先月、ネットに「新潟駅がよくわからない。」「発着番線情報量ほぼ0」などという書き込みが多く集まり大きな話題になりました。 いったいどういうことだろうかと気になった筆者は、実際に新潟駅へ行ってみて、自分で体験してみることにしました。 まず、新潟駅の状況です。 現在、在来線の高架化工事が行われていて、順次地表の線路が新幹線と同じレベルに上がって来ています。 駅構内がわかりづらいというのは、この在来線ホームの高架化工事で、すでに高架化されたホームと、まだ地表にとどまっているホームが存在するためで、これが電車のランダム発車の原因になっています。 ▲2017年4月の新潟駅在来線ホームです。 ▲2018年7月になると線路がすべて撤去されています。 ▲現在の新潟駅旧地上ホーム跡です。 ホームの跡も撤去され、高架線路用の支柱が立ち始めています。 やがてここに高架ホームが増設され、また、駅ビルが作られていく

【読売新聞】　２９日午後１１時頃、横浜市鶴見区生麦のＪＲ東海道線横浜―川崎駅間の生見尾踏切内で、同区岸谷の男性（２６）が熱海発東京行き上り普通電車（１５両編成）にはねられ、その場で死亡が確認された。 神奈川県警鶴見署によると、踏切は

駅の改札機にタッチして通過。手にするのは、SuicaやICOCAなどの交通系ICカードではなく、クレジットカード――。 こうしたクレジットカードの「タッチ決済」で乗車可能な鉄道やバス会社が、各地で増えてきました。国内で初めて試験導入されたのが2020年7月。それから約3年経過した2023年11月時点で、全国62の交通事業者が対応済みで、今後導入予定の事業者を含めるとその数は88にのぼります。 そして、大阪メトロ、近鉄、阪急、阪神という関西の大手私鉄4社などは、2024年内にタッチ決済に対応した改札機を全駅に整備することを発表。既に実証実験を開始している南海電鉄も含めると、JRを除く関西圏の私鉄・地下鉄ではほぼ全駅に展開されることになります。関東でも、東急電鉄が2024年5月15日から、後払い式のタッチ決済乗車のサービスを東急線（世田谷線を除く）で始めるなど、普及の兆しが見え始めています。

交通系ICカードが登場して約四半世紀。全国相互利用サービスが開始してからは約10年が経過しました。しかしここへ来て、地方の事業者を中心に撤退が加速しそうです。クレカタッチやQRコード決済が台頭する中、ICカードは岐路に立たされています。 脱・全国交通系ICカード 熊本から 鉄道の乗車券制度が急速に変化することになりそうです。JR東日本と東武鉄道を含む関東私鉄7社は2024年5月29日、磁気式の「普通乗車券（近距離券）」を2026年度末以降、QRコード乗車券に置き換えると発表しました。 拡大画像 ICカード専用の自動改札機（画像：ぱくたそ）。 紙にQRコードが印刷された乗車券自体はすでに、沖縄都市モノレール（ゆいレール）が2014（平成26）年に、北九州高速鉄道（北九州モノレール）が2015（平成27）年に導入していますが、舞浜リゾートライン（ディズニーリゾートライン）も2025年夏以降、Q

東京には、2つの地下鉄がある。「都営地下鉄」と「東京メトロ」だ。このことで、特に地方からやってきた人は戸惑うかもしれない。 今は交通系ICカードを利用すれば、改札にかざすだけで乗車ができる。とはいえ、以前のように現金で紙のきっぷを買い、そのたびに都営地下鉄か、東京メトロあるいは営団地下鉄かを気にしなければならない状況だと、「なんでなんで」となるのも、無理からぬ話ではある。 都営地下鉄を運営する東京都は、地下鉄だけではなく都営バス、東京さくらトラム（都電荒川線）、日暮里・舎人ライナーといった公共交通機関を運営し、都心部でも公共交通機関としての役割を十分に果たしてきた。 地下鉄やバスなどが一体となった経営をし、東京都内に暮らす人や、そこで働く人のための「足」として、十分に役に立っている。 地下鉄が2つある理由は？ 「都営地下鉄と東京メトロ、2つあるのはなぜ？」と疑問に思う人もいるだろう。それは

通勤電車のシートに座っていたら隣の乗客が下車。次にその席に座った人が大柄で窮屈な思いをした――。こんな体験をした人は少なくないだろう。 たとえば横1列に7人が並んで座れるロングシート。以前は色分けやくぼみなどによる座席区分はなかった。小さい子供が座る場合、1人分のスペースを必要としないので、浮いたスペースを有効に使えるし、車内がそれほど混んでいない場合は、乗客同士がほどよく隙間を空けて座ることもできる。しかし、誰か1人が中途半端な位置に座ると6人しか座れない。そこで、最近の通勤列車では7人が隙間なく座れるように、座る部分にくぼみを付けたり色分けしたり、あるいはロングシートが2人、3人、2人と区分できるように仕切り棒を付けたり、といった座席区分を行なっている。 JIS規定のシート幅は43センチ とはいえ、7人が整然と座ったとしても、隣の人が大柄だったり、あるいは隣の人がひざの上に大きな荷物を

