日経平均が〇〇円上昇しました、〇〇円下落しましたという話をよく耳にしますが、株価はどうやって決まっているの？と疑問に思っている方も多いでしょう。

実は株も日常生活で利用するものと同じく、需要と供給のバランスによって価格が決まります。それでは、どういった要因によって需給バランスが変化するのか詳しく解説します。

株価変動の要因

先程も言った通り、株価は日常生活で利用する商品と同じく需要と供給のバランスで決まります。

例えば「りんご」を例に説明すると、豊作の年や収穫時期は市場にりんごが多く出回るので、りんごを欲しいと思っている「買い手」よりもりんごを売りたいと思っている「売り手」のほうが多くなります。

「売り手」は自分が持っているりんごが腐ってしまう前に値下げをしてでも売りたいと思いますから、値段が下がっていきます。

逆に、凶作の年や収穫時期でない場合には、買い手よりも売り手の方が少なくなるので、どうしてもりんごを手に入れたい人は、高い金額を払ってでも買い取ってくれますから、りんごの値段は上がっていきます。

これと同じで、株の値段も買い手と売り手の需要と供給で値段が決まります。株式市場とは、りんごの例で例えると青果市場のようなもので、その市場には毎日世界中の人が訪れて、各企業の株を物色して売り買いしていると考えると分かりやすいと思います。

りんごの場合は豊作、凶作が需給バランスに影響を与えていましたが、株式市場の場合では企業業績、市場動向、ニュースなどが需給バランスに影響を与えます。

業績により需給バランスが変わる

業績とは会社の成績のことで、業績が分かる主な指標としては、基本的に年に１度の本決算と、3カ月ごとの四半期決算があります。これらの決算情報は、会社のホームページや四季報などで調べることができます。

ここで発表される決算は、会社がどれ程の売り上げを出して、利益をいくら残したのかを計算したものです。

それではなぜ、この決算の内容が株の需給バランスに影響を与えるのかというと、決算の内容が良かった場合、会社の利益を分配する株主配当があるということも一つの要因となります。

例えば、ある企業の決算内容が予想よりもよく、多額の利益が出て、配当の増額が期待できるという思惑が広がると、株価は上昇する可能性が高いです。

逆に業績が悪化した場合は、企業の成長力に疑念を抱いた投資家からの売りが増加し、株価が下がる可能性が高くなります。

このようにして業績は株価に反映されていきます。

ただし、あくまでも需要と供給のバランスなので、業績が悪化したとしても投資家が「想定していたよりも悪くないぞ」と考えて買い始めると、需要が高まり株価が上昇します。

では、実際の決算を例に詳しく見ていきましょう。2020年2月3日に発表された2020年3月期の第3四半期の（7974）任天堂の決算を題材にします。

任天堂の本業の成績にあたる営業利益は、前年同期比81%増加の6,400億円（前年同期実績3,523億）となりました。この決算から「任天堂は前年の第3四半期と比較して業績が良くなっているので株が買われやすくなった」と言えます。

ちなみに、同社の主な収益源はゲームソフトと、ゲーム機械です。コロナ渦でステイホーム期間が続く中、家庭用ゲームの需要が大きく上昇したことが大幅増益につながったと考えられます。

会社側も、半導体不足などの懸念事項は存在するものの、今後も堅調に推移するという見通しを表明しています。

このように、業績を把握すると、その会社の実態をいち早く把握できるため、資産運用の効率を大きく高めることができます。

市場動向によって需給バランスが変わる

一見、個別株と関係のないような市場動向であっても、株価に影響を与えることがあります。例えばドル円などの為替レートです。

ある自動車会社が自動車を1台1万ドルで輸出した場合、為替レートが1ドル100円なら、自動車１台の売り上げは日本円で100万円です。しかし為替レートが1ドル110円に変化すると、ドルでの価格は同じでも、売り上げは日本円で110万円になります。

これは「為替レートが円安になって、その影響で自動車の売り上げが10％増加した」ということで、自動車会社の業績は向上しますから、株の需要大きくなり、株価が上昇する可能性が高くなります。

このように為替レートが円安になると、日本の自動車会社は株価が上昇する可能性が高くなりますが、これ以外にも海外資産の多い国内企業は、円安によって株価が上昇する可能性が高くなります。

日本企業は海外に株式や不動産などの資産を保有しているケースがとても多く、例えばある日本企業が米国債を100万ドル保有している場合、1ドル100円なら円建ての資産評価額は１億円ですが、1ドル110円になると円建ての資産評価額は１億1000万円に上昇します。

これは「円安になると海外資産の評価額（円建て）が上昇する」ということで、企業の資産が増加すると経営基盤がより強固なものになると好感され、株価が上昇する要因となります。

このほかにも中央銀行の金融政策や政策金利、株式市場全体の動向なども企業の株価に大きな影響を与えます。

ニュースによって需給バランスが変わる

新聞やテレビなどで「ある企業の業績が良い」とか「ある企業が事業展開しているマーケットが将来拡大する」というニュースが報道されると、その企業の株の需要が多くなり、株価は上昇します。逆に「ある企業の製品に欠陥があった」とか「ある企業で不正会計があった」等の悪いニュースが報道された場合、株価が下落します。

例えば、こども庁設立のニュースが出た際には、保育所の運営やベビーシッターの派遣事業を営む（7037）テノ.HDや出産、育児に特化した情報メディアを運営する（7363）ベビーカレンダーなど保育、教育、子育て関連銘柄の上昇が相次ぎました。

このように新たな政策、ニュースが出た際には、関連銘柄が物色される傾向にあります。

このほかにも新聞やテレビ番組、Web上の情報などが影響力を持ち、需給バランスに影響を与えています。

まとめ 

「株式市場」というと、なんだか難しそうな気がしてしまいますが、実際には「りんご」などの一般的な商品と同じように価格が決まっています。

需要と供給のバランスによって決まっていると言っても、その需要と供給に対して影響力を持つ要因はさまざまあります。

なるべく多くの情報を集めて、投資家にとって買う材料なのか売る材料なのかをよく検討してみると、有利な投資判断ができるかもしれません。