大塚商会は1月31日、業務でiPhoneやiPadを導入する企業向けにシステム構築のコンサルティング、安全な通信サービス、導入後の運用までを支援する「iPhone/iPadワンストップサポートサービス」を2月1日から提供すると発表した。 iPhone/iPadワンストップサポートサービスは、同社のサービス＆サポートプログラム「たよれーる」を中心に企業がiPhoneやiPadを活用する際にハードウェアの購入、通信環境、運用支援など必要なサービスをワンストップサポートとしてメニュー化したもの。アップル認定リセラーとして同社がアップル製品の販売、運用支援で培ったノウハウを取り入れているという。 （1）アドバイザリ（2）コンサルティング（3）導入支援（4）設定（5）出張指導（6）テレフォンサポート――という6種類のサービスを新たにメニュー化。外部から社内システムへ接続するリモートアクセスサービスと

ソフトバンクモバイルは2011年1月31日に「ホワイト学割with家族2011」の特典を改定し、学生やその家族向けのスマートフォン用データ通信定額サービス「パケットし放題MAX for スマートフォン」の上限額を4935円に設定すると発表した。2011年1月27日に発表した「ホワイト学割with家族2011」では、上限額を5985円から525円を割り引いた5460円としていたが、さらに525円割り引いた形になる。また、「ホワイトプラン」の基本使用料の月額980円を3年間（家族は1年か2年間）無料とする点に変更はない。 スマートフォン用データ通信定額サービスは、NTTドコモが1月28日に「応援学割」としてソフトバンクモバイルの内容に追随していた。具体的には学生やその家族向けに最大3年間、データ通信定額サービスの上限額を月額5985円から525円割り引いた5460円で提供すること、および基本使

アディダス ジャパンは1月28日、iPhone用のトレーニング支援アプリ「miCoach」の正式サービスを開始した。 miCoachは、iPhoneのGPS機能と連動しており、スピードの変化を察知して、状況に適したトレーニングをリアルタイムで音声コーチングする。走行距離などからランニングシューズの消耗具合を予測して、シューズの交換時期を知らせる機能も搭載する。 miCoachのトレーニングコンテンツは、ウェブサイトと連動しており、サッカー、テニス、バスケットボールなど、それぞれのスポーツに適したトレーニング内容がアップデートされる。アカウントを作成すると、トレーニングの結果をグラフや地図で確認したり、過去のトレーニングの総合データを管理したりできる。

図●大容量光海底ケーブルプロジェクト「Asia Submarine-cable Express」の敷設ルートおよび陸揚げ予定地 NECと富士通の2社は2011年1月31日、日本とシンガポール、香港、フィリピン、マレーシアを結ぶ総延長7200km（図）の大容量光海底ケーブルプロジェクト「Asia Submarine-cable Express」（ASE）の装置製造および敷設・設置工事を受注したことを発表した（関連記事：NTTコム、アジア各地を結ぶ総容量15Tビット/秒以上の大容量光海底ケーブルを建設開始）。 同プロジェクトに共同で参加するNTTコミュニケーションズ、フィリピンのPLDT、シンガポールのStarHub、マレーシアのTelekom Malaysiaの4社から受注した。 ASEは、伝送速度が毎秒40Gビット/秒の光波長多重方式（DWDM：Dense Wavelength Divis

NTTコミュニケーションズ（NTTコム）は2011年1月31日、アジア5カ国・地域を結ぶ総容量15Tビット/秒以上の大容量光海底ケーブル「Asia Submarine-cable Express」（ASE）の建設を始めることを発表した。建設に参加する通信事業者はNTTコム（香港のNTT Com Asiaも含む）、Telekom Malaysia（マレーシア）、PLDT（フィリピン）、StarHub（シンガポール）の4事業者。総工費は約360億円（約4.3億米ドル）、総延長は約7200kmとなっている。 NTTコムによれば、現在多数の国際海底ケーブルが密集している「台湾南沖パシー海峡」付近は地震や台風など自然災害の影響を受けやすく、ここ数年ケーブルの故障が頻発しているという。自然災害により海底ケーブルが被災すると、香港やシンガポールをはじめ、東南アジア各国、日本、米国の通信に多大な影響が及ぶ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Salesforce.comは1月31日、社内向けコラボレーションサービス「Chatter.com」を公開した。 Chatter.comはTwitterやFacebookに似たインターフェースを持つ非公開型のSNSで、企業ドメインが同じメールアドレスを持つユーザー間で利用できる。登録や利用は無料。 Salesforce.comでは以前より、Salesforce.comのユーザーにオプションサービスとして「Salesforce Chatter」を提供していた。2010年12月に米サンフランシスコで開催された「Dreamforce '10」にてSalesforce.com CEOのMarc Benioff氏は、Salesforce Chat

