それは、データサイエンティストがいないとできないことか？ 「21世紀で最も魅力的（セクシー）な職業」。データサイエンティストは今、世の中で強く求められている職業だ。 日本でも、『データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」』（ディミトリ・マークス、ポール・ブラウン／日経BP社）や『統計学が最強の学問である』（西内啓／ダイヤモンド社）などの本がベストセラーになったこともあり、データサイエンティストという職業を見聞きしたことがある人も多いだろう。 数年前、グリーやディー・エヌ・エーなどがプログラマに高額な報酬（新卒年収最大1500万円）を支払っていたように、ここ最近では多くの企業が高度なデータ分析・解析を得意とするデータサイエンティストに高額な報酬を提示し、採用を強化する兆しにある。世界的コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーによると、データサイエンティストのニーズは一層高まる

2014年に入って筆者は、「データサイエンティストは人工知能に駆逐されてしまう」と読み取れるような記事を何回も書いている。最近でも「日経コンピュータ」2014年10月2日号で「ビッグデータは人工知能に任せた！」という特集記事を書いた。「任せる先はデータサイエンティストじゃなかったのか？」と思われる方も多いだろうから、少し説明しようと思う。 まずは筆者が日経コンピュータやITproで、「機械学習」や「ディープラーニング」に代表される最近の人工知能技術とデータサイエンティストとの関係についてどう書いてきたか振り返ってみる。例えば、2014年1月9日号の特集「『機械学習』革命」（ITproで全文が読める）では、以下のように書いた。 米グーグルや米アップル、米フェイスブックといった先進IT企業は今、コンピュータがデータの中から知識やルールを自動的に獲得する「機械学習」の技術を駆使し、様々なイノベー

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アイルトン・セナの走りを走行データから再現した「Sound of Honda / Ayrton Senna 1989」など、電通 クリエーティブ・テクノロジストの菅野薫氏は、データを利用した新しい表現を次々と生み出してきた。データをエモーショナルに解釈し、新しい表現やストーリーを生み出すための発想を聞いた。 菅野薫氏（すがの・かおる） 1977年生まれ。2002年電通入社。データ解析技術の研究開発業務、国内外のクライアントの広告キャンペーン企画、 商品サービス開発などに従事。2014年カンヌライオンズ サイバー部門審査員を務める。 ブランドと人をエモーショナルに結ぶデータ 鈴鹿サーキットをLEDによる光が駆け抜け、設置されたスピーカーからエンジン音が響き渡る。その場にあるのは光と音だけだが、まるでアイルトン・セナという人の存在がそこに立ち上がってくるようで、それが見る人の心を動かす。 セナ

カルビーの「ジャガビー」が売れに売れている。昨年4月に一部地域で発売を開始し、10月に全国展開。あまりの人気に生産が追いつかず、今年8月には中四国、九州、沖縄で3週間の販売中止に追い込まれた。同社としては「じゃがりこ」以来の大ヒット商品となっている。その裏には意外なマーケティングがあった。 ジャガビーの開発プロジェクトが立ち上がったのは2005年8月。中田康雄社長から命を受けたのはJagabeeカンパニーマーケティングチームリーダーの山村眞氏だ。広告代理店から転職したばかりの山村氏にはカルビーのマーケティングに少し違和感を覚えていた。「菓子ではターゲット層を明確にせずに開発することが多い。絞り込まないことで『みんなのお菓子』になってヒットするからだろう」。顧客のセグメンテーションを当然と受け止めていた山村氏には、万人受けを狙うマーケティングは新鮮でもあった。 顧客層を明確にしない、ターゲッ

写真●左から福田朗也取締役事業開発本部長兼分析企画室長、松本清一事業開発本部マネージャー、西川裕久事業開発本部マネージャー 共通ポイントサービス「Ponta」を運営するロイヤリティマーケティング（東京都渋谷区）は2012年4月、「ビッグデータ」を活用して、Pontaを採用する企業のビジネスの拡大に役立つ情報を引き出す分析チームを置いた。ゲノム解析の元専門家らを採用し、様々な切り口で分析を進めている。 分析チームは「LM Analytics Lab（LAL）」という名称で、約20人が所属している。LALを置いた狙いは2つある。1つはローソンや日本ケンタッキー・フライド・チキンなどPontaを採用する企業の売り上げや利益の拡大に役立つ情報を得ること。もう1つがロイヤリティマーケティングとして、ビッグデータの分析を事業の柱に育てていくことである。 LALでは4000万人超のPontaの会員情報や

Pontaカードのデータを使って、どんな商品が生まれたのか：仕事をしたら“お客の顔”が見えてきた（3）（1/5 ページ） 仕事をしたら“お客の顔”が見えてきた： 「ビッグデータ」――。この言葉を一度は聞いたことがある人も多いだろう。膨大なデータを記録・解析して、ビジネスなどに活用するというものだ。最近では経済誌などでも「ビッグデータ」というキーワードが取り上げられつつあるが、分析できる人材が少ないこともあって、まだ成功事例は少ない。 語れる人が少なく、語れる内容もあまりない。取材する側にとっては手足が出せない状況だったが、ある人からこんな情報をいただいた。「発売初日の数字を見ただけで、その商品がヒットするかどうかが分かるんだって」と。そんなバカな……と思ったが、よく聞いてみると、データを分析して新商品を開発したり、売上増に貢献したりしているそうだ。 その企業名は「ローソン」。同社が扱う「P

