吉祥寺、無料無線LAN難民のあなたへ送るノマドカフェ５店とおまけ数店 ※8/10 1件(LOWER EASTSIDE CAFE)増えました！ 9/16 1件(立ち飲み笑門)増えました！ 2012/1/9 moiの情報追記しました！ 会社の節電的な理由で、今夏は水曜日だけノマドワーカーになりました。快適ノマドワークのためには、ファシリティが揃っていて集中できる環境が大事。地元吉祥寺でいくつか行ってみた中で便利なカフェをメモしときます。ノマド難民になったときの選択肢にどうぞ。 【私のノマドカフェ選びの3大条件】 1. 契約不要ですぐ利用出来る無線LANがある HotspotとかFreespotとかFonで無く、パスワード聞いたらすぐ使えるとうれしい 2. 電源が借りられる 電源有り席があいたら移動させてもらえれば十分 3. 全面禁煙 or せめて煙が来ない 煙が来るとイライラして作業効率ダダ落

総務省は2011年8月10日、700/900MHz帯の参入希望調査を実施することに伴い、同調査に関する説明会を開催した。説明会は移動通信システムに割り当て予定の700/900MHz帯に関する概要説明、参入希望調査における回答書の記入について、質疑応答という手順で進められた。 総務省が用意した回答書のフォーマットでは、700/900MHz帯の希望理由、希望する周波数帯域および帯域幅、導入システムの名称、基地局整備方針を記入する欄が設けられている。また、複数の申請があった場合の審査方法や既存システムの周波数移行について留意すべき事項などについても意見を求めている。 総務省の担当者は、審査方法について「電波法改正により、既存システムにおける周波数移行の費用負担の多寡で決めると打ち出している。仮に負担額が複数の事業者で同額になった場合の基準についても意見を出してほしい」と述べた。また既存システムの

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1975年生まれ。慶應義塾大学・大学院（政策・メディア研究科）修了後、三菱総合研究所にて情報通信分野のコンサルティングや国内外の政策調査等に従事。その後2007年に独立し、現在は株式会社企（くわだて）代表として、通信・メディア産業の経営戦略立案や資本政策のアドバイザー業務を行う。16年より慶應大学大学院政策・メディア研究科特任准教授。 スマートフォンの理想と現実 2011年はスマートフォンの普及が本格化する年になる…。業界関係者の誰しもがそう予感していた矢先に発生した東日本大震災は、社会におけるケータイの位置づけを大きく変えた。しかし、スマートフォンの生産に影響が及びつつも、通信事業者各社はその普及を引き続き目指し、消費者もまたそれに呼応している。震災を受けて日本社会自体が変わらなければならない時に、スマホを含むケータイはどんな役割を果たしうるのか。ユーザー意識、端末開発、インフラ動向、ビ

インドでは、政府によるサポートが不十分であることや、製造施設が不足していること、ベンチャー企業が資金援助を受ける機会がほとんどないこと、協調を求め合う国民性などが、革新的な組み込みシステムの開発を阻んでいる――。インドのBangalore（バンガロール）で開催された組み込み機器関連の開発者会議「Embedded Systems Conference（ESC） India 2011」（2011年7月20～22日）では、専門家らがインドの組み込み産業が抱える脆弱（ぜいじゃく）性についてこのように警鐘を鳴らした。 組み込みシステムの開発を手掛けるAllGo Embedded SystemsのCEO（最高経営責任者）で、Motorolaの元経営幹部であるK. Srinivasan氏は、「インドでは、製造のエコシステムが整っていない」と指摘する。同氏は、「当社がインド国内の教育市場向けにタブレット端

全力案内！とトヨタのG-BOOKがコラボ野村総合研究所（NRI）が提供する「全力案内！」は、独自のプローブ渋滞情報や低価格が魅力のカーナビアプリのブランド。一方、G-BOOKはトヨタが展開するテレマティクスサービスの名称だ。 この2つがコラボして誕生したのが、ここで紹介するG-BOOK全力案内ナビ。これによってなにができるようになったのか、どんな新機能が実現したのか、その注目度は非常に高い。このアプリの登場はカーナビアプリを使っている人だけでなく、従来からのG-BOOKユーザーにとっても気になるニュースのはずだ。 このコラボ、多くの人がまず最初に聞きたいのは、コラボの結果なにがどうなったのか、ということだろう。いろいろな見方があるのだが、全力案内ナビからの視点で、かつ非常に短く言うと、コラボのおかげでオペレーターサービスが使えるようになった。もちろんほかにも特筆すべき点はあるのだが、一言で