任天堂は、裸眼で3D映像のゲームが楽しめる携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を2月26日に発売します。また、ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）は、前面にマルチタッチ液晶を、背面にマルチタッチパッドを搭載した携帯型ゲーム機「Next Generation Portable（コードネーム）」（NGP）を2011年末に発売すると発表しました。2011年は日本を代表する携帯型ゲーム機の新製品2機種が発売される年となりましたが、あなたはニンテンドー3DSとNext Generation Portableのうち、どちらを欲しいと思いますか？

IT専門調査会社のIDC Japanは2011年1月31日、2010年から2015年までのスマートシティに関連する国内IT市場の支出額予測を発表した。それによると、ハード、ソフト、サービスを含めた国内スマートシティ関連IT市場の規模は、2010年が2407億円だったと推定され、2015年には5352億円にまで拡大するという。 調査対象は、エネルギーや水資源、通信、交通、ビルディング、公共サービスなどの社会インフラ分野におけるIT関連投資。社会インフラが成熟し、少子高齢化が進む中で、都市再生に向けたプロジェクトが動き出していることが、スマートシティ関連IT市場を成長させている。 日本市場についてIDC Japanは、公共交通網を軸に、モバイル端末やスマートカードを介したモバイルネットワークが社会インフラとして育っており、そこに各種の新サービスが組み込まれることで、市場は堅調な成長を継続すると

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは1月31日、国内スマートシティ関連IT市場の2010年支出額推定値および2015年までの予測を発表した。これによると、国内スマートシティ関連IT市場（ハードウェア、ソフトウェア、IT サービスを含む）の支出額規模は、2010年が2407億円、2011年が2767億円（前年比成長率14.9％）。2010〜2015年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は17.3％であり、2015年には5352億円へ拡大すると予測している。 IDCによれば、社会インフラの成熟と少子高齢化が進行する中、改正省エネ法など温室効果ガス排出量規制への対応、組立製造業やプロセス製造業を中心とする電気自

ジュピターテレコム（J:COM）の連結子会社であるテクノロジーネットワークス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口舜三氏）と、関西マルチメディアサービス（本社：大阪市北区、代表取締役社長：原格氏）の2社は、4月1日に合併することを、両社取締役会で決議したと発表した。 両社はJ:COMグループのインターネットサービスプロバイダ（ISP）として、高速インターネット接続サービスをケーブルテレビ事業者向けに提供してきた。両社が統合することで、加入世帯数約182万世帯（J:COMグループ以外のケーブルテレビ局へのサービス提供世帯を含む）のISPが誕生する。 テクノロジーネットワークスは、「@NetHome」をサービスブランドとした高速インターネット接続サービスを提供してきた。また、電話サービスや緊急地震速報、データ放送サービス、ネットワーク監視サービスなどを提供している。関西マルチメディアサー

「起業のファイナンス（日本実業出版社）」は、人気ブログ「isologue」の著者であり、自ら会計事務所を起業した磯崎哲也氏による、入魂の一冊だ。ベンチャー企業を経営するためには「事業を開発し、推進する力」「組織を機能させ、発展させる力」「それらを支える財務の力」の3つが必要になるが、この「起業のファイナンス」はその3番目、ベンチャー・ファイナンスについて書かれた書籍だ。 内容はベンチャーファイナンスの全体像の紹介からはじまり、会社の始め方、事業計画の作り方、ストックオプションや資本政策、投資契約と投資家交渉など、本格的に投資家から資金調達するスタイルの、いわばシリコンバレー風ベンチャー企業としての財務のノウハウが凝縮されている。 実際、起業にはいろいろなタイプがある。家業を継いで発展させるケース、職業経験を生かして専門家として独立するケース、小規模な組織を維持しながら社会貢献や顧客満足を追

