ひとこと解説

• 証券コード(銘柄コード)と業種には関連性があります
• 東証では33業種に分かれており、証券コードで大まかに分類されています

詳しく解説

株式の銘柄には証券コード（銘柄コード）というものがあります。これは上場企業に割り当てられている4桁の番号です。業種ごとに分かれていて、1000番台から9000番台までとなり、例えば1300番台が水産・農林業、9600～9900番台はサービス業となっています。

東京証券取引所では、株式銘柄を33業種に分類しています。ただし、証券コードは必ずしも業種別に分かれているのではなく、企業が業種変更をしても証券コードは変更されません。

また、原則として1300番台には水産・農林業が割り当てられていますが、数字の若い証券コードには、上場不動産投資信託（ETF）の銘柄も多数割り当てられているのが現状です。

例外はありますが、基本として上2桁が業種、下2桁が代表銘柄となっていることが多くなります。7000番台の自動車などでは、トヨタ自動車は7203、日産自動車は7201になり、8000～8200番台の三菱商事は8058、三井物産は8031、伊藤忠商事は8001となっています。

証券コードの上2桁はその企業の業種、下2桁は若い番号ほどその業種の代表銘柄であることが多く、覚えておくと便利です。ただ、最近では、上場企業が増えていることから業種に関係なく2000番台から4000番台のコードが振り分けられることもあるようです。

証券コードは何度も株価の確認をしていると自然と覚えていく企業もあるはずです。どんな時に役に立つのかというと、銘柄検索の時に企業名ではなく、証券コードを入力する方が早い程度でしょうか。

覚えておかなくても特に不都合はないので無理に覚える必要はありませんが、証券コードには業種ごとに決まっているということは覚えておくと良いでしょう。