「数学はゲーム業界を支える」投稿が話題に 政府や産業界が「数学」に力を入れ始めた。デジタル化が進む中、数学の知識や思考法が、AI（人工知能）、ビッグデータなど、これからのビジネスや生活に不可欠になっているからだ。グーグル、アップルなどの「GAFA」と呼ばれる大手IT企業を生み出した米国では、すでに10年ほど前から人気職業ランキングの上位を「数学者」「データサイエンティスト」などの数学関連が占める。数学ができれば、つぶしが利く時代の到来。日本も対応を迫られている。 今年6月、ゲームメーカー・セガのツイッター投稿が話題を呼んだ。 サインコサインタンジェント、虚数i…いつ使うんだと思ったあなた。実は数学は、ゲーム業界を根から支える重要な役割を担っているんです。 今日は、セガ社内勉強会用の数学資料150頁超(!)を無料公開。#セガ技術ブログ クォータニオンとは？基礎線形代数講座 #segatech

世界時価総額ランキング上位に食い込み始めた中国のIT企業各社。その成長ぶりは飛ぶ鳥を落とす勢いで、これまでIT先進国として業界をリードしてきたアメリカも、その動向に常に目を光らせている。それだけ中国の技術力は確か、かつ脅威的なものだ。しかし、個人のプライバシーを尊重しているとは言い難い中国ならではのプライバシー意識については、ときに注意が必要かもしれない。 ここでは、ジャーナリスト大西康之氏の著書『GAFAMvs.中国Big4 デジタルキングダムを制するのは誰か？』（文藝春秋）を引用。中国IT業界の現状、そして監視社会化が急加速する未来について展望する。（全2回の2回目／前編を読む） ◆◆◆

プロセスが消え、いきなり結果が出る アナログ時代のビジネスのしくみをデジタルが破壊していくなかで、日本企業は低生産性・高コスト体質から抜け出せず、人口減に伴う消費の縮小で、都市と地方の格差はさらに拡大する――。後戻りのできない「2025年の崖」がいよいよ間近に迫っている。 最初に《2025年の崖》について、おさらいをしておこう。 現在進行しているデジタル化は、過去にわれわれが経験した電算化、情報化とは本質的に異なる。IoT、AI、RPA（Robotic Process Automation）、ビッグデータといった技術により、仕事や事業の形態が根本から変わる。 預貯金の通帳や運転免許証、健康保険証などはすべてスマートフォンに入ってしまう。自動運転技術によってドライバーの需要は激減し、AIが病気を発見し治療や手術の判断が迅速になる。市町村の窓口業務から人の姿が消える。銀行の支店はなくてもよくな

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＜「もう年寄りだからパソコンは苦手」は、世界の常識ではない＞ NHK次期会長のみずほフィナンシャルグループ名誉顧問・前田晃伸氏(75)が、パソコンを持っておらず、インターネットも接続していないと発言したことが話題になっている。 NHKは今年からネット常時同時配信に乗り出すことが決まっており、就任会見では記者から関連の質問が集中したが、前田氏は「実はインターネットとかパソコン持っていないんですが......」「相当古い人間で、常時配信がどんなものかも分かっていない。1月までもうちょっと勉強させてほしい」と発言。就任までの間に勉強させてほしいと述べるにとどまった。 今後のNHKにとってネット配信は極めて重要なサービスの1つだが、組織トップがそのサービスについて知見を持っていないということでは、一部から不安視する声が出るのもやむを得ないだろう。もっとも経営者は経営能力があればよく、必ずしもITス

本スライドはTECH::CAMP主催で2015年4月11日、4月19日に200名以上を動員して開催された「非エンジニアカンファレンス」の勉強会資料です。 ※本資料は説明のため簡易に表現している箇所があります。 TECH::CAMP: https://tech-camp.in/Read less

昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い

インキュベーション投資のリブライトパートナーズ代表、蛯原 健さんからインドネシアに関する詳細な寄稿をいただいた。潜在的な成長力がちょっとしたきっかで一気に爆発する可能性を秘めているインドネシア。うーん、やっぱりアジアは熱い！（湯川鶴章） 蛯原 健 中国、インド、米国に次ぐ人口4位、膨大な市場規模を誇りながらも、まだまだ日本ではなじみの薄い、インドネシア。 そのインドネシアは今、インターネット市場においてスタートアップが大変な盛り上がりを見せている。 日本企業も、そのマーケット規模と将来性に期待し、内需獲得型の進出も多数出始めている。 首都ジャカルタの都心部 そこで、インドネシアのインターネット市場と、スタートアップの動向について、弊社リブライトパートナーズと、インドネシアの金融グループCorfina Croupとのジョイントベンチャー Batavia Incubatorにおける、当地スター

１５年程前から、よく「アントレプレナー」という言葉を聞くようになりました。９０年代にアメリカ西海岸のシリコンバレー等でITの新興企業が数多く生まれ、急成長を遂げました。それにつれて、日本でも企・起業家という人が話題になり始めました。 ちょうどその少し前から、クライアント、特に米系の企業から、「"企・起業家精神（entrepreneurial spirits）に富んだ人"が欲しい」とのリクエストが増えました。企業家は「経済活動を行う人」、「起業家」は企業を興す人ですが、「企業（enterprise）」には「進取の気性、冒険心」という意味もあります。そこで、その日本語訳に、「企・起」の両方をあてました。 こうした「企・起業家精神に富んだ人」は日本企業ではなかなか見つかりませんでした。その一因として、「特定企業の優秀な部下のインフラの上で長年仕事が出来る」という恵まれた状況にいる人が多いという理