Research In Motion（RIM）はロンドン市警察を支援する決定を下したようだが、米国時間8月9日、それに対する報復としてRIMの公式「BlackBerry」ブログが改ざんされた。 RIMがどういう形でロンドン市警察に力を貸したのかは未だに不明だ。ロンドン市警察は、ここ数日間ロンドンに破壊をもたらしている街頭での広範な騒動に対処している。RIMの広報担当者にコメントを求めたが、すぐに回答を得ることはできなかった。 しかし、RIMは8日、「ロンドンでの暴動の影響を受けている人々に同情を感じている。われわれは可能な限りの方法で当局を支援している」というツイートを投稿した。 そのツイートは、Team Poisonと名乗るグループから反応を誘発するのに十分な内容だった。Team Poisonはそのすぐ後、RIMのBlackBerryブログにメッセージを投稿し、同サイトを攻撃したことをT

米Gartnerが米国時間2011年8月9日に公表した世界のパソコンOS市場予測によると、「Windows 7」のインストールベースのシェアは2011年の年末までに42％となり、全世界で利用されるパソコンで同OSの割合が最も高くなる。また2011年に出荷される全パソコンにおけるWindows 7の割合は94％になると予測している。 企業のIT予算が堅調に増加していることから米国の法人市場やアジア太平洋地域でWindows 7の導入が加速している。一方で、中東・アフリカ地域では政情不安、西欧では景気に不透明感が見られ、日本では震災の影響があることから、これらの地域では導入が若干遅れると予測している。 またGartnerは、Windows 7がMicrosoftのOSの中で、企業などが大規模に導入する最後のOSになると見ている。「将来は多くの企業がWindowsパソコンに代わる、クライアントコ

昭和時代にひと通りの再開発を終えた東京・吉祥寺で、“再々開発”ともいえるまちづくりが始まっている。鉄道事業者が駅を大幅にリニューアル。行政はまちづくりのグランドデザインを実行に移す段階に入った。歩行者とバスが交錯しないように回遊性を高めたり、風俗街の環境浄化を図ったりといった、将来に向けた施策を進める。「安全で歩いて楽しいまち」をコンセプトに、相対的地位が低下しつつある吉祥寺の再浮上を狙う。

日経Linuxは毎号、付録DVD-ROMに注目のLinuxディストリビューションを収録している。最新号には7月10日に公開された「CentOS 6.0」を収録しよう、と考えていた。CentOSは、企業向けLinuxで最もシェアが高い「Red Hat Enterprise Linux（RHEL)」を基に作って無償で配布している“RHELクローン”だ。日経Linuxの読者ではUbuntuに次いで2番目に利用が多い。IDC Japanの今年5月の調査では、サーバーの設置台数に対するOSの搭載比率で、CentOSが2割も占めている。 しかし実際、DVDｰROMに収録したのは「Scientific Linux 6.0」だった。Scientific LinuxもRHELクローンの一種。だが、日経Linuxの読者どころか日本国内にはまだほとんどユーザーがいないものである。 主要メンバーの離脱が原因 異例

Foss Patentsによると、Appleが求めた仮差し止め命令がドイツの裁判所で認められたという。販売禁止は、オランダを除くすべてのEU加盟国に適用される。Appleは、これまでの訴えと同様に、GALAXY Tabが「iPad」に使用されている技術を違法に模倣していると主張している。 Appleはドイツのデュッセルドルフにある地方裁判所に対し、違反行為ごとに35万ドルの罰金、または、サムスン幹部の収監を求めているとFossは伝えている。 この争いは、「Android」をサポートするさまざまな企業とAppleの間で繰り広げられているより広範囲にわたる対立の一部である。GoogleのモバイルソフトウェアであるAndroidの勢力が高まるに伴い、Appleは、Androidをサポートする主要企業数社を提訴することで、その動きを牽制しようとしている。 今回の仮差し止め命令は、オーストラリアでの