なぜ発売初日で分かるの？　ヒット商品を見分けることができる理由：仕事をしたら“お客の顔”が見えてきた（1）（1/5 ページ） 「ビッグデータ」――。この言葉を一度は聞いたことがある人も多いだろう。膨大なデータを記録・解析して、ビジネスなどに活用するというものだ。最近では経済誌などでも「ビッグデータ」というキーワードが取り上げられつつあるが、分析できる人材が少ないこともあって、まだ成功事例は少ない。 語れる人が少なく、語れる内容もあまりない。取材する側にとっては手足が出せない状況だったが、ある人からこんな情報をいただいた。「発売初日の数字を見ただけで、その商品がヒットするかどうかが分かるんだって」と。そんなバカな……と思ったが、よく聞いてみると、データを分析して新商品を開発したり、売上増に貢献したりしているそうだ。 その企業名は「ローソン」。同社が扱う「Ponta（ポンタ）カード」のデータを

エキナカ自販機の売上が、伸びている理由（後編）：仕事をしたら“消費者”が見えてきた（1/5 ページ） 自販機市場が低迷を続ける中、JR東日本ウォータービジネス社が売り上げを伸ばしている。前編では好調な要因として、（1）エキナカ自販機のロケーションを見直したこと、（2）Suica対応の自販機を導入したこと、（2）POSデータを使ってマーケティングに活用したことなどを紹介した。 そして後編では、どのような人がミネラルウオーターを買っているのか、最も利用されている自販機はどこの駅なのか。こうした疑問について、同社営業本部長の笹川俊成氏に尋ねた。聞き手は、Business Media 誠編集部の土肥義則。 →エキナカ自販機の売上が、伸びている理由（前編） ミネラルウオーターを買っている人 土肥：Suicaで決済ができる新型リーダ／ライターを導入することで、さまざまなデータを手に入れることができまし

ITの分野で注目を集める「ビッグデータ」。多種多様なデータを分析して価値を見出そうというこの考え方に、早期から取り組んでいる企業の1つがJR東日本ウォータービジネス（JR東日本WB）だ。JR駅構内の飲料水ビジネスを手がける同社は2010年から、数千台の自動販売機で集めた大量のPOSデータを分析し、商品開発や販売戦略に役立てている。 その成果の1つが、2012年にリニューアル発売したペットボトル入り飲料水「フロムアクア」だ。同社は4500台（当時）の自販機で集めたデータを基に「フロムアクアは移動中に飲まれている場合が多い」という仮説を立て、片手での飲みやすさを重視して“落ちないキャップ”を開発した。それを用いたリニューアル後、フロムアクアの年間売り上げは従来比で1.5倍に増えたという。 「いまや、どんな施策を行う際も必ずデータをチェックしている」と話すのは、JR東日本WBで営業本部長を務める

売上を伸ばしているのにはワケがある――エキナカ自販機の裏側：仕事をしたら“知見”が蓄積された（前編）（1/6 ページ） 記者はあまり企業の発表会や会見の席に足を運ばないタイプなのだが、この人が登壇するということであれば、行かなければなるまい。その人の名はJR東日本ウォータービジネスの笹川俊成さん（営業本部長）だ。会社の社長でも有名人でもないので、多くの人は「誰、その人？」と思われるだろうが、エキナカ自販機についてチョー詳しい人なのだ。 同社が扱う次世代自販機はPOSデータを取得できるので、どんな人が、どの商品を、いつ購入しているのか――という情報が手に入る。そしてそのデータから、「あーではないか？　こーではないか？」と仮説をたてて、「じゃあ、やってみよう！」と実行して、その結果を検証する。つまり、仮説→実行→検証を繰り返しながら、知見をどんどん蓄えているのだ。 「エキナカ自販機についてもっ

日本中どこでも見かける自動販売機。この数年、設置数は減少し、販売額も右肩下がりだ。そんな中、東京の駅構内で急速に台数を増やし売り上げを伸ばしている自販機がある。株式会社JR東日本ウォータービジネスの“次世代自販機”だ。 次世代自販機は従来の自販機とは何もかも異なる。ぱっと目を引く大型タッチパネルで、Suica等のICカードにも対応している。それだけではない。客が次世代自販機の前に立つと、上部センサが客の画像をとらえ性別や年代を推定。さらに時刻や気温情報をもとに、その人に最適なオススメ商品を表示させる。まさに次世代の自販機である（注：映像は保存されない）。 同社は2006年の設立以来、5年間で売り上げを149％伸ばしている。その要因を取締役営業本部長の笹川俊成氏はこう説明する。 「従来の自販機は飲料メーカーごとに設置されていましたが、弊社は1台の自販機に様々なメーカーの商品を取り混ぜたブラン

頭打ちの自販機ビジネスで成長中 いま、飲料自動販売機（以下、自販機）の元気がいい、と言うと頭の中に大きなハテナマークが浮かぶ人も多いと思う。街でよくみかける自販機は、売り上げが頭打ちで激しい競争にさらされているからだ。 一般社団法人日本自動販売機工業会のデータによれば、普及台数も2005年頃から右肩下がり、総自販金額も2007年に大きく減り、その後はリーマンショックや3.11震災もあり長期低迷状態になっている。清涼飲料自販機に限ると、全国に約215万台あるが、その売り上げの平均は1台当たり1日3000円弱、1年間で約100万円ほどだそうだ。 不況が長引き、給料も上がらず、デフレが続く。そうなると、定価で売れるのが魅力だった自販機でも価格破壊と低価格競争が始まる。ディスカウント自販機でまとめ買いをしたり、お茶やコーヒーを入れたマホービンを会社や学校へ持参したりする、という人も多い。単位人口当