体外で培養、歯を完全再生＝マウスで成功、人への応用目指す−日歯大 体外で培養、歯を完全再生＝マウスで成功、人への応用目指す−日歯大 マウスの歯の一部を体外で培養し、完全な歯を再生することに世界で初めて成功したと、日本歯科大生命歯学部の中原貴教授と同大新潟生命歯学部の佐藤聡教授の研究チームが３日までに明らかにした。今後、インプラントや入れ歯に代わる人の歯の再生医療として臨床応用を目指す。 　中原教授らによると、生後５日のマウスの歯冠（歯の先）を、人間の歯と骨をつなぐ歯根膜の細胞を培養して作ったシート状のもので包むなどして特殊な培養液に入れた結果、１カ月でほぼ完全な形の歯が再生した。歯の根元である歯根や歯の土台となる歯槽骨、歯根膜も形成された。 　条件が整えば、１００％近い成功率で再生。再生した歯をマウスの前歯を抜き移植したところ、抜け落ちることなく正常に機能したという。 　中原教授は「歯冠、

“在日米大使館公電”初公表 1月3日 13時2分 アメリカの外交当局の内部文書をインターネット上で公表している「ウィキリークス」は、東京のアメリカ大使館が作成した公電だとする文書を初めて公表しました。公電はいずれも日本の調査捕鯨に関するもので、反捕鯨団体「シー・シェパード」に対しアメリカ政府が断固とした対応を取るよう日本側が求める内容も含まれています。 「ウィキリークス」は、独自に入手したとするおよそ２５万点のアメリカ外交当局の内部文書をインターネット上で順次公表していますが、このうち、東京のアメリカ大使館が作成して本国に送った公電だとするおよそ５７００点に上る文書は、これまで公表されていませんでした。今回公表されたのはいずれも日本の調査捕鯨に関する公電３点で、東京発の文書が公表されたのは初めてです。それによりますと、おととし１１月の公電では、日本の農林水産省の幹部がアメリカ大使館の首席公

●伝承料理研究家・神戸山手大学教授の奥村彪生先生による、『日本列島雑煮文化圏図』 をご紹介いたします。 雑煮文化が伝えられてきた、本州、四国・九州を結ぶ列島型の食文化を ・すまし文化圏 ・赤味噌仕立文化圏 ・白味噌文化圏 ・小豆汁文化圏 ・角餅文化圏 ・丸餅文化圏 などの視点から分析された、大変興味深い分布図です。 作図： 伝承料理研究家・神戸山手大学教授 奥村彪生先生 （参考文献 ） 「朝日たべもの百科」朝日新聞社 「家庭の郷土料理」婦人之友社 「 dancyu 」プレジデント社

2008年01月09日 箱根駅伝にみる日本テレビのスポーツ戦略 昨年（2007年）の箱根駅伝で優勝した電通出身で順天堂大学のスポーツ健康科学部山田満准教授は、箱根優勝の広報効果は58億4688万円だったと見積もる。 山登りの5区で、3年連続で区間記録をつくった今井正人の力走を伝えた日本テレビのアナウンサーは、校名を74回連呼し、画面のテロップに校名が63回映しだされたという。 箱根駅伝の視聴率は正月三が日のテレビ番組で視聴率の1、2位を占める。 1月2~4日のテレビ（ニュースなどを含む）の放映時間、3、4日の新聞記事のうち、順天堂大学の占める秒数、紙面の面積を計算。広告料金に換算すると19億4896万円。広報効果はその3倍58億4688万円に相当するというのだ。 優勝争いに絡めば、自然と露出度は上がり、その年の大学入試にも影響を及ぼす。 箱根駅伝はいつからこんな怪物番組になったのだろう。

昨年８月２日に初期の食道がんの手術を受け、大みそかの紅白で復帰したサザンオールスターズの桑田佳祐（５４）が元日夜、ＴＯＫＹＯ　ＦＭ「桑田佳祐のやさしい夜遊び」（土曜後１１・０）に生出演した。 昨年７月３１日の同番組を最後に活動休止に入った桑田は「本当に夢のような気持ち。５カ月前には半分絶望して、この番組を去ったんですが」と当時の心境を初めて吐露。献身的に看病してくれたサザンのキーボードで妻の原由子（５４）、病院のスタッフ、千羽鶴やお守りを贈ってくれたファンに感謝の気持ちを示し、酒を断って甘党に転じたことも明かした。 東京・青山ビクタースタジオから中継出演した紅白では２人のバニーガールを従え、ド派手に完全復活をアピール。主治医が点滴を手に待機する中、２曲を歌いきり「先生からは『スーパーマンですよ』と言われました」と報告した。 また、紅白で初披露した未発表曲「それ行けベイビー！！」には「

