◆将来の無線通信への応用が期待される300GHz帯において、高速トランジスタであるInP-HEMT*1と独自の高周波アナログ回路設計技術を用いた小型無線フロントエンド*2（FE）を実現 ◆300GHz帯の半導体電子回路を用いたFEにおいて世界最高となる160Gbpsのデータ伝送に成功 ◆第6世代移動通信システム（6G）で提唱されているさまざまなユースケースを支える超高速無線通信への応用に期待 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、将来の超高速無線通信への応用が期待される300GHz帯において、無線通信を行うためのハードウェアである小型無線フロントエンドを実現しました。フロントエンド（FE）の小型化と広帯域化（データレート向上）のために、FEを構成する要素回路のワンチップ集積化に挑戦し、課題となる局部発振（LO）信号漏洩（LOリーク*3）を

NTTドコモ、NTT、NEC、富士通はサブテラヘルツ帯に対応した無線デバイスを共同で開発し、100ギガビット／秒（Gbps）の超高速伝送の実験に成功した。100Gbpsは5G（第5世代移動通信システム）の技術規格上の最大値である4.9Gbpsの20倍の速度に当たる。同帯域で100Gbpsの高速伝送と、実験において設定した100メートルの伝送距離を両立した発表はないことなどから、各社は実験に使ったこの無線デバイスを「世界最高クラス」と自称する。携帯キャリア各社などが2030年頃を目標としている6G（第6世代移動通信システム）実現に向け、歩みを進めた形だ。 サブテラヘルツ帯はおおむね100ギガヘルツ（GHz）から1テラヘルツ（THz）の周波数帯を指し、波長が短く強い直進性がある。今回の実験は、送信機と受信機を見通しのきく100メートルの距離に置いて、100GHz帯と300GHz帯それぞれで無線

米Qualcomm（クアルコム）は6G（第6世代移動通信システム）時代に向けて、より効率的で柔軟なネットワーク実現について考える連載を同社Webサイトで開始した。2024年3月21日掲載の第1回では通信制御情報を送受信するコントロールプレーン（制御プレーン）の役割について考察した。以下はその概要となる。 関連ブログ： 6G foundry: Rethinking the control plane 6Gに向けては、データネットワーク（インターネット）とセルラー（携帯電話）ネットワークを融合する必要がある。データネットワークは様々な種類の端末へのサービス提供を目的としており、セルラーネットワークは音声通信デバイス向けに開発されたものとなる。 4G（第4世代移動通信システム）では、ユーザープレーン内でIP（インターネットプロトコル）をサポートすることで、スマートフォンからインターネットへの接続

米半導体大手エヌビディアは１８日、クラウド上で通信環境のシミュレーションを行い、次世代移動通信システム「６Ｇ」技術の研究ができる人工知能（ＡＩ）搭載ソフトウエアプラットフォームを発表した。カリフォルニア州サンタクララで２０２２年５月撮影。提供写真（２０２４年　ロイター） [１８日 ロイター] - 米半導体大手エヌビディア(NVDA.O), opens new tabは１８日、クラウド上で通信環境のシミュレーションを行い、次世代移動通信システム「６Ｇ」技術の研究ができる人工知能（ＡＩ）搭載ソフトウエアプラットフォームを発表した。 ５Ｇの後継となる６Ｇ技術は２０３０年ごろの商業化が予想されている。基地局やアンテナなどのＲＡＮ（無線アクセスネットワーク）ハードウエアを含めた通信セクター全体でソフトウエアとＡＩの導入が進んでいる。

東京工業大学とNTTの研究チームは300ギガ（ギガは10億）ヘルツという高周波の電波をやりとりする送信機を開発した。すべての機能を安価で標準的なシリコンの半導体製造プロセスでつくった。従来品の多くは高価な化合物半導体が使われている。次世代の無線通信規格「6G」などでの活用が見込まれる。スマートフォンなどの通信に使われる現行の5G電波の周波数は数ギガ〜数十ギガヘルツだが、2030年ごろに登場する

