まさに、サプライズだった。 SUBARU（以下、スバル）は東京オートサロン2025の初日（1月10日）、メディア向けの記者会見でSTIコンプリートカー「S210」を世界初公開した。S210はハイパフォーマンスのエンジン車である。 【写真】S210のエンジンルームとインテリアはこうなっている！ スバルは、2030年代に向けて電気自動車（EV）シフトを加速させる計画で、直近では新規開発したストロングハイブリッドを「クロストレック」を皮切りに「フォレスター」にも導入する。 そんなタイミングで、なぜハイパフォーマンスエンジン車「S210」が生まれたのか？　　またSTIは今後、EVシフトが進む中でどのように変化していくのだろうか？　STIの今後を考える。 （桃田 健史:自動車ジャーナリスト） ■　S210のスペックは？ クルマ好きにとっては常識だと思うが、改めてSTIについて説明しておきたい。 ST

2024年11月13日、ドナルド・トランプ次期大統領とともに大統領執務室に向かうジョー・バイデン大統領（写真＝The White House／CC-PD-Mark／Wikimedia Commons） ドナルド・トランプ氏が20日、アメリカ大統領に就任する。日本経済にはどのような影響があるのか。ジャーナリストの岩田太郎さんは「現政権で進められてきたEV関連の補助金制度が廃止される可能性が高まっている。日本企業含め、撤退や縮小を余儀なくされる自動車メーカーが出てくることは避けられない」という――。 【写真】トヨタ自動車の豊田社長（当時） 変革決意示す場に ■EV補助金「1台につき118万円」のゆくえ 米大統領選挙で圧勝したトランプ次期大統領が率いる共和党が上下両院も制し、1月20日の大統領就任で、本格的な「トランプ2.0」が始動する。このことで、民主党バイデン政権の「2030年までに新車販売

やはりどの市場にも「先行者利益」があると言っていい さて、BYD「秦」にその座を奪われたとも報じられたものの、テスラ・モデルYが2024年通じ、中国でもっとも売れたクルマになったとのこと。 参考までに、テスラ・モデルYの需要は世界的に見て（競合が増えたので）低下しつつあるものの、逆に中国では増加傾向を見せており、このあたりは先行者利益を活用したテスラの「ブランド力」が大きく影響したということなのかもしれません。（それと同様に、中国では多数の追随者が現れているものの、iPhoneの存在感がいまなお強い）。 2024年11月の時点までは「2位」であったが なお、テスラ・モデルYはEV普及率が高いとされるノルウェーでは27％、アイスランドでは87％、ルクセンブルクでは31％減少しているそうですが、これはやはりモデルYの発表が2019年と「比較的古い」こと、そしてその後に多数の魅力的な代替選択肢が

住友理工は、電気自動車（EV）などに搭載する電池関連事業を強化する。電池の中核部材「セル」の断熱材や冷却プレートを販売し、拡大する電動化市場を取り込む。清水和志社長は日本経済新聞の取材に応じ「これから伸びる分野で、着々と商談を進めている」と話した。主力のエンジン用防振ゴムの需要減少が見込まれる中、新たな収益源として確立することを目指す。住友理工は高性能断熱シート「ファインシュライト」を2020

中国ＣＡＴＬ、香港上場目指しＢｏｆＡやＪＰモルガン起用へ－関係者 Dong Cao、Julia Fioretti、Dave Sebastian 電気自動車（ＥＶ）バッテリー最大手の寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）は年内に目指す香港での追加上場に向け、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）やＪＰモルガン・チェースなどを起用する。事情に詳しい関係者が明らかにした。 ＣＡＴＬはすでに中国本土で株式公開をしている。非公開情報だとして匿名を条件に述べた関係者によれば、主幹事候補には他に中国国際金融（ＣＩＣＣ）と中信建投証券（ＣＳＣファイナンシャル）も選ばれる方向。 香港ではここ数年で最大級の上場規模となる可能性があり、他の銀行も上場業務に参加する公算が大きいという。 ブルームバーグ・ニュースは昨年、ＣＡＴＬは今年前半の香港上場を検討しており、これにより少なくとも50億ドル（約7900億円）の資金調達が可能

スズキが開発しインドで生産するEVを、トヨタがOEM供給を受けるかたちで販売することになりました。「あの大トヨタが？」と驚いたのですが、多田さんはこの動きをどう見ますか？　時代の流れ、企業間の取り組みとしては当然なのでしょうか。 トヨタは自社の経営について、「全方位戦略」という言葉をよく使います。EVもその一環で、あれもこれも幅広く取り組んでいる。「だから世の中がどう変化しても、ちゃんとやっていけるんだ」というわけです。そこがすごいとみんな言うんだけれど、さすがにトヨタほどの大会社であっても、すべてに対応するのはもうムリなんです。いくらお金があっても、たくさん人がいても、限度というものがある。 経営者の一番大事な仕事は、「この先どこにどれだけの経営資源をかけるのか判断すること」であり、それで会社の次の十年、五十年が決まってきます。で、多くの自動車会社が「これからはEVだ！」と大きくかじを切

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 1月3日、中国政府は消費喚起のため電気自動車や家電に加えて、スマホやタブレット端末、スマートウォッチの買い替えにも補助金を支給すると明らかにした。政府は昨年夏から3000億元（約6兆円）もの巨費を投じた経済対策を実施している。しかし、その成果を疑問視する専

