一緒に旅行中の女性とトラブルに…バス停の風除室の窓ガラス４枚に頭突きし破損、自らも負傷　器物損壊容疑の中国人の29歳男「間違いない」 12-30 09:27

そしてこのヤンワン U9は単なる直線番長ではなくサーキットを走っても「ほかを圧倒する速さ」を見せるといい、上海インターナショナルサーキットの公式ラップタイムは2分17秒65であるとアナウンスされています（NIO EP9は2分01秒11、BMW M5 / F90は2分22秒828、ポルシェ・パナメーラ・ターボ:は2分27秒727なので相当に速い）。 ヤンワン U9のボディサイズは全長4,966ミリ、全幅2,029ミリ、全高1,295ミリ、ホイールベースは2,900ミリとされ、つまり一般的なスーパーカーやハイパーカーと比較してもかなり大きなクルマです。 搭載されるバッテリーはBYD製のLFP”ブレード”バッテリーで容量は80kWh、一回の満充電あたり航続距離は465km（CLTCモード）。 最大充電電力は500kW、バッテリー パックの重量は633kg、車両重量は2,475 kgなので、スーパ

独メルセデス・ベンツAGが「2030年までの完全電動化」計画を修正。EV需要の鈍化から「2030年代まで」エンジン車の販売を続ける方針だ。一方で環境規制やコスト面の課題も浮上している。 EV計画を後退、需要鈍化で　環境規制やコスト面の課題は ドイツの自動車メーカーであるメルセデス・ベンツAGは、2030年までに新車販売をすべてEV（電気自動車）するという計画を変更した。需要の変化に対応するため、「2030年代まで」内燃エンジン車の販売を継続するという。 メルセデス・ベンツは2021年に、2030年までに「市場環境が許す限り」ラインナップをすべて電動化する計画を発表した。同時期に内燃エンジン車を廃止する予定だったが、その寿命を延長することになった。 メルセデス・ベンツは2030年までの完全EV化計画の修正を発表した。 同社のオラ・ケレニウスCEOは2月22日に行われた決算説明会で、「市場に製

レンジローバーでは「23インチが限界」 そこで今回話題となっているのがランドローバーにてSVブランドディレクターを務めるジャマル・ハメディ氏がカーメディアに対して語った内容で、同氏いわく「23インチが限界だと思います」。 23インチよりもホイールを大きくするのは望ましくありません。24 インチのホイールはあまり見かけませんよね。 23インチがどうやらが限界のようです。しかし、いずれは24インチホイールを装着した自動車メーカーが同情するでしょう（注：上述の通り、実際にはシルバラードEVが24インチホイールを装着している）。 なお、これと同様のコメントはアウディのデザイン責任者、マルク・リヒテ氏によってもなされていて、アウディRS Q8が23インチのホイールとともに登場した際に「このサイズが現実的な限界である」とコメントしています。 ただ、なぜ23インチが限界なのかについては理由が語られていな

神戸製鋼所は26日、中国における自動車向けアルミパネルの製造販売事業で、鉄鋼世界最大手・中国宝武鋼鉄集団の子会社と合弁会社の設立に向けた本格検討に入ったと発表した。事業化調査を進め、2024年内の設立を目指す。鉄より軽い素材のアルミは電気自動車（EV）の軽量化向けに需要が高まる見通しで、製造販売能力を強化する。神戸製鋼の中国子会社で自動車向けアルミパネルの製造販

ITの進化により、世界各国でスマートフォンやEV車などバッテリーへの需要が高まるなか、イスラエルのスタートアップStoreDotは、バッテリー業界のゲームチェンジャーとして注目されている。 同社は充電式バッテリー技術への画期的なアプローチにより、さまざまな用途での超高速充電の技術を確立した。 StoreDotの技術のなかで有名なのが、超高速充電（XFC）バッテリーだ。この充電技術は、現時点でわずか5分の充電で約160km、フル充電で468kmの走行が可能で、同社の公式サイトで公表している走行距離は日々更新されている。 2023年9月には、StoreDotがスウェーデンの自動車メーカーVolvoとの複数年契約を締結し、同社の超高速充電バッテリーをVolvoの次世代EV向けに最適化すると発表した。 各分野に精通した3人の研究者が設立 StoreDotはドロン・マイヤーズドルフ博士、サイモン・リ

【バルセロナ=佐藤諒】KDDIは26日、ソニーグループとホンダが折半出資するソニー・ホンダモビリティと協業すると発表した。同社が2025年に発売予定の電気自動車（EV）「AFEELA（アフィーラ）」にKDDIの通信回線を提供し、車内への映画やゲームの配信を支える。アフィーラは車内で映画やゲームなどを楽しめる点をアピールポイントとしている。運転席の前面に広がる大型のタッチパネルで映画や音楽を視聴

高速道、車種別料金を再検討　現行５区分、見直し視野―国交省 2024年02月26日14時17分配信 【図解】高速道路料金の再検討 国土交通省は、普通車や大型車など５車種に分けている高速道路料金について、見直しを視野に入れた再検討を始めた。車種のサイズ、重量に基づき料金比率を定め、大きくなるほど高額にしている現行制度の導入から３５年。軽自動車の大型化や電気自動車（ＥＶ）の増加など時代の変化を踏まえ、適切な料金設定を探る。 高速道路、平日の料金割引拡充へ　休日の「観光公害」抑制で―国交省 国交省と高速道路会社は、再検討に向けたたたき台を今秋にも提示。具体的な時期は示していないが、たたき台を基に有識者会議で区分の細分化や料金比率の変更など対応方針を決める予定だ。 現行の車種別料金は１９８９年に導入。「軽自動車等」「普通車」「中型車」「大型車」「特大車」で、当時の大きさや重さなどに基づき料金比率を