IT業界を構成する主な企業群 一口にIT業界と言っても多岐にわたる企業群で構成されており、各社が異なる専門分野や特長のあるサービスを提供しています。主要な分類ごとに代表的な企業を紹介致します。 SIer (システムインテグレーター) SIerは、クライアント企業のITシステムの設計、開発、導入、運用・保守を行う企業です。大規模プロジェクトの管理や高度な技術力が求められます。 日本を代表する総合電機メーカーであり、「デジタルシステム＆サービス」、「グリーンエネルギー＆モビリティ」、「コネクティブインタダストリーズ」の三領域にわたって事業を展開。 特に、ITとインフラを融合させた「社会イノベーション事業」に注力しています。また、グローバル市場でも積極的に事業を展開し、世界中で技術革新を推進しています。 株式会社日立製作所

Robert Half Technologyによる調査レポート「Salary Guide 2011」が先日リリースされた。これを受け、本記事では、雇用者が求職者に対して望んでいるスキルセットについて具体的に紹介する。 IT関連の仕事に求められる具体的な要件というものは、業界や地域によって異なっているものの、上記のレポートによると、以下のようなスキルセットが一様に求められているという。 プログラミング：特に.NETやJava、MySQL、PHP、Microsoft Silverlight、Flexの知識と、SharePointのようなポータル技術の知識が求められている。 ビジネス感覚：このスキルセットに対するニーズは、数年前から衰えることなく持続している。具体的に言えば、より広範な経営目標を実現するうえで必要となるテクノロジの活用方法を理解しているだけでなく、そういったことを実現できるだけの

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「ITの価値」が存在する場所は、確実に変化した。従来、我々のライフスタイルやワークスタイルを変革してしまうような価値は、大組織（エンタープライズ）で発生していた。しかし、近年は一般消費者向け（コンシューマー）市場で生まれている。 リサーチ会社の米Gartnerは、この変化を「コンシューマライゼーション」という言葉で表現した。非常に簡潔に説明できるこの変化は、しかし、自社の問題と捉えて「対応」する場合、一筋縄ではいかない。米GartnerのMark Raskino氏（Gartner Fellow兼Vice President）は、「従業員よりも、顧客が使用する技術の方が重要性が高い」と述べ、CIOは顧客向けの技術にフォーカスすべきだと訴え

マーク・ザッカーバーグと彼の仲間たちが、いかにして世界最大のSNS「Facebook」を作り上げていったのかを描いた映画「ソーシャル・ネットワーク」が2011年1月15日に公開されます。 この映画の上映会が慶應義塾大学で行われ、メディアデザイン研究科教授でmixiの社外取締役も務める中村伊知哉さん、政策メディア研究科特別招聘教授でドワンゴ取締役の夏野剛さんを招いてのトークイベントが行われました。 Facebookと同じSNSであるmixiに関わる中村さん、そしてかつてNTTドコモでiモードを作り上げた夏野さんは、この映画やザッカーバーグにどのような印象を抱いたのでしょうか。 全米初登場No1映画『ソーシャル・ネットワーク』試写会＆トークイベント～iモード×Facebook 先駆者に学ぶ,これからの社会～ #SoFlat 会場となった慶應義塾大学。 中村伊知哉（以下、中村）： アクションでも

IT関連の人材市場に、ようやく回復の兆しが現れ始めている。そのなかで動きが目立つのが、ネット系企業の一角だ。ここでは高い技術を持った人材の獲得競争が過熱し、各社とも採用に苦慮しているという。いまIT技術者をめぐる人材市場に何が起きているのか？リクルートエージェントのテクニカルアドバイザー・大月英照氏を取材した。 「ここ１〜２ヶ月の動きです。ネット系業界で、優秀な技術者を確保するのが困難な状態が、急速に強まっています」 リクルートエージェントの大月英照氏（ITマーケットRA2グループリクルーティングアドバイザー）は指摘する。 大月氏は大手SI企業出身。第三セクターの大型案件などで開発経験があり、学生時代には東欧諸国の市場むけにウェブアプリケーションの開発販売を手がけた。携帯端末の開発にも詳しい。その大月氏によれば、もともとネット系の人材は業界全体のたった1%程度に過ぎず、トップレベルのスキル

企業がITに使う予算のうち、7割が既存システムの運用や維持に使われているため、新規投資はわずか3割程度しかない。 この話は企業のITシステムが硬直化している理由としてよく知られており、実際に僕も情報部門や企業の役員からこうした実体を聞く機会があります。 しかしこの実態は日本国内だけではなく、海外でも同様のようです。 海外でも予算の7割が運用 先週サンフランシスコで行われたOracle OpenWorldの基調講演に立った、ヒューレット・パッカードのエンタープライズビジネス担当エグゼクティブ・バイスプレジデントのアン・リバモア氏は、次のようなプレゼンテーションを示し、予算の70％が既存システムの運用に使われていることで、企業のIT予算が硬直化していることを示しています。 アン氏は、これを解決するソリューションとしてインフラストラクチャーの仮想化、自動化、最適化とオペレーションの標準化を提案。