EVの移行スピードが減速してきて、ハイブリッドが再注目されているなか、スバルはトヨタのモーター／発電機と仕組みを使ったストロングハイブリッドを新開発した。その新しいストロングハイブリッドの駆動用と発電用2つのモーター、フロントデフ、AWDを1パッケージにした「トランスアクスル」を生産しているスバル北本工場を見学する機会があった。はたして工場を見学してどんなことを感じたのか？ 文：国沢光宏／写真：ベストカーWeb編集部、スバル 【画像ギャラリー】スバルのストロングハイブリッドはどれほど凄いのか？生産工程を写真でチェック！（47枚）画像ギャラリー

Tom Carter ［原文］ （翻訳・編集・情報補足：川村力） Dec. 27, 2024, 06:35 AM ビジネス 171,927 英アストンマーティン（Aston Martin）最高経営責任者（CEO）在任時のアンディ・パーマー氏。 REUTERS/Andrew Yates 2020年7月まで英高級車アストンマーティン（Aston Martin）の最高経営責任者（CEO）を務めたアンディ・パーマー氏が、Business Insiderの単独取材に応じた。 同氏は、ハイブリッド車の販売を優先して電気自動車（EV）への全面移行を遅延させる行為を｢無駄骨に終わる｣と批判、そうした経営判断しかできない自動車メーカーは中国勢にさらに遅れを取ることになると警鐘を鳴らした。 パーマー氏は日産自動車の欧州子会社を経て上級副社長、最高執行責任者（COO）を歴任。2010年の発売開始から50万台以上

【12月28日 AFP】ブラジル当局は27日、中国の電気自動車（EV）最大手、比亜迪（BYD）とその下請け会社1社について、BYDのブラジル工場建設現場で働いていた中国人労働者の「人身売買」の疑いで捜査していると発表した。 ブラジル政府の声明によれば、北東部バイア州にあるBYDの工場建設現場で「奴隷のような状態」で働かされていた中国人作業員163人が救出されたのを受け、連邦検察が刑事事件として立件できるか否かを検討している。 BYDの下請け会社、錦江建設ブラジルに雇用されていた163人については、「労働搾取を目的とした国際的な人身売買の犠牲者」との見方を示している。 中国外務省の毛寧報道官は、「当該報道に留意しており、現在状況を確認中だ」「（中国政府は）労働者の正当な権利と利益の保護を非常に重視しており、中国企業に対しては法規に従って事業を行うよう常に求めている」と述べた。 BYDと錦江建

もはやこのトレンドは避けがたいレベルにて勢いに乗っている さて、先日は個性的なデザインと求めやすい価格とを併せ持つサブブランド「ファイヤーフライ」を発表したばかりの中国の新興EVメーカー「NIO（蔚来汽車）」。 今回はそのCEO、ウィリアム・リー氏が「中国の自動車メーカーが2035年までに世界市場の半分を支配する」「世界トップ10自動車メーカーの半分は中国の会社になる」という大胆な予測を語っており、しかしこの1−2年の中国の自動車メーカーの勢いを見るに「本当にそうなるんじゃないか」と思えるのがまた恐ろしいところです（2−3年前であれば、誰もがこういった話を笑い飛ばしていたであろう）。 NIOもまた「TOP10メーカーのひとつに」 これはNIOが開催したメディアカンファレンスにて語られたもので、ウィリアム・リーCEOが「NIOが優れた中国の同業者に取り残されることは望まない」と述べ、「多くの

中国の電気自動車（EV）最大手、比亜迪（BYD）がブラジルに建設中の工場で、中国人作業員163人が「奴隷のような状態」で働かされていた問題を受け、ブラジル外務省は同社に対する労働ビザの発給を停止した。ロイター通信が27日、報じた。 ブラジル法務省は27日、建設現場での不正が確認されれば労働者の滞在許可を取り消す方針を示した。当局は23日に163人の救出と建設現場の閉鎖を発表。その後、労働者らが国際的な人身売買の被害に遭っていたとも指摘していた。 作業員はBYDと契約する企業に派遣された。パスポートを取り上げられ自由が制限されていた。寝泊まりする施設の衛生状態は劣悪で、建設現場の安全管理にも問題があり、長時間労働が原因の労働災害も起きていた。 BYDは23日に「人間の尊厳を軽視する行為は容認しない」として、作業員を雇用した企業との契約打ち切りを発表した。適切な対策を検討するとしている。（共同

電気自動車の分野において無双状態を続けている中国の自動車メーカー。EVで敵なしということは、今後の自動車業界で相当なアドバンテージを持つということ。いったい中国EVの強さの秘密は何なのか!?　国沢光宏氏が解説する。 ※本稿は2024年11月のものです 文：国沢光宏／写真：BYD、ベストカー編集部 初出：『ベストカー』2024年12月10日号 【画像ギャラリー】EV開発において重要なのは「電池」!!　電池製造において有利な位置に立つ中国の電気自動車（30枚）画像ギャラリー 今や中国市場における中国メーカーの電気自動車は敵なし状態となってしまった。日米欧韓も中国市場に電気自動車を投入したり、投入しようとしているのだけれど、まったく歯が立たない状況。 なぜ中国勢は強いのか？　こらもう簡単です。中国勢の主力となっているLFP（リン酸鉄リチウム）電池が圧倒的に安価で高性能だからにほかならない。という