MWC Barcelona 2024のNTTドコモのブースでは、同社が掲げる「5G Evolution & 6G」に向けた取り組みの展示や講演も行われていた。次世代通信に向けた準備はどこまで進んでいるのか、どのような課題があるのか。NTTドコモの中村武宏氏（CSO コーポレートエバンジェリスト）に話を聞いた。 ――　次世代通信の「6G」に向けて、今はどのような段階にあるのでしょうか。 中村氏　今まではコンセプト作りが中心でしたが、2024年からは標準化に向けた議論も始まります。より具体的で、実用化に向けたステップに入っています。 しかし、技術的には難しいことはあります。特にサブテラヘルツ帯（おおむね100GHz～1THzにある周波数帯）は難しく、6Gの最初から始められるとは思っていません。2030年代のどこかで始めることになるでしょう。他にも、今回出展したNTN（非陸上ネットワーク）など、

2024年2月26日からスペインで開催されている「MWC Barcelona 2024」。モバイルインフラ大手のエリクソンは2月29日、日本の報道関係者向けにオンラインのブースツアーを実施した。5G関連ではネットワークスライシングの活用事例、そして6Gでは新周波数帯の開拓と、注目ポイントを中心に展示内容を紹介する。 日本では2023年から5G SA（Stand Alone）への移行が本格化し、これからそのエリアが拡大していく段階にある。 だが、エリクソン・ジャパン CTOの鹿島毅氏によれば、「グローバルではすでに、（5G SAの目玉となる）ネットワークスライシングを有効に活用している通信事業者がいる」。MWC Barcelona 2024のエリクソンブースでは、その先進事例を、当該事業者の担当者が直接、来場者向けに説明しているという。これからネットワークスライシングを展開しようとしている通

関連キーワード データ通信 | ネットワーク 通信機器ベンダーEricssonは、「6G」（第6世代移動通信システム）の研究開発プログラム「India 6G program」をインドで立ち上げた。2023年10月の同社発表によれば、チェンナイ、ベンガルール、グルガオンのインド国内3カ所の研究開発（R&D）センターのうち、チェンナイの拠点で6G研究チームが発足した。チームは無線通信や人工知能（AI）、クラウドコンピューティングなどの技術に精通した研究員で構成される。 Ericssonがインド市場に進出したのは1903年にまでさかのぼる。同国で研究チームを発足させたのは2010年のことだ。Ericssonは、これからインドが“6Gの最前線”になると期待をかけている。それを実現するための取り組みの一つになるのが、Ericssonの6G研究チームの活動だ。技術面、ユースケース（想定される活用例）面

次世代通信規格「6G」の標準化が始まった。日本の国際競争力の向上へ巻き返しが求められる。一方で6Gには2つの不安も浮かぶ。 携帯電話の標準化団体である「3GPP」は2023年12月、6Gの標準化を開始すると宣言した。今後4〜5年以内に最初の6G標準仕様が策定され、早ければ28年にも6Gの商用化が進む可能性がある。 通信があらゆる産業の基盤となる中、6Gに向けた期待も高まっている。国際競争力を高めるためにも6Gは欠かせないピースの一つだ。その一方で業界内からは、6Gに対する2つの不安も浮かび上がっている。 「我々は業界の経済状況に少し疲れてきている」 米大手通信事業者AT＆Tの幹部は23年末に開催された6Gに関するイベントで、このように発言した。

国際協調を前提とする通信の世界に米中対立などの地政学リスクが影を落としている。スウェーデンの通信機器大手エリクソンのエリック・エクデン最高技術責任者（CTO）は次世代無線通信規格「6G」について、地域によって「複数の規格に分裂する恐れがある」と危機感を強める。世界の無線通信機器市場ではスウェーデンのエリクソンとフィンランドのノキア、中国の華為技術（ファーウェイ）の3強が7割強のシェアを握る。携

