』とあるのは『中川翔子（37）』の誤りでした」と書かれている。 これに対し中川は「やめ」と一言ツッコミ。誤りがあれば正すのは当然のことではあるが、正直すぎる訂正に思わずツッコまずにはいられなかったようだ。 関連記事：中川翔子、グッズのメルカリ転売に心境を吐露　「ファン卒業したんですね…」 ■年齢はただの数字とも また中川は以前、とある美容メディアのインタビューで「年齢はただの数字でしかないから、そこにとらわれたら終わりだなっていうのは思います」と話していたことも。 「私も“もう○○歳だ”とかよくネットで書かれたり言われたりするけど」と年齢について触れられることがあるとし、「それを気にしないで、ちゃんとそのとき自分が好きなこと、そしてみんなが見たいものを再現できるよう

ベルリン中心部にある水族館との複合施設で16日午前5時40分ごろ、約1500匹の魚が入る円筒形の水槽が破裂した、と地元消防に通報があった。水槽の中にあった約100万リットルの大量の水が施設の外まで流…

ホーム ライフ 『パインアメ』、同年創業の『サクマ式ドロップス』と明暗なぜ？ 飴不況でもシェア広げる大阪の“アメちゃん”秘策 昭和26年以来、人気を伸ばし続けている『パインアメ』 画像提供：パイン 食ニーズの多様化、物価高騰などにより、飴業界が苦境を迎えている。昨年、1910年創業のアメハマ製菓が廃業し、来年1月には『サクマ式ドロップス』の佐久間製菓が廃業する。コンビニやスーパーには100種類以上が立ち並び、新商品を1年に1000作っても、生き残るのは2～3種類といわれる熾烈なマーケットだ。そんな中、佐久間製菓と同年創業（昭和23年）ながら、70年以上に渡り人気を維持しているのが『パインアメ』のパイン株式会社だ。なんと同社は今年、過去最高の売上を記録する勢いだという。その秘策とは。 貴重な甘味だったパイン缶を手軽に、日本初の“穴あき飴”ヒットから70年 弛まぬ進化 『パインアメ』が誕生した

この騒動に対し、Twitter上では同社の吉田直樹CEOを名乗るTwitterアカウント（＠NaokiYo73846593）が「社長の吉田直樹です。私も事情が分からず関係部署に確認します」とリプライを送るなど、不穏な動きもあった。 ITmedia NEWSは16日の午後2時半頃、同社に対し、このアカウントが本人なのか聞いたところ「本人のアカウントである」と返答があった。「当社では『権限委譲』という、全ての業務において、店舗を含む担当の部署に意思決定の権限と責任が付与されている。そのため本件にかかわらず、吉田が把握していない内容もある」と説明した。 午後7半過ぎ、同社はドンペンの続投を発表。「私たちが考えている以上にお客様の『ドンペン』への思いを再確認することができました」としている。 SNSでは「炎上商法か」指摘も 一方、一連の騒動を見てSNSなどでは「炎上商法ではないか」と疑う声も見られ

2024年1月、NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）が変わる。自民、公明両党が16日に決定した2023年度税制改正大綱に、NISA制度の恒久化や年間で投資できる枠を360万円に拡大することなどが明記された。長く議論されていたNISAの抜本改革が、いよいよ動き出す。 【NISAとは？】株式や投資信託を売って得た利益、配当でもらえる利益などに税金がかからないお得な制度。投資対象を投資信託のみとする「つみたてNISA」と、日本株や米国株などに幅広く投資できる「一般NISA」の二つがある。 新NISA、改正のポイントは？ NISAの抜本改革は、岸田文雄政権が掲げる「資産所得倍増プラン」の目玉。新制度は投資信託のみを対象とするつみたてNISA、日本株や米国株などに幅広く投資できる「成長投資枠」の二つで、両方とも期限の定めがない恒久制度とする。 年間投資額の上限は、つみたてNISAが現行の3倍の12

ファーストリテイリングは12月15日、2023年3月1日付けで株式分割を行うと発表した。1株を3株に分割する。 ファーストリテイリングは12月15日、2023年3月1日付けで株式分割を行うと発表した。1株を3株に分割する。1株当たりの投資金額を下げ、株式の流動性を高める。 同社の発行済み株式数は1億600万株余りだが、分割後は約3億1800万株に増加する。同社の株価は12月15日の終値で8万4570円。購入は100単位となっているため、最低投資金額は840万円を超えるが、3分割によって投資のハードルはかなり下がりそうだ。 株式分割に伴い、23年8月期の配当予想を修正した。1株当たり配当金は第2四半期末に340円、期末に340円で年間680円としていたが、第2四半期末に115円、期末に115円の年間230円に修正する。分割前に換算すると690円で、実質増配となる。 ファーストリテイリング（ユ

