⌘⌘⌘ @INAMI_Y 展示をする美大生の皆さん、このドラムコードの使い方はNGです。巻いたまま使うと熱を持つため、最悪ボヤや火災に繋がります。見た目は悪くなりますが、全て伸ばして使うことを習慣にしてください。 pic.twitter.com/Vujz3NayMa

現状で原発が再稼働できないのが原発に反対してる人のせいだと思ってる人、10年くらい前から時が止まってて面白いな。電力会社が不正繰り返したり安全規制を満たせなくて、自民党政権のあれだけ強い安倍内閣の下で8年かけても動かなかったんだぞ。

大成建設が、CO2を活用する熱水資源に頼らない新たな地熱発電技術の開発に着手すると発表。熱水のかわりにCO2を圧入して熱回収を行う新技術で、地熱発電の普及課題を解決できる可能性があるという。 大成建設は2021年8月23日、地熱技術開発と共同で、CO2を活用する熱水資源に頼らない新たな地熱発電技術の開発に着手すると発表した。石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）から公募された地熱発電技術研究開発事業「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」に採択されたもの。 一般的な地熱発電は、地中で温められた蒸気を含む熱水をくみ上げてタービンを回転させることによって発電を行う。しかし、他の再生可能エネルギー電源と比較し、事前の資源調査から事業化までに時間が掛かる他、ボーリング調査により地層中が十分に高温であることが確認されても、熱水量不足により、発電には適せず事業化に至らないといったケースがある。

東京電力は、千葉県などで発生した停電について、台風によるものとしては戸数、期間とも同社で過去最大級とした。

千葉の停電長期化で「原発あれば」みたいな人が出てきてるけど、んなわけないやんね。送電線がやられるわけだから。前も言ったけど、災害対策という意味では再生可能Eとスマートグリッドを積極導入して、オフグリッドでも数日は生活が成り立つようにしていくのがどう考えても正解だよね。

鉄道総合技術研究所は、送電ロスが少ない超電導による電力供給システム「超電導き（饋）電システム」で中央本線の営業用車両（E233系10両編成）を走らせる試験を実施し、加速に用いる大電流やブレーキ時に生じる逆向きの回生電流が正常に流れることを確認した。鉄道総研が8月6日に発表した。JR東日本中央本線日野─豊田間にある鉄道総研日野土木実験所内に長さ408メートルの超電導ケーブルを敷設し、始点と終点を

前回に引き続き、4/8におこなわれた経団連中西宏明会長の記者会見について、詳細に解説してゆきます。 既述のように、4/8中西会見は、日本の企業を国際原子炉市場、国際再生可能エネ市場から完全に脱落させた無能な日本の電力・プラント企業経営者が日本市民にたかりせびり恫喝する事によって自らの責任を全くとることなく利権を国内から吸い取り続け、外部不経済を押しつけることを宣言した無能で愚劣で醜い似非(えせ)貴族の会見といえます。これは、かつて70年代の英国よりも、ブレジネフ末期以降のソ連邦並みに酷く凋落した日本を象徴するものでしょう。 実際に、公開されている中西会見映像を文字おこしして解説してゆきます。文字おこしは、ハーバービジネスオンライン編集部が行い、著者が記者会見を視聴の上で校閲しています。 会見映像と資料はこちらとなります。なお、動画や図版については配信先によっては正常に表示されない場合もござ

去年、北海道で起きた大規模停電「ブラックアウト」を受けて、経済産業省は電力不足に備えるため、北海道と本州をつなぐ送電線の容量を30％余り増やし、そのための費用は全国の家庭や企業の電気料金に上乗せする形で賄う方針を決めました。 去年９月に北海道で起きた「ブラックアウト」では、北海道と本州をつなぐ送電線「北本連系線」の容量が限られていたことで、本州から十分な電力を送れなったことが要因の１つになりました。 このため、経済産業省の審議会は「北本連系線」の増強について検討を進め、16日夜の会合で、容量を現在の90万キロワットからさらに30万キロワット、30％余り増強する方針を決めました。 工事の期間はおよそ５年で、費用は430億円に上る見通しです。 地域をつなぐ送電線の増強は、電力会社をまたぐ形で電気の融通ができるようになるため、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを都市部に送りやすくなるほか、発電

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暮らしやすい気候を背景に電力需要が落ち込む秋に、電気が「余る」可能性が出ている。太陽光発電が多い九州では、2018年の大型連休には電力需要の8割を太陽光発電でまかなう時間帯もあり、供給が需要を上回る可能性が出てきたためだ。 そのため、九州電力は18年9月、太陽光発電を行う事業者に稼働停止を求める「出力制御」を行う可能性があるとする「お知らせ」をウェブサイトに掲載した。ただ、九電は原発の再稼働も進めており、これが結果として昼間の「電気余り」を後押ししている。 火力止め、揚水発電使い、本州に送っても「余る」可能性 送電網では、需要と供給の量をほぼ同じに保つ必要がある。これが崩れると、本来は一定に保つべき周波数が低下したり上昇したりするため、機器が壊れるのを防ぐために連鎖的に停電が起こる可能性がある。 9月6日未明の地震直後に北海道で起きた大停電がその一例だ。 日照条件が良い九州では特に太陽光発

