GHQが焚書処分した「大東亜」「東亜」という文字を含む書籍～～小牧実繁『地政学上より見たる大東亜』

　第二次世界大戦の終戦までは「大東亜戦争」という呼び名であった戦争は、GHQによって「太平洋戦争」という呼び名に書き換えられた。そればかりではない。GHQは「大東亜戦争」という言葉は「戦時用語」として使用を禁止し、現在もマスコミなどではこの戦争を「大東亜戦争」と呼ぶことが、ほとんどタブーにされているかのようである。

　さらにGHQは「大東亜」「東亜」という文字を含む書籍の多くを没収・処分し、戦後の日本人に読めなくさせている。今回は「GHQ焚書リスト」から、タイトルの中に「大東亜」という文字を含む書籍をリストアップしてみたのだが、該当する本は全部で340点あり、そのうち123点が「国立国会図書館デジタルコレクション」でネット公開されており、誰でも無料で読むことが可能だ。

　「大東亜戦争」も「太平洋戦争」も同じ戦争の呼称なのだが、GHQが「大東亜戦争」という言葉の使用を禁止した理由は、おそらく「大東亜戦争」の理念にあったのであろう。わが国は「欧米諸国によるアジアの植民地を解放し、大東亜共栄圏を設立してアジアの自立を目指す」、という理念と構想をもとにあの戦争を戦った。その理念の前提には、アジアをはじめ世界を侵略し植民地としたのは欧米諸国であるという史実があり、このことは、アジアの植民地の宗主国を中心に構成された連合国側にとっては都合が悪かったに違いないのだと思う。連合国は、この戦争で勝利したことは正しいことであるという歴史に書き換えなければならなかった。そのためには、わが国は邪悪な国であり、連合国が良い国としなければ、彼らにとって都合の良い歴史が成り立たないことは誰でもわかる。

　言い換えると、彼らが没収・廃棄したGHQ焚書には、戦後の日本人がほとんど知らされて来なかった、戦勝国にとって都合の悪い史実が満載なのである。たとえば、京都帝大教授の地理学者であった小牧実繁 著『地政学上より見たる大東亜』(昭和17年刊)の冒頭には次のように記されている。

　地政学上より見たる大東亜なる題のもとに述べるにあたり、まずアジアの全体についての概観をしておきたいと思う。

　コロンブスがヨーロッパ人のいわゆる新大陸、アメリカ――それもヨーロッパ人の仮称するところであるが――に第一歩を印した時、そこは果たして無人の新大陸だったであろうか。そこにはアメリカの原住民、ヨーロッパ人がほしいままにアメリカ・インディアンと呼称する民族がいたのではなかったか。そしてそれが要するにアジアの民族にほかならないことは、欧米の学会自身においてすら承認せられているところではないか。ヨーロッパ人のいわゆる新大陸アメリカは、元来が亜細亜民族の生命圏なのである。いわゆるアメリカはアジアにほかならない。…(中略)

　アジアの南、南極の北、そこに一つの大陸がある。ヨーロッパでは古くこれを南方大陸と呼んだ。そして近くはオーストラリアと呼んできた。しかしそれも要するにアジアにほかならないのである。ヨーロッパ人がこれを占拠したのは漸く近世になってのことである。もし今そこに僅かに五万二千人の原住民しか残存しないとすれば、それは植民地当初の英国人によって虐殺せられ、あるいはその民族離間の奸策に乗せられ、部族相互の殺戮を見たためにほかならない。英国人植民の当所には約百万人の原住民がいたことは、英国人宣教師グリブル自身の報告によっても明らかである。而して当時百万人に達したこの原住民が、要するにアジアの民族に他ならないことは、既に人類学、民俗学等の証明するところである。

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　こんな具合に、著者は欧米人がアジアやアメリカ大陸や、オーストラリアを侵略してきた史実を書いているのだが、このような記述が戦後はタブーになっていることに誰でも気が付く。読み進んでいけば、知らされていないいろんな史実を知ることになる。

　もちろん、戦時中に書かれた本であるので割り引いて読まなければならないところも多いが、戦前の本に書かれている史実を知らないと、なぜ日本人がアメリカ相手に戦ったかということが見えてこないと思うのだ。

　戦後の教科書や通史には一言も書かれていないが、昭和十六年十二月八日の昭和天皇の『開戦の詔書』には「このような事態が、そのまま推移したならば、東アジアの安定に関して、帝国がはらってきた積年の努力は、ことごとく水の泡となり、帝国の存立も、文字通り危機に瀕することになる。ことここに至っては、帝国は今や、自存と自衛の為に、決然と立上がり、英米による一切の障礙（しょうがい）を破砕する以外に道はない」とあり、昭和天皇はこの戦争は自衛のために戦わざるを得ないことを述べている。

