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蒟蒻畑がぁ・・・・ TOP絵募集中！ 力作待ってます！ このブログについて 新着情報 最新の記事 ノーベル化学賞を日本人が受賞 (10/08) ノーベル物理学賞・日本人受賞ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!! (10/07) B-CAS事実上の廃止へ　*ただし地デジのみ　BS用にB-CASは残る。 (10/07) 【NYSE】　ダウ10000割れｷﾀ━━(ﾟ∀ﾟ)━━ｯ!!　 (10/06) 背に腹はかえられない!? 　日本テレビが創価学会からＣＭ解禁!? ついにＣＭで宗教戦争勃発か？ (10/05) 日本人がイグノーベル賞を受賞！ (10/03) 【速報】中山元国交相が政界引退 (10/03) 大量の漫画を捨てろと言われ、2ちゃんねるに両親殺害依頼を書き込んだ無職の女を書類送検 (10/02) 【新幹線】 誤って回送列車に乗った女が非常用ドアレバーを引き急停

猛暑真っ盛りですが、皆様、身体を壊さずにお元気でやっておられるでしょうか。 地球温暖化やら異常気象やらで、毎年全国各地で最高気温が記録を突破してしまうことも珍しくない昨今。多治見（岐阜）やら熊谷（埼玉）が日本一暑いと世間では話題になっていますが、地元の人間から言わせてもらえば、大阪の夏こそが日本一暑い。 盆休みにこっそり地元に帰ってきた私だが、やはりその日も西成萩之茶屋に居た。 猛暑のあまり水分を欲する為に立ち寄ったのが、南海萩ノ茶屋駅を降りたまん前のガード下にある、このお店。 甘党喫茶「ハマヤ」 そこも、やはり時が止まったままのような佇まいを残す、古きよき甘味処の店。 いわゆる「西成スイーツ」。 店内で甘味を食するお客様も、ほとんど男性の単身客です。 帰る田舎の無い西成の労働者の為だろうか、萩之茶屋の商店街はほとんど盆休みを取らない。 もちろん、このハマヤも盆休み中でも普段通り

成田―羽田、鉄道で１時間構想　国交省、都心に新線計画2008年9月7日印刷ソーシャルブックマーク 成田、羽田両空港を１時間以内で結ぼうと、国土交通省が０９年度から、東京都心に新しい鉄道路線を建設するための調査を本格化させる。世界への窓である成田と、国内網の拠点である羽田の間を移動しやすくし、総合的な交通ネットワークを充実させる狙いだ。ただ建設費は少なくとも３千億円に達する見込みで、実現には課題も多い。 両空港の間は現在、京成電鉄と都営地下鉄浅草線、京浜急行電鉄の相互乗り入れで直通列車が走っており、所要時間は１時間４６分。リムジンバスは１時間１５分だが、渋滞に巻き込まれる恐れが消えず、時間のめどが立ちにくい。 京成本線のバイパス機能を持つ成田新高速鉄道（運行は京成）が１０年度に開業する予定で、成田（空港第２ビル）―東京都心（日暮里）の所要時間は今より１５分短い３６分になる。国交省は同線開業を

「肉の消費減らせばＣＯ２削減」　ＩＰＣＣ議長が提言2008年9月8日10時55分印刷ソーシャルブックマーク パチャウリ議長 【ロンドン＝土佐茂生】週１で「休肉日」をつくろう――。昨年、ノーベル平和賞を受賞した国連「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」のパチャウリ議長は７日付の英オブザーバー紙で、牛や豚など肉の消費量を減らすことが温室効果ガスの削減に貢献すると主張した。畜産業界はさっそく「不公平に標的にされた」と反発するなど、今後波紋を呼びそうだ。 パチャウリ氏は、牛や羊などが直接出すメタンだけでなく、牧場のための森林伐採や、肥料の生産や輸送、トラクターなどの燃料などを含めた、食肉産業全体が排出する温室効果ガスは世界の５分の１近くを占めると指摘。「各家庭で肉の消費量を半分にすると、車利用を半分に減らすよりもガス排出削減に効果的だ。食生活を見直す方が比較的簡単なはずだ」と述べた。 パチャ

東京・新宿区に６５歳以上の住民が半数を超える大規模都営団地が出現したことが、同区社会福祉協議会の調査で６日分かった。高齢化に加え建て替えで高齢者が集中したことが原因で、高齢化率トップの群馬県南牧村並みの「限界集落」が都心に生まれたことになる。区社協は孤独死の増加も心配されるとして、対策に取り組み始めた。 山間地で高齢化率が５割超の「限界集落」は存続が困難とされる。インフラの整った都市の事情は異なるが医療など支援が重要。国立社会保障・人口問題研究所は団塊の世代が多い都市部の都道府県で高齢化が進むとみており、「限界集落」が地域の中心都市に現れる可能性もあり、新たな都市問題となりそうだ。 超高齢化が判明したのは総戸数約２３００戸の「戸山団地」。１９９０年から全１６棟の建て替えが進んでおり、新宿区社協は、約６割の新住民が入居した昨年末以降、成富正信・早大社会科学部教授と調査を開始。 団地住民

８日午前１時２０分ごろ、大阪府柏原市片山町のパチンコ店「タウンスポット」で、２人組の男が駐車場にいた男性店員（２７）と、店舗２階の従業員寮にいた別の男性店員（３２）に、なたかナイフのようなものを突きつけ脅迫。事務所にあった売上金約６１０万円を奪い、店員を粘着テープで縛って逃げた。店員２人にけがはなかった。柏原署の調べでは、逃げた２人組は紺色っぽい服装で、黒っぽい帽子に半透明のお面で顔を隠し、「金を出せ。中国人をなめるなよ」と、片言の日本語で脅したという。