『北海道胆振東部地震「泊原発が動いていれば停電はなかった」論はなぜ「完全に間違い」なのか』を執筆した時点では、9月6日未明の地震について9月8～9日の執筆でしたから、不明なことがたいへんに多く、北海道電力の送電網が受けた被害どころか、大停電の推移ですら推測に頼らざるを得ないものでした。その後北海道電力による発表、9月13～15日にかけての北海道新聞など報道各社による取材と報道によってある程度の事実関係は明らかとなっています。 一方で、広域送電網の震災による被害と経時変化についてはパラメータ（変数）が膨大な為に解明がきわめて難しく、今後の北海道電力による事実の調査と公表、そして研究者による調査・研究・議論によって、電気・電力系学会で発表されるのを待つことになります。来年春の年会から数年間は目が離せないでしょう。 さて、北海道新聞が9月13～14日にかけて報じた記事と、朝日新聞が同日報じた記事

丸紅は石炭火力発電所の新規開発から撤退する。すでに保有する石炭火力発電所の権益も2030年までに半減させる。丸紅は二酸化炭素（CO2）排出量が多い石炭火力事業の比率を減らし、成長分野である再生可能エネルギーの開発に人材や資金をシフトする。環境配慮などを企業に求める「ESG投資」の広がりを受け、世界で脱石炭の動きが加速する。丸紅は出資比率に応じた出力で世界に計300万キロワット分の石炭火力発電の

水車から伝達された動力はこのギヤードモーターで電力に変換されます。1.5kWの200V三相誘導モーターで、比較的入手は簡単です。 このような水力発電に於いて、普通は永久磁石同期発電機を使うようなところですが、それは素人には入手自体が困難な上に高価で、水車を完全に停止しなければ常に端子に電圧がかかるので安全上の懸念があります。 そのため、入手性に優れ、値段も比較的安く、軸が回転していようとも励磁電流を流さなければ発電もしない三相誘導モーターを使います。このギヤードモーターは工場でベルトコンベアーなどを動かしているような、何の変哲も無いごく普通の汎用品です。 ただ、誘導モーターなので単に軸を回しただけでは端子から電力を取り出すことはできません。そこでVVVFインバータを使い、励磁電流を流しながら滑りが負の状態を維持することで回生運転します。要するに、誘導モーターを使っている電車の回生ブレーキと

原子力規制庁によりますと北海道泊村にある泊原子力発電所は停電のため、外部からの電源が供給されていない状態になっていましたが、３号機が午後０時13分に復旧したのに続き、１号機が午後０時51分に、２号機は午後１時に復旧したということです。

北海道全域の約２９５万戸での停電という事態が起きた背景には、発電拠点の立地に加え、本州との連系線の弱さもある。大手電力会社のほぼ全域での停電は国の電力広域的運営推進機関によると初めてだ。 震源地に近い苫東厚真（とまとうあつま）火力発電所（北海道厚真町）は１６５万キロワットを発電できる北海道電力で最大の火力発電所だ。地震が起きた当時は、北海道全体の約半分の電力を供給していた。 これが地震でとまった。経済産業省によると、苫東厚真でボイラーの配管が損傷した可能性がある。北海道全体の使用量と発電量のバランスが崩壊。本来は一定に保つ必要がある周波数が下がった。周波数低下の影響で道内のほかの火力発電所も運転がとまり、離島を除く北海道ほぼ全域の停電に至ったという。 大阪電気通信大の伊与田功教授（電力系統工学）によると、電力の需要と供給のバランスが大きく崩れると、設備への負荷やトラブルを避けようとして、各

引っ越し先がJ COMの一括受電の物件だった。 そのことを知ったのは、賃貸の契約時。以前、JCOMケーブルテレビ導入物件に入ってたことがあり、点検商法に辟易していたから嫌な予感はしていた。 そして、予感は的中した。 たかだか電力の開通に引っ越しの忙しい時期に訪問する時間をとれ、と言ってくる。 それだけでも嫌だったが、仕方なく時間を設定して、担当者が訪問。 そこで、ケーブルテレビやネットの宣伝をしてくるのは予想の範囲だった。まあ、そこまでは良い。相手も成果報酬なんだから仕方ない。 で、テキトーに聞き流して、さあ電力契約しようと、契約申込書に書き込み始めると、契約電力に○をつけるところが当然ある。 J「40Aに丸をつけて頂いて」 増田「30Aと40Aで基本料金どれぐらい変わるんですか？」 J「えーーーっ(めんどくさそうな顔)、確認します」 (本部？にJの担当者が電話して確認するも判明せず) J

染織作家であるフジイさんの仕事部屋。「東電フリー」でもミシンやライトは問題なく使えるこの記事の写真をすべて見る 2011年の東日本大震災と、それに伴う原発事故により、節電を意識するようになった人は多いはず。さらには、電力会社との契約を解除し、すべての電力を自力で賄っている人たちも存在する。そんな「東電フリー」な生活とは？ 【フォトギャラリー】ソーラーパネル・人力発電・薪炭…東電フリーな生活 都内の公営団地に暮らす染織作家フジイチカコさんが「東電フリー」生活に一歩を踏み出したきっかけは、東日本大震災だった。日中と夜間に3時間ずつ、合計4回の計画停電を経験し、近所の友人とロウソクの灯るカフェに集まり、不安を分かちあった。 「たまたま私がキャンプ用に持っていたソーラー式ランタンが役立ち、電気を自給する『オフグリッド』やソーラーパネルの話で盛り上がりました。エネルギー問題について考えている人が多く

ことし四月、電力の小売りが全面自由化され、一般の家庭でも電気の購入先を選べるようになりました。しかし、ドイツのように発電事業者と送電事業者を切り分ける発送電分離は四年後に先送りされ、大手電力会社による送配電網の独占状態は続いています。 新電力と呼ばれる新規参入の発電事業者は、たとえば風力や太陽光を使って電気を自前でつくることはできますが、今のところ、消費者にじかに届けることはできません。大手電力会社の送配電網を有料で使わせてもらわなければなりません。それが「託送」です。