ホーム 全記事 ニュース 自民党議員、eスポーツ支援で「キリング（殺し合い）ゲームは支援できない」とシューターへの立場示す。しかし本人は「自分の発言ではない」と否定【UPDATE】 全記事ニュース

【写真】その他の写真を見る 近代五種は水泳、フェンシング、馬術、レーザーラン（射撃とランニング）の5種目で争う競技。このうち馬術については、国によって競技環境整備の問題や安全面が課題となっており、国際近代五種連合（UIPM）は2028年のロサンゼルス大会までに、馬術に代わる別の種目に変更することを検討してきた。 障害物レースについては、昨年テスト大会が４度実施された。TBSから『Ninja Warrior』の撮影セットを貸し出し、大会によっては雲梯（うんてい）に似た器具や、反り返った壁などが障害物としてコース設定され、タイムを競う形式で行われた。この新しい種目を取り入れたことにより、近代五種はオリンピック競技の中で最もエキサイティングで親しみやすく、人気のある競技のひとつとなる可能性を秘めている。 ■国際近代五種連合（UIPM) 専務理事　Shiny Fangコメント テレビにおける『Ni

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

TBSは27日、1997年から放送を続ける人気番組「SASUKE～Ninja Warrior～」が五輪種目候補となったことを発表した。世界160以上の国と地域で放送し、現地版も20カ国以上で制作されている世界的人気番組が「近代五種」競技の一つに加えられる可能性が出てきた。 【写真】昨年、世界配信された米リメイク版「SASUKE」 1912年のストックホルム大会から実施されている五輪競技で、水泳、フェンシング、レーザーラン（射撃＋ランニング）、馬術の5種目で争われる近代五種。長い歴史、過酷さから「キング・オブ・スポーツ」とも称される。国際近代五種連合（UIPM）は5月2日、2024年のパリ五輪後に近代五種から「馬術」を外し、新たな競技として「障害物レース」を試験導入すると発表。UIPMによると、障害物レースの五輪競技化に向けて、これまで積極的にロビー活動を展開してきた国際団体「World　O

河瀬直美が総監督を務めた2021年東京五輪（大会名は「TOKYO2020」）の公式映画は「SIDE:A」と「SIDE:B」の２本組になった。プログラムの「イントロダクション」には＜『東京2020オリンピック　SIDE:A』では、表舞台に立つアスリートを中心としたオリンピック関係者たちが描かれる。『東京2020オリンピック　SIDE:B』では大会関係者、一般市民、ボランティア、医療従事者などの非アスリートたちが描かれる＞と書かれている。

金メダルに輝くのは1人だけ？そんなことはないんです。2人の選手が同時に金メダルを獲得する珍事が、東京オリンピックで起きました。 大会10日目の1日、陸上の男子走り高跳び決勝での出来事でした。 カタールの30歳、ムタ エッサ・バーシム選手とイタリアの29歳、ジャンマルコ・タンベリ選手はともに試技を1回も失敗することなく、2メートル37センチまで跳んで1位で並びました。 オリンピック記録に並ぶ次の2メートル39センチは2人とも3回の試技を失敗し、勝負は「ジャンプオフ」と呼ばれる追加試技にもつれ込むと見られましたが、「ジャンプオフをやりますか」という審判員の問いかけに対し、バーシム選手が「金メダルは2つもらえるの？」と尋ねました。 「可能です」という審判員の答えを受けて2人はうなずき合い、バーシム選手が「友よ、歴史だ。オリンピックチャンピオンだ」と語りかけ、互いの金メダルを認めました。 走り高跳

東京オリンピックのサーフィンは、台風が接近する中、27日も競技が行われています。大会の運営に関わる地元のサーフィンの経験者は「高くていい波がきている」と前向きにとらえている一方、運営関係者の中からは「中止になると思っていた」と驚きの声も上がっています。 台風8号が東北や関東甲信に接近している中、国際サーフィン連盟は26日、千葉県一宮町にある東京オリンピックのサーフィン会場の波の高さや風向きなど気象状況を検討した結果、決勝を当初の日程より1日早め、27日中に準々決勝から決勝までを行うと発表し、競技は予定どおり午前7時から始まりました。 大会の運営にも関わっている地元のサーフィンの経験者は「台風の影響で高くていい波がきている。また風向きもよく、サーフィンに適した波の崩れ方をしている。日程を1日早めて正解だ」と話していました。 一方、競技が行われている千葉県全域の沿岸には波浪注意報が出されていて