写真●バッファローコクヨサプライの「液晶保護フィルム イージーフィットタイプ」。写真はGALAXY S（NTTドコモ）向けの「BSEFGS」 バッファローコクヨサプライは2011年1月31日、気泡の混入を100％防止できることをうたう「エアーレスシール」を採用したAndroid端末/iPhone向けの液晶保護フィルム「液晶保護フィルム イージーフィットタイプ」8モデルを発売した（写真1）。2011年2月上旬から出荷を始める。定価は1806円だが、同社では店頭価格として1280円前後を想定している。 同社は、iPhone 4用とiPad用の製品を2010年12月13日に発売済み（関連記事：貼る際に気泡が入らない液晶保護フィルム、バッファローコクヨがiPhone/iPad用を発売）。今回それを拡充し、NTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクモバイルの主要な現行スマートフォン（Andorid

4年制のオンライン大学「ビジネス・ブレークスルー大学」（BBT大学）が、スマートフォンでの受講体制を強化する。iPhone/iPad向けのアプリを強化したほか、4月からはAndroid向けのアプリも提供する。 BBT大学は、すべての講義をオンラインで受講して学士を取得できる日本初の4年制オンライン大学。2010年4月に開校し、現在の学生数は約300名。 PC向けのオンライン受講システムでは、講義の動画と資料をストリームやダウンロードして閲覧できる。またツリー型の掲示板を用意しており、講師と学生、学生同士でのディスカッションが可能。一定のタイミングごとに指紋認証を促すなどして、本人確認も積極的に実施しているという。 PCに加えて、iPhone/iPad向けアプリ「AC Mobile」も提供中だ。アプリでは、講義の動画と資料を同時に閲覧できる。2倍速での再生にも対応するほか、動画の再生記録を自

ホワイトiPhone 4はカメラが問題だった Apple創設者の1人スティーブ・ウォズニアック氏によると、iPhone 4ホワイトモデルの発売が遅れたのは、カメラのフラッシュが原因だったという。同氏は、iPhone 4「ホワイト化」パーツ――iPhone製造業者Foxconnから仕入れた「本物の」パーツという――をニューヨークの高校生から購入した。ホワイト化したiPhone 4でフラッシュを使って写真を撮ったところ、写真がセロファンを通して取ったようになったとし、「ホワイトモデルでフラッシュを使って撮影すると光が内側に漏れてしまう問題がある」といううわさを認めた。 だが同氏は、Appleは問題を解決しており、ホワイトモデルはまもなく登場するとしている。 iPhone 4ホワイトモデルは3度発売が延期され、現時点では春に発売される予定。米家電量販店Best Buyのデータベースには、2月27

図1●「Facebookの使い方」についての回答結果　調査レポートからの抜粋。サンプル数は500で複数回答となっている 調査会社のマクロミルは2011年1月28日、国内ユーザーを対象にしたソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「Facebook」（フェイスブック）の利用実態調査「Facebookユーザ500人 利用実態調査」の結果を公表した。調査結果からは、大多数のユーザーがFacebookに実名でプロフィールを登録しているものの、半数以上が個人情報の公開に不安を抱えているという実態などが浮かび上がった。 調査ではまず、「Facebookの使い方」について複数回答で尋ねた。これに対する回答は、「友達の近況をチェックする」が50％で最も多く、「昔の友達を探す」（39.4％）、「自分の近況報告をする」（32.4％）と続く（図1）。「就職やビジネスの人脈を作る」は10.8％（第10位）で、

サムライインキュベートは1月31日、同社がとりまとめるベンチャーキャピタルファンド「Samurai Incubate Fund2号投資事業有限責任組合（Samurai Fund2号）」の設立を発表した。ファンド規模は6200万円。運用期間は7年。 サムライインキュベートでは2009年6月29日にベンチャーキャピタルファンド「Samurai Incubate Fund1号投資事業有限責任組合（Samurai Fund1号）」を設立。スマートフォン向け広告事業「AdMaker」を展開するノボットや翻訳サービス「コニャック」運営のエニドア、CGM型クイズサイト「クイズ研」運営のあたまソフト、ARと位置情報を使ったiPhone向けサービス「ララコレ」提供のレイ・フロンティア、消費電力の管理サービスを開発中のSassorなど、シード期のベンチャー企業を対象にした投資を実施している。 Samurai