やまと・さとし／高校在学中パソコンにハマり、パソコン誌「Oh!MZ」(日本ソフトバンク)にて執筆を行う。以来35年、雑誌・Web媒体にて用語や技術解説・レビューなどの記事を執筆し現在に至る。スマートフォン・PC・インターネット・ガジェット・セキュリティ・スマートウォッチ・量子コンピュータなどに関する記事を得意とする。インプレス・ケータイWatchにて連載中の『ケータイ用語の基礎知識』は、2021年で開始から22年目を迎えた。 大和哲ホームページ：http://ochada.net ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 イーロン・マスク氏の買収で、Twitterが揺れてい

【読売新聞】　損害保険各社でつくる損害保険料率算出機構は、２０２３年４月から自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）の保険料を平均１０％程度引き下げる方針を固めた。値下げは２１年４月以来、２年ぶりとなる。 自賠責保険は車やバイクの全所有

分散型SNS「マストドン(Mastodon)」がTwitterから追放される マストドンはTwitterに似たコミュニティを運営できるフリーソフトウェアで、Twitterに似たUIを持つ分散型SNSです。特にマスク氏がTwitterを買収した後、彼の方針に反対するユーザーの移行先として注目が高まっていました。 テック系メディア「The Verge」によれば、マストドン公式Twitterアカウントが凍結されたのは12月16日の午前2持39分から8時12分のどこかの時点とのこと。 Wayback Machineには、12:39PM ETからアクティブなプロフィールのアーカイブがありますが、6:12PM ETからのアーカイブには、停止されたページが表示されています。アクティブなプロフィールのアーカイブには、@ElonJetのMastodonアカウントを指すツイートがあります。 先日、Twitte

イーロン・マスク氏は、Twitterを買収してCEOに就任して以降、ドナルド・トランプ元大統領のアカウントを含む数万件にのぼるアカウントの凍結を解除しています。そんな中「マスク氏のプライベートジェットを追跡するTwitterアカウントが凍結された」というニュースを報じた複数のジャーナリストのTwitterアカウントが次々と凍結される事態が発生しました。 Elon Musk's Twitter bans several prominent journalists without explanation | CNN Business https://edition.cnn.com/2022/12/15/media/twitter-musk-journalists-hnk-intl/ Twitter abruptly suspends more than half a dozen journal

日本の首都であり、世界的にも有名な「東京」。ビジネスや文化の中心地として栄えています。では、みなさんは、なぜ「江戸」から「東京」という名前になったのかご存じですか？歴史を紐解いてみると、そのほかの候補地などもあったことがわかりました。 「江戸」が「東京」になったのは明治維新がきっかけ 「東京」という名前自体は新しく、明治維新がきっかけで生まれました。それまで日本の中心地は「江戸」と呼ばれ、幕府が置かれていました。1868年（慶応4年）に、7月17日に天皇の詔書により 「江戸は東日本で一番の都市であり、四方から物が集まる地である。自らがその政治をみるべきであり、以後江戸を東京と呼ぶこととする」 と宣言され、江戸が東京となりました。 首都は簡単には決まらず！？ 江戸幕府があった場所なのだから、そのままそこを首都にすれば良い、と簡単に「東京」決定したわけではありませんでした。明治政府内には、大坂

ビジネス タイムラインがターゲティング広告だらけに？ Twitter、収益化のためユーザーの電話番号を販売予定？App Store規約違反のおそれ Image:mundissima/Shutterstock.com イーロン・マスク氏はアップルのティム・クックCEOと直接会談した結果、TwitterアプリがApp Storeから削除されるおそれは解消したと述べていた。が、大赤字を抱える（マスク氏が買収のために調達した借金がかなりの比率を占めるが）Twitterはさらなる収入源を求めているため、アップルとより深刻な衝突が生じる可能性があると報じられている。 独自の情報源に定評あるPlatformerによると、Twitter社はユーザーにパーソナライズされた広告（ユーザーの嗜好に基づくターゲティング広告）や、より侵襲的なトラッキングを許可するよう強制する可能性があるという。有料プラン「Twit