世界市場で韓国を代表するコンテンツ産業がドラマやK-POPだとすれば、日本を代表するコンテンツ産業は、誰がなんと言ってもアニメだ。日本の商業アニメーションの歴史は何と100年を超える。1917年に『芋川椋三玄関番の巻』という作品が製作されて以来、日本は世界市場で商業アニメーション大国と認識され続けてきた。

　日本アニメの市場規模は全世界の市場の60％で、世界1位だ。年間2兆7000億円の規模は韓国のゲーム産業に匹敵する。
しかし、日本のコンテンツ市場の核心的な産業に位置するアニメ産業は、徐々に老いつつある。
業界従事者だけでなく、中核となる消費層も一緒に老いている。
ー中略ー

■過去の光栄にだけ期待する現実
　さらに大きな問題は新鮮さの枯渇だ。2023年の日本国内での興行上位のアニメ10作品のうち7作品が、1980～1990年代の作品のリメイクだった。制作されてから数十年が経過した『スラムダンク』や『名探偵コナン』『ドラえもん』のような作品の興行が、喜ばしいながらも苦々しい理由だ。現在の日本アニメ業界には、新しい試みよりも検証済みのIPのリサイクルが蔓延している。
30年前の作品のノスタルジーを売ることが最も安全な選択になったのだ。

　なぜこのような選択をしたのだろうか。答えは意外なことに単純だ。過去のファンたちが現在の最強の消費者になったためだ。
1980～1990年代にアニメをみて育ったX世代とオールド・ミレニアム世代は、今では安定した購買力を持つ40～50代になった。
業界のこのような選択は、一見すると合理的に思える。実際、2023年に公開された『THE FIRST SLAM DUNK』は全世界での興行収入が2億7000万ドル（約430億円）を記録し、『ONE PIECE FILM RED』は1億8000万ドル（約280億円）の収益を上げた。
このように製作費の回収が確実な検証済みのIPに寄り添うことは、不確実性が高いコンテンツ産業としては、当然の選択であるかのようにみえる。

　しかし、これは結果的には創作の悪循環を生んだ。新たなIP開発に対する投資は徐々に減り、若い創作者の挑戦の機会も減少した。
日本アニメーション協会の資料によると、2023年の日本のアニメ業界の新規IPへの開発投資額は、10年前の半分の水準にまで低下した。

　特に懸念されるのは、リメイクや続編が原作のオーラにだけ依存する傾向だ。一部の専門家は、過去の作品の外皮を借用するだけで、当時の作品が持っていた時代精神や挑戦精神は消えたと、乱立するリメイクの問題点を指摘する。

　実際、1980～1990年代に日本アニメの黄金期を牽引した作品は、当時としては破格的な試みだった。『AKIRA』はサイバーパンクという新ジャンルを切り開き、『新世紀エヴァンゲリオン』は既存のロボットアニメの文法を完全にひっくり返した。
日本アニメ界の巨匠宮崎駿が率いる「スタジオジブリ」の作品は、環境、戦争、成長という普遍的なテーマをアニメに昇華させた。

　反面、最近のリメイク作品は過度に安全な選択に固執する。原作の人気シーンを派手なグラフィックで再現し、ノスタルジーを刺激することに重点を置くだけで、新たな解釈や挑戦は見出しがたい。さらに大きな問題は、このような戦略が新世代の共感を得ることができないという点だ。Z世代（1990年代半ばから2010年代初めに生まれた世代）の観客にとって1980～1990年代の作品は「両親の世代の文化」と認識されている。いくら優れた作品であっても、30年前の社会的な流れや雰囲気を知らない人たちには共感の壁が存在する。

　こうしたことは、日本アニメが直面する本質的なジレンマを示している。安定した収益のために既存のファン層を捉えようとすればするほど、未来の潜在的な消費者からますます遠ざかることになる。結局のところ、これは産業の持続可能性を脅かす要因にならざるをえない。

■新世代との断絶
ー後略ー

全文はソースから
登録:2025-01-03 08:39
https://japan.hani.co.kr/arti/economy/52059.html