情報通信白書は、我が国の情報通信の現況、情報通信の政策の動向について、国民の理解を得ることを目的として、総務省が昭和48年から毎年作成しており、今回で39回目となります。 今回の白書では、第1部で東日本大震災における情報通信の状況について記載した上、第2部を特集「共生型ネット社会の実現に向けて」とし、社会への情報通信の浸透が人と人、地域と地域の絆の再生・形成に貢献する姿を提示しております（別添1参照）。 なお、公表方法については、以下のとおりです。 ＜公表方法＞ ○情報通信白書ホームページへの掲載 ・日本語版（全文及び概要）を、8月9日（火）から掲載。 ・英語版（要旨及び概要）を、10月上旬を目途に掲載予定。 ○出版 ・A4カラー刷りの冊子を、主要書店、政府刊行物サービスセンター及び官報販売所において8月10日（水）から発売予定。 ・上記と同様の内容の電子書籍を近日中に発売予定。 ＜参　考

Googleは先週、MicrosoftやAppleなどが団結して「Android」モバイルOSによる特許侵害を追及し、Googleを攻撃していることについて、公然と不満をこぼし、騒ぎを起こした。 Googleに全面的に同情するのは難しい。特許改革が急務であると考えていない人はほとんどいないが、Googleは多額の資金を持つ巨大企業であり、自らが批判した企業のように特許取得ゲームに参加しようとしたこともある。ただ、Googleはそのゲームを他社と同様には進めることができていない。 Googleにとって問題なのは、ライバルに難癖をつける以外に選択肢がほとんどないということだ。Androidは2007年に初登場して以来、目覚ましい成功を収めており、米国内で最も広く使用されているスマートフォンOSになった。しかし、Googleはスマートフォン市場への参入がかなり遅かったため、同社の特許ポートフォリ

イー・アクセスは8月3日、携帯電話事業のイー・モバイル向け新製品を発表した。だが、その製品は、3Gによる通信機能を搭載しないシャープ製のタブレットデバイス「GALAPAGOS（A01SH）」であった。3G機能を搭載しないタブレットデバイスで、同社は何を狙っているのだろうか。 7インチのタブレット型デバイス「A01SH」 イー・モバイルの新製品として今回発表されたA01SHはシャープ製で、「GALAPAGOS」ブランドを冠したタブレット型デバイスである。 第1の特徴は、7インチというサイズだ。現在販売されているタブレット型デバイスの多くは、ディスプレイの見やすさを重視し、10インチ前後のものが主流となっている。しかし、これを自宅で利用するならともかく、外出先に持ち運んで利用するとなるとサイズが大きく、かさばると感じることも少なくない。 それゆえ、イー・アクセスの執行役員副社長の阿部基成氏は、

Contaminated soil at a school in Koriyama, Japan.Credit...Ko Sasaki for The New York Times FUKUSHIMA, Japan — The day after a giant tsunami set off the continuing disaster at the Fukushima Daiichi nuclear plant, thousands of residents at the nearby town of Namie gathered to evacuate. Given no guidance from Tokyo, town officials led the residents north, believing that winter winds would be blowing

昨日ついにソフトバンクを解約した。思えばサブ携帯TU-KA→auからMNPしてiPhone3Gを契約してからはや３年、翌年に3GSに乗り換えてから２年縛りが終わって、ようやく「つながらない」ソフトバンクとおさらばである。一つ失敗したのは、割賦支払いがまだ２ヶ月残っていて、契約がなくなったので月々割がなくなりちょっと高くついてしまったこと。このへんは皆さん注意した方がいいだろう。でもそれを解約前に言わずデータ消し込んでからいけしゃぁしゃぁと言うあたりがソフトバンククオリティ。全く悔いはない。 これからはどこでもつながるb-mobile Fair+iPhone4という組み合わせで快適なモバイルライフである。意外と減りが速いb-mobile Fairではあるが、導入から２ヶ月ちょっと経ってまだ360MB残っている。そのうち一ヶ月ほどはb-mobile3G+Wi-Fiルーターを活用して極力テザリン

セキュリティ上の問題と向き合いながら使うために 最近、新聞やニュースサイトでAndroidに関連したセキュリティ上の問題が取り上げられることが増えました。Androidでセキュリティ上の問題が多く報告されていることは事実です。しかし、気を付けるべきポイントを理解していれば、他のOSと同様、セキュリティ上の問題と向き合いながらうまく利用できるはずです。 本記事では、本記事執筆時点におけるAndroidを取り巻く現実的な脅威を概観したうえで、Android端末をプライベートで使用するユーザーが気を付けるべきことを紹介します。特に、Android端末を使い始めたばかりのユーザーに読んでいただければと思います。 なお、Android端末を「ビジネス用途」で使用したい場合には事情が変わります。Android端末をビジネス用途で使用する場合には、「私物のAndroid端末の取り扱い」や「Android