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます リアルコムは1月31日、企業向けスマートフォンアプリケーション配布、管理ASP「Smart AirPort」を発表した。4月初旬より販売を開始する。 Smart AirPortは、企業でスマートフォンを導入し、自社アプリケーションを展開している場合に、その配布をセキュアかつスピーディに行い、管理者の業務を軽減するためのサービス。従来、企業のスマートフォンに対する、自社アプリの展開には、ユーザーごとのダウンロードや利用の制限等が煩雑になるなどの課題があったという。Smart AirPortではワンタイム認証やSSL証明書を使い、特定のユーザーや端末を指定した、自社アプリのダウンロードや利用の制限、バージョンアップ、設定情報の配布などを容易

HOYAは2011年1月31日、11年3月期から連結財務諸表にIFRS（国際会計基準）の任意適用を開始すると発表した。IFRSの任意適用を発表した企業は、10年3月期から適用を開始した日本電波工業、11年3月期から適用の住友商事、12年3月期から適用の日本板硝子に続いて4社目となる。 HOYAは、10年3月期の連結財務諸表について、日本の会計基準に基づいて作成したものに加え、IFRSに基づいて作成したものを10年12月21日に公表していた。11年3月期決算からは日本の会計基準とIFRSの両方による開示を止め、IFRSでの開示に一本化する。

情報処理推進機構セキュリティセンター（IPA/ISEC）とJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月28日、Internet Systems Consortium（ISC）が提供する「DHCPv6サーバ」にサービス運用妨害（DoS）攻撃を受ける脆弱性が確認されたと「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。 4.0.x〜4.2.xのバージョンに「DHCPDECLINE」メッセージの処理に起因する脆弱性が存在するという。この問題が悪用されると、遠隔の第三者からDoS攻撃を受ける可能性があるとしている。 ISCでは脆弱性を解消した最新版を公開しており、該当ユーザーはアップデートするよう呼びかけている。DHCPv4サーバは脆弱性の影響を受けないとしている。

ノルウェーOpera Softwareは、日本、米国、ロシアのオンラインプライバシーに関する意識調査の結果を現地時間2011年1月28日に発表した。日常生活で交通事故や病気、倒産などと並んでプライバシー侵害を強く懸念する人は多いものの、十分な対策を講じている人は少なかった。「交通事故を心配していながらシートベルトを締めない人がいるように、オンラインの安全性についても実践が追いついていない」と同社は述べている。 各国で18歳以上の成人約1000人を対象にアンケートを実施したところ、日常生活で最も心配する問題として米国では27％、ロシアでは22％、日本では29％が「プライバシー侵害によるインターネット詐欺」を挙げ、いずれの国でも上位4項目の1つに入った。 プライバシー侵害の対策として最も利用されている手段は「アンチウイルスソフトウエア」だった。ロシアでは90％、米国では79％、日本では68％が

W3Cは米国時間1月28日、ウェブアプリケーション向けの新しいタッチスクリーン規格をエディターズドラフトとして公開した。同ドラフトはスクリーンを持たない描画タブレットなどの端末も対象にしているが、タッチスクリーンの重要性がさらに高まっているのは今日注目を集めているスマートフォン市場のおかげである。ハイエンドのスマートフォンからローエンドの機種、タブレットへと搭載対象が拡大されるにつれ、タッチスクリーンは主要なユーザーインターフェースとなりつつある。 規格が策定されれば、複数のブラウザで動作するウェブアプリケーションソフトウェアを作成することが可能となり、プログラマーらの作業が軽減される。 当然ながら現在も、タッチスクリーンを使ってモバイルブラウザをある程度うまく動かすことは可能だ。しかし、本来ならタッチスクリーンではマウスとは異なる機能が実現できるはずなのに、現状は主にマウス操作を再現して