関東地方の病院で昨年８月、病気で入院していた５歳の女児が脳死状態の可能性があると診断され、家族が臓器提供を検討していたことが２日、医療関係者への取材で分かった。子供の脳死移植をめぐって、具体的な提供意思が確認されたのは初めて。　ただ、最終的に脳死であることが明確にならず、家族が提供意思を撤回。女児はその後死亡したため、法的脳死判定はされず、臓器は提供されなかったという。　昨年７月１７日に施行された脳死下の臓器提供条件を大幅に緩和した改正臓器移植法では、家族承諾による１５歳未満からの臓器提供が可能になったが、これまで提供事例はない。　１８歳未満からの提供の際には、虐待の有無の確認が義務づけられているほか、６歳未満の小児については、脳の蘇生（そせい）力が高いことから、１回目と２回目の脳死判定の間隔を２４時間以上（６歳以上は６時間）置くことが定められている。　移植医療に携わる関係者は「小児で脳死

ブラジリアで１日、ルセフ新大統領（左）の手を掲げるルラ前大統領＝ＡＰ 　【ビラベリャ（ブラジル南東部）＝平山亜理】ブラジルの首都ブラジリアで１日、ジルマ・ルセフ氏（６３）の大統領就任式があり、同国初の女性大統領が誕生した。就任演説で、ルセフ氏は「ルラ氏（前大統領）の行った変革を確固たるものにする」と述べた。 　ルセフ氏は、ルラ政権で鉱業エネルギー相や官房長官などを歴任。軍政時代には非合法の左翼ゲリラのメンバーとして活動し、国家反逆罪で３年近く投獄された経験もある。

精神障害の一つに当たる多重人格が刑事裁判で認められたケースは過去に数例しかない。その場合も大半は完全責任能力があるとされた上で有罪が言い渡されているが、裁判員裁判では裁判員が難しい判断を迫られた例もある。 平成２２年１２月にあった神戸地裁姫路支部の裁判員裁判では、夫を絞殺したとして殺人罪に問われ、捜査段階の精神鑑定で多重人格と診断された妻（３２）に対し、懲役１２年（求刑懲役１４年）が言い渡された。 弁護側は妻が幼少時に虐待を受けたという成育歴を示した上で、本人が犯行後に別人格から打ち明けられ初めて殺害を知った、と主張。閉廷後の会見で裁判員経験者は多重人格に対し「頭では理解できたが、自分の感覚では理解できなかった」などと指摘した。 裁判官だけによる裁判では、死体遺棄罪などに問われた多重人格の被告に対し１７年の名古屋地裁判決が有罪を言い渡したほか、２０年の東京地裁判決は「責任能力のある本

警視庁公安部外事３課などの内部資料とされる国際テロ関係の情報が流出した事件で、ファイル交換ソフトを通じた流出の２日前、ネット上で文書などを保存できるウェブサイトに同じ資料が掲載されたうえ、掲載先を知らせる電子メールがイラク、中国の両在日大使館や警察官など計１８カ所に送られていたことが捜査関係者への取材でわかった。流出直後には、警察幹部やイスラム研究者らに、同じ文書を添付したメールが送られていた。 　メール送付先には、警視庁の捜査協力者も含まれ、広範囲の関係者に送られていることから、ある警察幹部は「文書を拡散させようとの強い意志と警察組織への悪意を感じる」と指摘。警視庁は、内部事情に詳しい者がかかわった疑いが強いとみて、流出経路を調べている。 　捜査関係者によると、昨年１０月２６日早朝、「オンラインストレージサービス」と呼ばれる、文書などを保存・閲覧できるサイトに、流出情報と同じ１１４件の文

イチイチ全員の予定を聞いて回る手間を省くシステム『トントン』