東京オリンピックの事前合宿で滞在していた大阪・泉佐野市のホテルからいなくなったウガンダの選手が20日、三重県内で見つかりました。 警察は今後、選手団のもとに帰ってもらうかどうかなど調整しているということです。 泉佐野市などによりますと、東京オリンピックウガンダ選手団のメンバーで、ウエイトリフティングのジュリアス・セチトレコ選手（20）は、今月16日、滞在していたホテルに「生活の苦しい国には戻らず、日本で仕事をしたい」などと記したメモを書き残して所在がわからなくなっていました。 大阪府警察本部によりますと、行方を捜していたところ20日午後3時すぎ、三重県四日市市内で見つかったということです。 選手はホテルの最寄り駅から新大阪駅を経由して新幹線で名古屋に向かい、その後、知人とともに岐阜を訪れたあと三重県内で発見されたということです。 顔写真と名前が掲載された本人確認ができるＩＤカードを持ってい

東京オリンピックの聖火リレーについて、お笑いコンビ、「ロンドンブーツ1号2号」の田村淳さんが愛知県犬山市で走る予定だった聖火ランナーを辞退すると発表しました。 これは田村淳さんが、3日、自身の公式ユーチューブチャンネルで明らかにしました。 愛知県犬山市の観光特使を務める田村淳さんは、東京オリンピックを前に行われる予定だった去年4月の聖火リレーでランナーとして犬山市を走ることになっていました。 延期となったオリンピックの聖火リレーでは、去年、内定していたランナーが走る予定となっています。 こうした中、田村淳さんは「大会組織委員会の森喜朗会長が『東京オリンピックは新型コロナウイルスがどんな形でも開催するんだ』という理解不能な発言をされた」などとして聖火ランナーを辞退すると表明しました。 また「五輪開催を願っているが、延期派だ。またいずれ五輪が東京で開催されることを強く願っている」と述べました。

東京オリンピック・パラリンピックに向けた、政府と東京都、組織委員会による会議が開かれ、外国人の観客については原則として14日間の待機を免除する方向で具体的な感染対策を検討し、来年の春までに決めることになりました。 総理大臣官邸で開かれた会議には、杉田官房副長官のほか、東京都と組織委員会の担当者らが出席しました。 会議では、外国人の観客の受け入れにあたっては、原則として14日間の待機を免除し、公共交通機関の利用も認める方向で検討する方針を確認しました。 そして、14日間の待機などと同じ程度の防疫措置を構築するとして、行動や健康を管理する仕組みを整えて、感染の疑いがある場合は速やかに把握できるようにするなど、具体的な感染対策を検討し、来年の春までに決めることになりました。 また、収容する観客数の上限については横浜スタジアムなどで行われた、プロ野球の試合に制限を超える観客を入れて、感染対策などを

政策 東京都8つの緊急政策 ① 東京オリンピック・パラリンピック中止 世界各国のコロナウィルスの感染状況を鑑みれば、来年の五輪開催は不可能。五輪開催にしがみつけば、第2波、3波への正常な判断が行えず、コストも余分にかかる。開催都市として、ハッキリと五輪中止をIOCに宣言。 >>>より詳しく ② 総額15兆円で、あなたのコロナ損失を徹底的に底上げ ■まずは全都民に10万円を給付。 ■授業料1年間免除。（小学校・中学校・高校・大学・大学院・専門学校等） ■中小企業・個人事業主の前年度事業収入と今年度事業収入のマイナス分を補償。 ■病院を潰さないため、減収に対し、災害時と同様に前年度診療報酬支払額を補償。 ■第2波、3波を考えれば再び「補償なき自粛」が行われる恐れがある。その際には、全都民に10万円給付。 全事業者へ簡単なWEB申請で受け取れる「まずはサッサと100万円」を支給。 中小企業・個人

【ニューヨーク共同】30日の米紙USAトゥデー（電子版）は、東京五輪の新たな大会日程が発表されたことについて「無神経の極みだ」と国際オリンピック委員会（IOC）を批判した。 同紙の運動担当コラムニストは「世界中が疫病と死と絶望に包まれている時に、なぜ日程を発表する必要があるのか」と指摘。「せめて暗いトンネルを抜けて光が見える時まで待てなかったのか」と述べ、新型コロナウイルス感染の状況改善を待つべきだったとした。 さらに来年7月に感染が終息している保証はないとして、発表が拙速だったと主張した。