ホンダの新ハイブリッド戦略：プリウスに価格で対抗する『インサイト』(1) 2008年9月 8日 環境デザイン コメント： トラックバック (0) Chuck Squatriglia Photo: Honda 本田技研工業(ホンダ)がついに、世界で最も安価なハイブリッド車を披露した。[この記事では、この新しいハイブリッド車『インサイト』のほか、『CR-Z』なども含め、同社のハイブリッド戦略について紹介する。] 新しいインサイトは5人乗りで価格は1万9000ドル。同社がかつて生産していた『インサイト』の名称を復活させることになる。環境志向の人々がこぞって選ぶ車、というのがホンダの狙いだが、外見は現在その座にある車とよく似ている。 ホンダがインサイトを正式に発表するのは、10月に行なわれる『パリモーターショー』だ。しかし、9月4日(日本時間)に公開された写真を見る限り、トヨタ自動車の『プリウス』

（ＣＮＮ）　「地球環境に優しい技術にはお金がかかる」――そんな現状を覆そうと、太陽光発電の分野で近年、途上国の貧しい住民が利用できる、安くて簡単な技術の開発が進んでいる。オーストラリア・ニューサウスウェールズ大博士課程のニコール・ケッパー氏が考案した「ｉＪＥＴ（アイジェット）」もその１つだ。 ケッパー氏によれば、アイジェットは「インクジェット方式のプリンターとマニキュアの除光液、ピザの焼けるオーブンがあれば作れる」太陽光発電機。従来の工程と違い、クリーンルームを備えた工場や熟練した技術者を必要としないため、約半分の費用で製造できる。同氏は今年、この技術で、同国の優れた科学者に贈られる「オーストラリア博物館エウレカ賞」を受賞した。「工程を簡素化し、分かりやすくすることが、太陽光発電を途上国に普及させるカギだと考えたのです」と、同氏は語る。 途上国ではすでに、インフラ整備に膨大な費用と時間のか

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発端となったホームレス問題について憲法25条の言及があっても軽犯罪法第1条第4項の言及をしてる奴がホトンドいないのが笑える。図書館が苦労しているのはそもそも行政、司法、立法の問題であって、ホームレスの問題でも図書館の問題でもない。ホームレスが発生してしまうほど(＝働かなくても左団扇で暮らせない)ほど国家財源が豊富でなく、福祉の目が行き届かないこと。コストパフォーマンスの問題で、発生したホームレスを同法で出したり入れたりしながら、一般社会に極力迷惑をかけないで拘留しつづけることが出来無いこと。浮浪罪ではなく軽犯罪全般となっていて、厳罰化が難しく、人権配慮の定量化が出来ないために、同法の適応が著しく困難なこと。これらが一番の問題だろうよ。そして憲法25条があるのに、全員が文化的な生活を保障されていないことが問題。だから国家や社会にこれらの解決を言及してんの。もっと言うなら国が＜酒飲んだくれて文

企業による二酸化炭素（CO2）削減の取り組みは多様だが、最近目立つのが、一般ユーザーや従業員の生活に、より密接にかかわる施策の多さだ。2008年8月23日の日本経済新聞朝刊では「在宅勤務拡充相次ぐ」という見出しで、全日本空輸や富士通などの例を紹介した。この制度の導入によって、マイカー通勤の減少やオフィスの省エネ化なども期待できるだけに、温暖化対策にとっても効果的な施策と言えよう。 また、2008年8月7日の日経新聞夕刊では、セコムなどが営業用車両にハイブリッド車を導入するニュースを、2008年8月17日の日経新聞朝刊では生物多様性に取り組む企業の事例を紹介している。 こうした企業による多彩な施策は、一般ユーザーを巻き込み、省エネ型社会構築に向けたライフスタイルの変革を促す可能性を秘めているだけに、今後の動向にも注目が集まる。 目の前の二酸化炭素（CO2）排出量を減らすという意味での有効手段

民間は必死に、さまざまな画期的な技術開発を進めている。「イノベーション」は待っていたのではなかなか生まれてこない。だが日本には、温暖化解決技術の「芽」はすでにいくらでもある。日本は世界一のモノ作り大国なのだということを忘れてはいけない。「技術立国」の誇りを取り戻せ！　無駄や失敗を覚悟の上で、100のうち5つが成功すればしめたものだと腹をくくり、巨額の資金と技術、人を投じることだ。「全照明のLED化」を国策とする計画はその一つだ。私のような素人が思いつくだけでも、「サプライズ」の「イノベーション」は山ほどある。なぜ、もっと自由な発想で、大胆に技術の進化をもたらして温暖化克服へ向かおうとしないのか。 もちろんLEDは、まだまだイノベーションが必要なデバイスで、技術的には発展途上にある。「半導体のあかり」というイメージからは意外だが、LEDは発熱量が大きい。また、入力した電気エネルギーに対してど

前回の「日本の明かりを変えるために［前編］　LED普及への山根試案　政府は5000億円用意せよ！」は、荒っぽい提案ではあるが、多くの賛同や激励のご意見をいただいた。 それらの意見を読みながら、温暖化対策のために具体的な何かを強力に進めねばならないが、「国は何とも生ぬるいと」感じている方の多いことがうかがえた。LED照明に関する技術や製品開発に取り組んでいるメーカーの方からの意見も少なからずあったが、各社とも、「温暖化対策のために社会が求めている仕事」と信じてはいるものの、国が本気にならないために元気を失いかけていることも感じられた。 では、国は、温暖化対策の一環として「全照明のLED化」を検討したことはないのだろうか。実は、かなり具体的なシナリオを描いていたのである。 一般家庭の「全照明のLED化」は、2002年度から始まった「中核的温暖化対策技術検討会」（環境省）で、「民生・運輸部門にお