日本経済の中心地、東京・丸の内から“マル秘”財界情報をくわしくお伝えする『文藝春秋』の名物コラム「丸の内コンフィデンシャル」。最新号から、ダイジェストで紹介します。 ホンダ（三部敏宏社長）と日産自動車（内田誠社長）が経営統合に向けた協議に入った。持株会社を設立、傘下に両社がぶら下がる形を想定しており、将来的には三菱自動車（加藤隆雄社長）が合流することも視野に入れている。3社合計の世界販売台数は800万台超。実現すれば世界3位グループが誕生する。 数年前からくすぶっていた両社の再編を後押ししたのは、台湾電機大手の鴻海精密工業（劉揚偉董事長）だった。2024年9月にEV事業への参入を表明していた同社は、日産への資本参加を通じて事業を拡大しようと画策。経営不振に陥っていた日産株の37％を1999年に取得し、筆頭株主になっていた仏ルノー（ルカ・デメオCEO）との交渉を始めたのだ。 鴻海とルノーの交

世界の半導体主要10社の2024年度の設備投資額は前年度比2%減の1233億ドル（約19兆4000億円）と、期初計画を約1兆5000億円下方修正した。増加の計画から一転、2年連続で前年を下回る。需要は人工知能（AI）向けに偏り、電気自動車（EV）向けが失速する。各国の半導体振興策を受けて前倒しの投資が進み、生産能力に過剰感も出ている。米国・欧州・中国・韓国・台湾・日本の半導体大手10社の設備投

ほかにも、自宅のソーラーパネルで充電したN-VAN e:を、夜間の家庭用電源として使う「V2H（ビークル・ツー・ホーム）」として活用することも可能。近年、高騰する電気代の節約にも貢献する。そして、こうしたEVならではの使い方ができる点も、ガソリン車のN-VANとは大きく異なる点だ。 なお、N-VAN e:では、独自のコネクティッド機能「ホンダコネクト」も搭載。バッテリー残量の確認や充電開始時間の指定など、スマートフォンから操作できるさまざまなサポート機能も持つ。ホンダ独自の会員サポートサービス「ホンダトータルケア」に加入すれば、無料で利用できる点もありがたい。 価格比較 N-VAN e:の価格（税込み）は、243万9800円～291万9400円。とくに、さまざまな機能を標準装備するe: FUNは、最高値の291万9400円と、300万円に届きそうな価格だ。筆者の愛車は、購入当時の税込み車両

独フォルクスワーゲン（ＶＷ）傘下の高級車部門アウディの2024年販売台数は前年比12％減の167万台となり、テスラの179万台を下回った。テスラの販売台数は予想に届かなかったが、アウディも欧州と中国での競争激化と電気自動車（ＥＶ）モデルの需要低迷により伸び悩んだ。 アウディはドイツ、中国、北米などで販売が落ち込み、完全ＥＶの販売台数は８％減の約16万4000台となった。 Tesla Overtakes Audi in Global Sales EV maker delivers more vehicles than German premium brand

プラグインハイブリッド(PHEV)のSUV、三菱自動車「アウトランダーPHEV」の改良型が、2024年10月31日に発売された。主な改良点は、走りや内装を含めた質感向上と、バッテリーの一新によるバッテリー走行距離の伸長。 【写真】ラグジュアリーさを増したインテリアにも注目！新型アウトランダーPHEV プラグインハイブリッドがトレンド化する前に、PHEV一枚看板でやってきた三菱の製品戦略の成否はいかほどのものだろうか。 【写真】ラグジュアリーな内装にも注目！　新型「アウトランダーPHEV」のデザインとディテール(88枚) ■性能アップにとどまらない改良内容 アウトランダーが日本で登場したのは、2005年のこと。アウトランダーPHEVは、2代目となったときの2012年12月に設定され、現在は第2世代ということになる。当初は不具合の報告もあったが、三菱は着実に改良を加え、信頼性アップに努めてきた

【北京共同】中国自動車工業協会が13日発表した中国の2024年の新車輸出は、前年比19.3％増の585万9千台だった。日本を上回り2年連続で世界一となるのは確実な情勢だ。国内販売は1.6％増の2557万7千台だった。 新車の輸出と国内販売の合計は4.5％増の3143万6千台となった。輸出の伸びが貢献し、過去最高を更新した。電気自動車（EV）など「新エネルギー車」の販売は35.5％増の1286万6千台に達した。 輸出の伸び率は、57％超だった23年と比べると鈍化した。欧州連合（EU）による中国製EVへの関税引き上げなど貿易摩擦の激化も影響したとみられる。

韓国・現代自動車の日本法人は10日、2025年春に発売する小型の電気自動車（EV）「インスター」を国内で初公開し、同日から先行予約を開始した。価格は284万9000円からで輸入EVとして最安となる。国内でEV販売が停滞するなか、国内勢を含めても最安水準の価格で日本市場開拓を目指す。同日、幕張メッセ（千葉市）で開幕したカスタムカーの展示会「東京オートサロン2025」で車両を日本で初披露した。

中国汽車工業協会（ＣＡＡＭ）が１３日、今年の自動車輸出台数が５．８％増の６２０万台と予想した。２０２４年の１９．３％増から鈍化する。山東省煙台港。チャイナ・デーリー提供（２０２５年　ロイター） ［北京　１３日　ロイター］ - 中国汽車工業協会（ＣＡＡＭ）が１３日、今年の自動車輸出台数が５．８％増の６２０万台と予想した。２０２４年の１９．３％増から鈍化する。 ＣＡＡＭによると、昨年の電気自動車（ＥＶ）の輸出台数は１０．４％減少、プラグインハイブリッド（ＰＨＶ）は１９０％増加した。２３年はＥＶが８０．９％増、ＰＨＶが４７．８％増だった。欧州連合（ＥＵ）が昨年１０月下旬に導入した中国製ＥＶへの追加関税の影響が出た。