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新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて東京オリンピック・パラリンピックの開催に懸念が広がるなかＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は22日、大会の延期を含めた具体的な検討を組織委員会などとともに始め４週間以内に結論を出すと発表しました。 こうした事態を受け、ＩＯＣは22日に電話会議の形式で臨時の理事会を開き東京大会の開催について話し合いました。 ＩＯＣは理事会の後にこれまでの議論のステージを一段上げ大会組織委員会や東京都、日本政府とともに、延期を含めた検討を始め、４週間以内に結論を出すと発表しました。 一方で、「大会の中止は何の問題解決にもならず、誰の助けにもならない」と強調し、大会の中止は検討しないことも理事会で決まりました。 また、「オリンピックの聖火は日本に到着し温かく迎え入れられた。ＩＯＣはすべての人たちの健康を守りながら日本での開催に自信がある」として東京での開催を強調しました。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて東京オリンピックの代表選考に関わる大会の中止や延期が相次ぐ中、ＪＯＣ＝日本オリンピック委員会の山下泰裕会長は、４年に１回の大会に向け努力してきた選手のためにも専門家の意見を踏まえながら開催すべきだという考えを強調しました。 ＪＯＣの山下会長は16日午後、都内で取材に応じ、「予定どおりの開催は厳しいという声もあるが」という質問に対し、「いろいろな声がありさまざまな考え方の人がおられると思う」と述べました。 そのうえで、みずからが代表になりながら日本がボイコットした1980年のモスクワオリンピックを引き合いに出し、「世界中のアスリートが自分の人生をかけてここに向けて準備してきたと思う。安心・安全な形で大会を開催できるように、最善を尽くすことに集中すべきだ」と述べ、４年に１回の大会に向け努力してきた選手のためにも、専門家の意見を踏まえながら開催すべきだという考

Ｇ７＝主要７か国の首脳による緊急のテレビ会議で、安倍総理大臣が東京オリンピック・パラリンピックの完全な形での開催を目指す考えを示したことに関連し、菅官房長官は、各国首脳から大会を延期すべきだという意見はなかったとしたうえで、予定どおりの開催に向け、政府として着実に準備を進める考えを示しました。 これに関連し、菅官房長官は閣議のあとの記者会見で「政府としては予定どおりの大会開催に向けて、ＩＯＣや組織委員会、東京都の間で緊密に連携を取りながら、その準備を着実に進めていくということだ。今までどおりの大会を開催したいということだ」と述べました。 また菅官房長官は会議の中で、各国首脳から東京大会を延期すべきだという意見はなかったと説明しました。 さらに菅官房長官は今月26日から始まる国内の聖火リレーについて「大会組織委員会より、26日に福島県で開催されるグランドスタートは予定どおり実施すると報告を受

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、東京オリンピックの代表選考に関わる大会の中止や延期が相次ぐ中、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会が17日にすべての国際競技団体のトップを集めた緊急の電話会議を開くことになりました。 東京大会への具体的な影響が表面化するなか、ＩＯＣのバッハ会長は「選手にとって公平な代表選考ができるよう最善を尽くす」と述べるなど対策を講じる考えを示していて、17日に夏のオリンピックの競技を統括する国際競技団体の会長たちと緊急の電話会議を開くことになりました。 この会議では、ＩＯＣ側から大会の組織委員会、それにＷＨＯ＝世界保健機関などで作る特別作業チームの活動内容など新型コロナウイルスに関する対応策が説明されるほか、中止となった代表選考会の対応などについても話し合うものとみられます。 ＩＯＣや組織委員会がオリンピックの予定どおりの開催を目指す中、各競技団体のトップが感染拡大の影

ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のバッハ会長は12日、ドイツのテレビ局のインタビューの中で、東京オリンピックの予定どおりの開催を目指していると強調した一方、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、ＷＨＯ＝世界保健機関から大会の中止を求められた場合は、開催を断念せざるをえないという考え方を示しました。 この中でバッハ会長は、東京オリンピックについて「７月24日に開会式ができるよう全力で取り組むととともに、アスリートたちが万全な準備をできるよう、あらゆる手を尽くし大会を成功させたい」と述べ、予定どおりの開催を目指していると強調しました。 また、感染が拡大している新型コロナウイルスの問題に対応するため先月中旬、ＷＨＯなどと対策チームを立ち上げたことについても触れ「週７日、24時間態勢で状況を注視している」と述べました。 一方、インタビュアーから、ＷＨＯに大会の中止を求められた場合の対応について聞かれ

アメリカのトランプ大統領は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が懸念される東京オリンピックに関して、個人的な意見だとしたうえで、開催延期もやむをえないのではないかとの考えを示しました。このあと、安倍総理大臣と電話で会談したトランプ大統領はツイッターに「いろいろな選択肢がある」と投稿しましたが、延期には言及しませんでした。 そのうえで、安倍総理大臣に延期したほうがよいと伝えるのかと問われると、「それはしない。彼らは自分たちで判断するだろう。ただ観客なしで開催するよりは延期するほうがよいと思う」と述べました。 このあとトランプ大統領は、日本時間の13日午前９時ごろから安倍総理大臣と電話で会談し、会談終了後、ツイッターに「安倍総理大臣とよい話ができた。完成したばかりのオリンピックの会場はすばらしいと伝えた。安倍総理大臣は信じられないほどよい仕事をしてきた」と投稿しました。 そのうえで「日本と安倍