革新的情報通信技術（Beyond 5G（6G））基金事業のうち、「社会実装・海外展開志向型戦略的プログラム」は、社会実装・海外展開に向けた戦略とコミットメントを持った研究開発プロジェクトを重点的に支援するものです。本プログラムは、原則として、一定期間内に技術成熟度（TRL: Technology Readiness Level）を一定の水準に到達させることを目指す研究開発を対象とし、助成事業として実施します。

“サンキューハザード”をAIが「声」で伝える時代 自動運転について、同氏は、商用車向けと自家用車向けの2種類に分けて説明した。商用車向けでは、無人トラック輸送による人手不足問題への対策や、地方のバスやタクシーを無人化することによる交通手段の確保などの用途が考えられるという。同氏は「この場合、高速通信技術は、複数の自動運転車を遠隔でリアルタイム監視する際に活用されるだろう」と述べた。一方、自家用車向けでは遠隔監視の必要がないため、自動車同士が通信を行い、お互いの位置や速度などの情報を交換するなどの用途で通信技術が使われる可能性があるという。同氏は「自動車に組み込まれたAI同士が通信を行うことで、譲り合いの際の“サンキューハザード”などを音声言語で双方の運転手（搭乗者）に伝えるような時代も来るかもしれない」と語っていた。

総務省の新世代移動通信システム推進室室長である増子喬紀氏は、「TECHNO-FRONTIER 2023」のセミナーに登壇し、Beyond 5G（第5世代移動通信）／6G（第6世代移動通信）が創り出す未来社会について語った。 総務省の新世代移動通信システム推進室室長である増子喬紀氏は2023年7月26日、「TECHNO-FRONTIER 2023」（2023年7月26～28日／東京ビッグサイト）で、「6Gで創る未来社会に向けて～5Gのその先へ～」と題した主催者セミナーに登壇した。 同氏はセミナーで、Beyond 5G（第5世代移動通信）／6G（第6世代移動通信）を使った技術として空飛ぶ基地局「HAPS（High Altitude Platform Station）」や自動運転などを例に挙げ、Beyond 5G／6Gが創り出す未来について語った。 日本は、2022年3月に「デジタル田園都市国家

5Gが発展途上の中、ドコモが早くも「6G」を大々的にアピールする理由　キーパーソンに聞く：MWC Barcelona 2023（2/3 ページ） 6G時代には空のエリア化、地上100％は当たり前になる ――　6Gや5GはSFのようなイメージもありますが、私自身は、飛行機の中で今よりももっと仕事をしなきゃいけなくなるんだろうな、ということをよく考えます。 中村氏　おっしゃる通り、非地上系のサービスは6Gのネットワーク技術として捉えて取り組んでいます。ご存じかと思いますが、NTTグループとしてSpace Compassという会社を立ちあげました。スカパーJSATさんとNTT持ち株との出資ですが、内容的にはドコモもかなり密に協力しています。特にHAPSはエアバスさんのZephyr（ゼファー）という機体で実験をしていたりしますので、空のエリア化、地上100％、また、NTT持株がやっていますが海上や

ドコモが6Gに関するホワイトペーパーを公開。2030年頃に提供開始目指す 株式会社NTTドコモは、第6世代移動通信システム（6G）に関するホワイトペーパーを公開しました。5Gの高度化（5G evolution）ならびに6Gにより期待されるさまざまなユースケース、目標性能、技術要素などの技術コンセプトがまとめられており、6Gのサービスは「2030年頃の提供開始を目指す」とのこと。 ドコモでは、2018年から5G evolutionならびに6Gに向けた検討と研究開発を進めています。5Gの各性能をさらに高めるとともに、高速・大容量や低遅延などの要求条件を同時に実現する「複数要求条件の同時実現」、テラヘルツ波などの「新たな高周波数帯の開拓」、これまでの移動通信方式では十分なエリア化が難しかった「空・海・宇宙などへの通信エリアの拡大」、「超低消費電力・低コストの通信実現」などを目指します。 なお、1