米通信大手のVerizon Communicationsは現地時間2011年1月27日、データセンター事業を手掛ける米Terremark Worldwideを14億ドルで買収することで同社と合意したと発表した。2月10日より1株当たり19ドルでTerremark株の公開買い付けを行う。この価格は同日のTerremark株終値に35％のプレミアムを上乗せしたもの。買い付けは3月末までに完了する見込み。 Terremarkはフロリダ州マイアミに本社を置く企業で、米国／中南米／欧州で合計13のデータセンターを運営している。Verizonは、23カ国で220以上のデータセンターを運営しており、Terremarkを取り込むことでクラウドコンピューティング事業を拡大する。TerremarkはVerizonの100％子会社として事業展開し、現在のブランド名や経営陣は維持する計画。 米メディア（Wall

ぺんてるは、紙に書いた文字や図形をワイヤレスでパソコンに転送できるデジタルペンの新製品「airpenPocket」（エアペンポケット）を2011年2月12日発売する。シリーズで初めてBluetooth機能を搭載した。パソコンに加え、Bluetooth機能対応のAndroidスマートフォンやタブレットに対応する予定。価格はオープンで、予想実売価格は1万7000円前後。 やや太軸のボールペンから赤外線と超音波を同時に発信し、付属の受信ユニットに筆跡データを記録する。3月に提供予定のAndroidアプリ「airpenNOTE for Android」では、受信ユニットからBluetoothでデータ転送してスマートフォン画面に文字をリアルタイム表示する「オンラインモード」と、ユニットに記憶したデータをまとめてアップロードする「モバイルモード」が利用できる。 また、Windows、Mac、Andro

Googleは2010年12月、サムスンと提携し「Nexus S」をリリースした。Nexus Sはサムスンのスマートフォンシリーズ「GALAXY S」の1バリエーションだ。 以前分解した「GALAXY S Captivate」同様に、この新しいGoogleフォンの内部にあるハードウェアを見てみたいと思う。以下ではNexus S分解の様子を紹介する。 提供：Bill Detwiler/TechRepublic Googleは2010年12月、サムスンと提携し「Nexus S」をリリースした。Nexus Sはサムスンのスマートフォンシリーズ「GALAXY S」の1バリエーションだ。 以前分解した「GALAXY S Captivate」同様に、この新しいGoogleフォンの内部にあるハードウェアを見てみたいと思う。以下ではNexus S分解の様子を紹介する。

米アドビシステムズで同社製品のセキュリティを統括するブラッド・アーキン氏は2011年1月28日、同社製品のセキュリティについて解説した（図1）。例えば、Adobe Readerの最新版「Adobe Reader X」ではセキュリティを強化したため、同製品を狙った攻撃は確認されていないという。 アドビシステムズでは、同社製品のセキュリティに力を入れているという。その一つが、Adobe Readerのセキュリティ強化。2010年11月にリリースした最新版Adobe Reader XのWindows版では、「保護モード（Protected Mode）」と呼ばれる機能を実装し、攻撃を受けにくくした。 一般的に「サンドボックス」と呼ばれるこの機能では、特定のアプリケーション（ここではAdobe Reader）を「保護された処理環境（サンドボックス化された処理環境）」で実行し、ハードディスクへの書き込

多様なセンサーの普及によって、ITは今、実世界のデータをどん欲に取り込み始めている。実世界とITが緊密に結合されたシステムを「Cyber-Physical Systems（CPS）」と呼ぶ。ここで必要になるのは、「人間情報」を活用するために、サービスと科学との間に新しい関係を創ることである。CPSについては、2011年2月3日に開催される情報処理学会のシンポジウム「ソフトウェアジャパン2011」でも議論する。今回は、CPSなどの最新IT手法によって計測した情報を活用し低炭素都市の設計を支援するためのシミュレーション技術の方向性について考えたい。 温暖化対策については、これまであまり積極的ではなかった途上国を含め、世界各地でその取り組みが本格化している。その代表例がスマートシティの実現だ。日本でも先進的な自治体がグリーンイノベーション事業とも関係して、具体的な検討が進みつつある。 そこでの目