見た目だけでもタダモノじゃない感が伝わってくるぜ！　「ルノー エンブレム」は水素燃料電池を使ったまったく新しいEVだった (1/2ページ) この記事をまとめると■2024年のパリ・サロンでルノーが「エンブレム」を発表した ■水素燃料電池をレンジエクステンダーに用いたパワートレインを未来的エクステリアで包む ■エンブレムのパワートレインは今後のエコカーのトレンドになる可能性を秘めている ルノーの新時代を予感させるコンセプトカー　2024年のパリ・サロンで大きな話題を呼んだコンセプトカーのひとつが、地元フランスのルノーが開発した、コンパクトなシューティングブレーク風のスタイリングをもつ4ドアハッチバック車の「エンブレム」だ。全長は4.8m、全高は1.52m、そしてホイールベースは2900mmと比較的扱いやすく、同時にその機能性は外観の写真からも容易に想像できるところ。 ルノー・エンブレムのフロ

そしてこれからも「誰もが予想しなかった」未来となるだろう さて、中国政府は2020年に「2035年までに新車販売の50％をEV（電気自動車）にする」という目標を設定していますが、なんとその目標を”10年も早く”2025年には達成することとなるもよう。 これは2024年に最大1200万台のEVが販売されるであろうという予測（ほぼ確定）、そしてICE（内燃機関）車の販売が2025年には最大10％減少するという推測によって導き出された「極めて現実的な未来」であり、UBS、HSBC、モーニングスター、ウッド・マッケンジーなどの投資機関が揃って発表したレポートによって明らかに。※ここでいうEVとは、中国で言うNEV（BEV、PHEV、FCEV）であると思われる さらにその後の中国はどうなるのか そして「2025年にEVがガソリン車を超えた」後についてですが、当然ながらその後もEVの販売は増加を続け、

特にハイパーカー市場ではそれが顕著であり、リマック・ネヴェーラとブガッティ・トゥールビヨンの明暗がそれを示している さて、かつては「フェラーリ・ラフェラーリ、マクラーレンP1、ポルシェ918スパイダー」というハイパーカー御三家が同時期に登場し自動車市場を揺るがしていますが、2024年は「フェラーリF80」「マクラーレンW1」が発表されたものの、ここにポルシェの名は連ねられていないというのが現状です。 そして多くのカーガイはここにポルシェが一日も早く加わることを期待しているものと思われ、しかし「その日」はなかなかやって来ないかもしれません。

ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧 かつて日本の優れた自動車製造能力の象徴だった日産自動車は、同社を長年率いたカルロス・ゴーン氏の逮捕から5年間、態勢を立て直そうとしてきた。だが、結局は自社が再び危うい立場に置かれていることに気付いただけだった。 日産は人員を削減し、自動車生産台数を縮小し、利益が減少した。同社は製品ラインアップの刷新ペースが競合他社に比べて遅く、以前は同社がリードしていた電気自動車（EV）分野でも他社に後れを取った。 同社はいまホンダに救いの手を求めている。

車の最新技術 更新日：2024.12.27 / 掲載日：2024.12.27 2024年の振り返り【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡　写真●フォルクスワーゲン、テスラ、トヨタ 編集部からは、是非とも2024年の振り返り記事をと依頼された。今年の振り返りとなると考えるまでもない。2024年は、EVシフトが大幅に見直された年だった。 ・フォルクスワーゲン　少なくとも3つの工場を閉鎖する。 ・アウディ　ブリュッセル工場を閉鎖。 ・ノースボルト　破綻（欧州系メーカーが共同で立ち上げたスウェーデンの車載電池メーカー）。 ・ボッシュ　EVの販売不振で5500人のリストラ。 ・シェフラー　欧州の2工場の閉鎖と4700人の削減。 ・ZF　最大1万4000人の削減を発表。 ・メルセデスベンツ　2030年の完全EV化を撤回。 ・ボルボは、2030年の完全EV化を撤回。 ・ステランティス　202

Makoto Uchida, CEO of Nissan Motor Co., left, Toshihiro Mibe, CEO of Honda Motor Co., at a news conference on Dec. 23, 2024. Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg 「厳しい」－。日産自動車との持ち株会社設立計画を発表した23日の記者会見で、相手のどこにいつ魅力を感じたのかを問われたホンダの三部敏宏社長は、適当な言葉を探すのに少し苦労したようだった。 このやり取りに会場からは苦笑いが漏れたが、三部氏の返事が意味するのは、なぜ経営不振の日産を実質支援する計画に同意したのか、それによって何を得られるのかという、ほとんどの人がひっかかりを感じた厳しい現実だろう。 中国や欧州の一部地域で電気自動車（ＥＶ）の普及が急速に進み、ハイブリッド車（ＨＶ

ホンダは23日、中国で4輪車を生産・販売する合弁会社の広汽本田汽車が広東省広州市に新設した新エネルギー車（NEV）工場が稼働したと発表した。高効率、スマート、低炭素な生産体制を目指し、最新の生産設備を導入した。年産能力は約12万台。電気自動車（EV）「e：NP2」や次世代EV「燁（イエ）シリーズ」などの生産を予定する。投資額は34億9000万元（約748億円）。 【写真】ホンダが稼働した新エネルギー車工場 新工場のプレス・溶接工程では部品搬送を自動化し、物流要員のゼロ化を実現。人工知能（AI）での溶接強度検査をホンダとして初めて採用した。組み立て工程では工程全体の約3割を自動化し、高効率な生産ラインを構築した。 太陽光発電システムによる再生可能エネルギーの活用や、揮発性有機化合物（VOC）が少ない塗料の採用、工場排水に含まれる有害物質を100％処理できる設備の導入など、環境負荷低減にも配慮