羽田空港行きは先着順座席定員制です。ご予約は承っておりません。 ご利用の航空会社により降車ターミナルが異なります。詳しくはあらかじめ羽田空港HPでご確認ください。 2020年3月29日 改正 運行会社：小田急バス、関東バス、京浜急行バス、東京空港交通（リムジンバス） 運行会社 吉祥寺駅 羽田空港 発 第２Ｔ 着 第１Ｔ 着 第3T 着 関東

半導体不足がICカード供給にも波及しています。 青森・盛岡・秋田エリアは新規発行継続 山手線の電車（画像：写真AC）。 JR東日本・PASMO協議会ほか関係団体は2023年6月2日（金）、SuicaとPASMOのカードのうち、無記名の新規販売を「当面の間中止する」と発表しました。発売中止は6月8日から。 これは世界情勢でICチップが入手困難になっていることをうけて、必要枚数を抑えるための措置。記名式や定期券、再発行、訪日外国人向け「Welcome Suica」などの新規カード発行は継続されます。 「モノレールSuica」、「りんかいSuica」も同様に新規発行が一時中止となります。 例外は青森・盛岡・秋田エリア。5月27日にサービスが導入されたばかりなので、新規発行が継続されます。

福山通運は4月21日、水素燃料電池トラック（FCＥV）を導入し、都内での配送業務を開始することとなったと発表した。 同社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が実施する「グリーンイノベーション基金事業／スマートモビリティ社会の構築」に Commercial Japan Partnership Technologiesを幹事企業とするコンソーシアムのパートナー企業として参画し、電動車普及に向けたエネルギーマネジメントシステムの構築・社会実装に取り組んでいた。 ＜福山通運のFCEVトラック＞ FCＥVでの配送開始に加え、電動車の導入を予定しており、運行管理と一体となった車両の稼働を止めることのないエネルギーマネジメントシステムの開発と社会実装を目的とする事業への参画により、中期経営計画の目的達成に向けた取り組みを加速させ、カーボンニュートラルの実現に取り組んでいくと

JR東日本、都営地下鉄、東京メトロなど首都圏の300以上の駅で10月12日、改札機が起動しない不具合が発生した。各社とも原因は「調査中」としているが、JR東は「改札機をセンターサーバから切り離し、再起動して復旧した」としている。3社の駅の不具合は、午前10時までに復旧している。 不具合があったのは、JR東日本180駅、都営地下鉄103駅、東京メトロの48駅ほか、首都圏の私鉄などの駅に設置されている、日本信号製の改札機。各駅で同日始発前に電源を入れようとしたところ、起動しなかった。 東京メトロは「1つの駅構内にある全改札機を起動するための電源スイッチで起動できなかったため、改札機を個別に起動して復旧した」といい、JR東は「改札機をセンターサーバから切り離して再起動することで復旧した」としている。 各社とも、入場記録がなければ出場時にエラーが起きる「Suica」「PASMO」といった非接触IC

なぜ？　「Suica」がサーバ型に移行する理由　25年近く稼働する“安全神話”の象徴に何が（1/3 ページ） 4月4日昼頃、一部店舗でSuicaを含む交通系ICカードなどFeliCa系電子マネーが利用できなくなる障害が報告された。筆者はちょうどその時間帯にイオン系の「まいばすけっと」で買い物をしていたが、「この時間、交通系ICカードが利用できません」との告知でレジ待ち行列が混乱している様子が見受けられた。このほか、自販機での電子マネー決済ができないという報告も多数散見され、それなりの影響が出ていた印象だ。 同日中にJR東日本メカトロニクスから「クラウド型マルチ電子マネー決済システムにおける不具合発生につきまして」というプレスリリースが出されており、処理センターのハードウェア障害であることが報告された。確認した範囲で、同社が日本カードネットワークと共同運営している「J-Mups」における障害

東急は8日、クレジットカード「Visa（ビザ）」を駅の改札機にかざして運賃を支払う実証実験を2023年夏に始めると発表した。まず田園都市線など一部の駅で導入し、24年春に東急線全駅に広げる。世界的に鉄道のクレカ決済が広がりつつある中、日本で普及する交通系ICカードを持たない訪日外国人などの利便性向上につなげる。三井住友カードが手がける公共交通向けの決済プラットフォーム「stera transi

利用者が「Suica（スイカ）」など交通系ICカードの機能を持たないクレジットカードで電車を乗降できる取り組みが進んでいる。南海電気鉄道ではフェリーと併用すると、一部区間の電車の運賃を無料にするほか、西日本鉄道などの鉄道事業者でも実証実験が始まる。訪日外国人らの利便性を高めるだけでなく、切符の発券や対応する改札機を減らし、鉄道会社のコスト削減にもつながる。南海電鉄はグループ会社の南海フェリー（

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日本国内の全ての新幹線が、紙の切符を持たずに交通系ICカードで乗車できるチケットレスサービスに対応する方向になった。JR東日本・西日本・北海道の3社は3月14日から「新幹線eチケットサービス」を始める。JR東海はJR西との同様のサービス「スマートEX」で先行しており、2022年春にはJR九州に拡大を予定する。国内旅客の出張や旅行の際の利便性が高まりそうだ。北海道や北陸、対航空競争力強化も視野に