　ところがその四日後の十二月十二日に、東條内閣での閣議決定でこの戦争の名称を「大東亜戦争」と呼ぶことが決定し、同日情報局が「今次の對米英戰は、支那事變をも含め大東亞戰爭と呼稱す。大東亞戰爭と呼稱するは、大東亞新秩序建設を目的とする戰爭なることを意味するものにして、戰爭地域を主として大東亞のみに限定する意味にあらず」と発表し、この戦争はアジア諸国における欧米の植民地支配の打倒を目指すものであると規定されている。情報局というのは内閣直属の機関だが、なぜ天皇陛下の開戦の詔書の主旨と異なる発表をしたのであろうか。

　資源のないわが国には、他国の為に貴重な資源と富を費やして戦うほどの余裕があるはずがないのだが、アメリカなどに経済封鎖されながら、「大東亜共栄圏」とか「東亜諸民族の解放」というスローガンを掲げて、植民地となっていたアジア諸国を解放するために戦うのは、普通に考えるとおかしなことである。

　調べると、「大東亜共栄圏」という言葉が流行しだすのは第二次近衛内閣の時で、1941年6月に同盟国のドイツが独ソ不可侵条約を破ってソ連に侵攻した際に、同盟国としてソ連と開戦すべきとする松岡洋右外務大臣と近衛文麿首相との間で閣内対立が起きている。近衛は内閣を総辞職し、新たに第三次近衛内閣を組成し南進論をとるのだが、この時近衛のブレーンにいたのがソ連のスパイであった尾崎秀實である。尾崎のグループには共産主義者が多数いて、ソ連を護るために「北進論」を斥け「南進論」を主張し、「南進論」を推進する理由が「大東亜共栄圏の建設」であったのだ。

　「大東亜共栄圏」という言葉は「対ソ不戦」を意味し、「南進論」を唱えるメンバーによって広められたのである。尾崎やゾルゲらは、日本をソ連とは戦わせずに中国、ついでアメリカと戦わせ、わが国の国力を消耗させたのちに、世界の多くの国を共産国化させる戦略を練っていたのだが、以前別のブログで書いたこのテーマは、いずれこのブログでも考察したいと思う。

「大東亜共栄圏」の思想が広められた背景を考える

昭和前期の「日本史」を学んだ際に、資源の乏しいわが国がアメリカにより経済封鎖されながら、「大東亜共栄圏」とか「東亜諸民族の解放」というスローガンを掲げて、植民地となっていたアジア諸国を解放するために戦おうとしたことにずっと違和感を覚えていた...

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「大東亜共栄圏」とか「東亜諸民族の解放」とかいう勇ましい言葉は、レーニンの「敗戦革命論」やスターリンの「砕氷船のテーゼ」の考え方に基づいた生み出された言葉であったのであろう。

　第二次世界他大戦後に、「大東亜共栄圏」にあった国々が西洋からの独立を果たしたのだが、それは我が国が白人勢力を一時的にせよ追い払ったことがなければ実現しなかった。そして、スターリンの謀略のとおりに共産国家が多数誕生したのである。

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　このような視点で書かれた歴史は三田村武夫氏の著作が有名だが、近年当時の機密文書の情報公開が進み、当時のソ連のスパイ・工作員の動きが明らかとなり、従来の戦勝国中心史観が見直される動きが出ている。江崎道朗氏の最近の著作で紹介されているが、興味のある方は、同氏の著作やGHQが焚書にした著作を覗いていただければと思う。

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【GHQが焚書処分した「大東亜」「東亜」という文字を含む書籍】

　一部のGHQ焚書は復刊されて、比較的手に入りやすくなっています。電子書籍化されているものもありますが、(国立図書館コレクション)と表示があるのは、「国立国会図書館デジタルコレクション」の画像がそのまま用いられています。

復刊されて比較的手に入りやすくなっているGHQ焚書

戦後GHQが書店で流通している書籍を没収し日本人に読ませないようにしましたが、その一部の書籍が復刊されて、手に入りやすくなっています。文庫化された本や最近復刊された本などを集めてみました。

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2019.09.28

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　ブログ活動10年目の節目に当たり、前ブログ(『しばやんの日々』)で書き溜めてきたテーマをもとに、2019年4月に初めての著書である『大航海時代にわが国が西洋の植民地にならなかったのはなぜか』を出版しています。
　通説ではほとんど無視されていますが、キリスト教伝来以降ポルトガルやスペインがわが国を植民地にする意志を持っていたことは当時の記録を読めば明らかです。キリスト教が広められるとともに多くの寺や神社が破壊され、多くの日本人が海外に奴隷に売られ、長崎などの日本の領土がイエズス会などに奪われていったのですが、当時の為政者たちはいかにして西洋の侵略からわが国を守ろうとしたのかという視点で、鉄砲伝来から鎖国に至るまでの約100年の歴史をまとめた内容になっています。
　読んで頂ければ通説が何を隠そうとしているのかがお分かりになると思います。興味のある方は是非ご一読ください。

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2020.03.24