「うちはもう自動車メーカーじゃない」――。こう言い切るのは米テスラの社員だ。世界有数の電気自動車（EV）メーカーとなり、新型車「サイバートラック」の出荷を始めたばかりの同社に変化が起きているようだ。真意を問うと、「EV事業は今後も伸ばしていく」と前置きをしつつ、「エネルギー事業などを拡大し、自動車メーカーの枠を越えていく」と返ってきた。テスラに比肩するEV販売台数を誇る中国・比亜迪（BYD）

ＫＲＩ（京都市下京区、川崎真一社長）は、電気自動車（ＥＶ）の延べ走行距離を現状比５倍以上にできるリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の試作品を２０２５年度にもサンプル出荷する。蓄電容量３０キロワット時で設計してＥＶに適用した場合、延べ走行距離を従来の１６万キロメートル程度から８０万キロメートル以上にできる見込みという。車載用途を中心に事業展開を検討する企業向けに提供し、企業の製品化を後押しする。ＫＲＩは大阪ガスの子会社。 ＬｉＢはリチウムイオンが均一に反応しないことで、劣化が進むとされる。このため材料や電極構造などを見直し、反応を均一化させることが長寿命化実現のカギとなる。 ＫＲＩは蓄電池の試作実証を手がける子会社エス・イー・アイ（津市）を通じ、反応の均一化について実証中。２４年度中にも研究開発を完了させ、試作品を製作する計画。基本性能は蓄電容量が約１０アンペア時で、エネルギー密度が１リットル当た

電気自動車（EV）の大規模導入を進めていた米レンタカー大手ハーツは、維持費の増大により厳しい1年を送った後、保有するEVの約3分の1、およそ2万台を売却する戦略的な決断を下した。売却収益はガソリン車の追加購入に充てる。 この決定はEV市場が抱える広範な問題を象徴している。これは、EV販売の伸びの鈍化を示す多くの兆候の1つにすぎない。新モデルの発売、価格引き下げ、税額控除などの努力にもかかわらず、消費者の関心は期待されたほど高まっていない。 EV分野が直面している課題をいっそう浮き彫りにするニュースは続く。米EVスタートアップのリビアン・オートモーティブは、2023年第4四半期決算で前年同期比167％増というめざましい売上高の伸びを記録したものの、非米国会計基準（GAAP）ベースで13億800万ドル（約1970億円）、1株あたり1.36ドル（約205円）の純損失を計上した。2024年の生産台

メルセデスベンツは2月21日、EVやプラグインハイブリッド車（PHEV）のための新しい充電ソリューション「フレキシブル・チャージング・システム・プロ」を欧州で発表した。 この充電システムは、自宅、職場、休暇中など、屋内外を問わず、携帯可能な充電器として最適な製品、と自負する。建物の設備や車両の装備、アダプターに応じて、最大22kWの充電が可能で、自動的に最適な充電電力を検出し調整する。また、温度センサーや安全機能を備え、最大限の安全性を提供する。 付属する様々なアダプターにより、一つの充電ケーブルで、ほぼ全ての欧州のソケットタイプや公共の充電ポイントに車両を接続できる。海外旅行時も、対応するアダプターが利用可能で、充電システムは異なるアダプターを自動で検出し、最適な充電電力を設定する。さらに、盗難防止のために壁に取り付けることもできる。 メルセデスベンツのアクセサリーソリューションとして、

電気自動車（EV）市場の現状や各自動車メーカーの技術的な特徴を把握するため、本コラム「世界EV総覧」では日本・米国・欧州・中国・韓国などの主要メーカーが販売するEVを整理する。散らばっている情報をまとめ、比較することで各社のEV戦略や車両の優劣が見えてくる。今回は、米Lucid Group（ルーシッド・グループ）の全体動向をお伝えする。 米Lucid Group（ルーシッド）は、カリフォルニア州に本社を置く新興EVメーカーである。設立は2007年。設立当初はAtieva（アティエバ）という社名で、EVや電動バイクなどのモビリティー向け電池システムを手掛けるサプライヤーだった。2014年からEV開発に着手。2016年に現在のLucid Groupに社名変更し、同年12月に同社初の量産EV「Lucid Air」を発表した（図1）。 設計・製造・車種展開にテスラのDNA 同社の指揮を執るのは、か

新型ルノー5「R5」はどんなクルマに？ そのほか、今回の画像からわかるのは四角を基調とした新しい発行グラフィックがバンパー内そしてヘッドライト内に用いられていること、レッドのアクセントが効果的に使用されていること、ボディサイドを延長するかのような立体的な形状を持つテールランプ（車体を延長し整流効果を高める役割を持つものと思われる）が採用されていることなど。 加えて前後フェンダーを強調するかのようなプレスラインが与えられ、サイドステップも「中央を絞り、両端を開放する」形状を持つため、いっそうフェンダ－のフレア感が強くなっているように思います。 cochespias1 さらに今回のリーク画像だとインテリアも明らかにされていて、オリジナルのルノー5を彷彿とさせるレトロな要素に鮮やかな色づかい、そして現代的なひねりとが融合しているようで、大きな画面を持つメーター、そしてインフォテイメントディスプレ

ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧 中国の住宅需要から長年恩恵を受けてきた世界の鉱山大手にとって、足元の不動産不況が半永久的に続きそうな雲行きだとの認識はうれしいものではない。ただ、中国ではマンションの新規着工は足元で大幅に減少しているものの、鉄鋼などを多用する電気自動車（EV）や風力発電設備などの数は増え続ける見通しだ。 このため、鉄鉱石の供給が抑制されていることもあり、事態の悪化には歯止めがかかっている。