Windows Defenderによるウイルス対策、どこまでできて何ができないか？：Windows 10 The Latest（1/3 ページ） Windows OSに無償で付属するWindows Defender。アンチウイルス／マルウェア対策ソフトウェアとして、どのような機能を持つのか、サードパーティー製ソフトウェアと比較してどう違うのかを確認する。 Windows Defenderによるウイルス対策、どこまでできて何ができないか？ Windows Defenderは、Windows標準のウイルス対策ソフトウェアで、将来にわたり無料で利用できる。一方で、ウイルスバスター（トレンドマイクロ）やマカフィーリブセーフ（マカフィー）、ノートンセキュリティ（シマンテック）など、有料版のソフトウェアも多数市販されている。パターンファイルやウイルスチェックエンジンなどの定期的な更新が必要なため、有料

eSecurity Planetは2017年11月27日(米国時間)、「Average Organization Faced 8 DDoS Attacks a Day in Q3 2017」において、2017年第3四半期において企業などは1月あたり平均で237回のDDoS攻撃を受けたと伝えた。これは1日あたり8回のDDoS攻撃を受けていることに相当する。 このデータは、ネットワークセキュリティ・ベンダーのCoreroの調査結果に基づくもの。2017年第2四半期と比較して35%増加しており、攻撃のしやすさもあって増加傾向にあるとしている。 また、 Kaspersky Labのレポート「Q3 2017 DDoS Intelligence Report」によると、2017年第2四半期と2017年第3四半期を比べた場合、DDoS攻撃の対象となった国や地域も増加しており、攻撃の半数が中国からのものだ

さらば、パスワード　Slackも採用したパスワードレス認証とは：半径300メートルのIT（1/2 ページ） セキュリティがテーマのこのコラムで、最もよく出てくる話題といえば、「パスワード」。管理する側もされる側も悩みがつきないのがこの問題です。 パスワードは、“あなたがあなたであることを証明するための仕組み”であり、漏れると「なりすまし」の危険にさらされてしまいます。これがお金に直結する金融関連のものだったり、SNSの不正な投稿によって「炎上」したりするようなものだったら目も当てられません。最悪の場合、生活を脅かされることだってあるでしょう。パスワードはそれほど身近で重要なものなのです。 そんなパスワードですが、ずいぶん前から「この仕組みを変えよう」という試みが始まっています。 これまでは、強いパスワードというと、“1つ以上の記号が含まれ、大文字小文字が混在し、数字も入っているもの”という

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます PwCサイバーサービスは12月5日、インターネット接続機器や組み込み機器などの脆弱性を診断する「ハードウェアハッキング・ラボ」を開設し、同施設を用いたセキュリティサービスを開始した。 新施設は、ネットワーク接続機能を持つ家電や自動車などの機器や組み込み機器のセキュリティ検査に特化したもの。サイバー攻撃者の視点で、こうした機器のファームウェアなどが内包する悪用されやすい脆弱性の有無や内容などを調べる。確認リストに基づく一般的な診断サービスに比べて専門的な診断ができるという。 同社が、グループ企業のPwCコンサルティング合同会社が受注した新エネルギー・産業技術総合開発機構の「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）自動走行システム／大規

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間12月5日、IoT向けのSaaSである「Microsoft IoT Central」のパブリックプレビューを開始したと発表した。 IoT Centralは、フィールドサービスや顧客エンゲージメント、予測メンテナンス、資産活用、エネルギー管理、生産性サービスといった用途でIoTデバイスをバックエンドサービスと接続するためのSaaSだ。これによりユーザーは、アナリティクスサービスを通じてIoTデバイスについての洞察を得られるようになり、それらデバイスに関する積極的な意思決定が可能になる。 MicrosoftはIoT Centralの計画を2017年4月に発表していた。最終的なバージョンは2018年に提供されると見

不正アプリは正規のビットコインウォレットに見せかけてユーザーをだまし、攻撃者のビットコインアドレスに代金を送金させる仕掛けになっていた。 ビットコインの価格が急騰を続ける中で、ビットコインのウォレットアプリに見せかけた不正なアプリが米Googleの公式アプリストアで提供されているのが見つかり、Googleが削除する措置を取った。モバイルセキュリティ企業のLookoutが12月20日のブログで明らかにした。 それによると、Google Playストアで見つかった不正なビットコインウォレットアプリは「Bitcoin mining」「Blockchain Bitcoin Wallet - Fingerprint」「Fast Bitcoin Wallet」の3種類。削除されるまでに、ダウンロード数は合計で約2万回に達していたという。 この3種類のアプリは、正規のビットコインウォレットに見せかけてユ

IoTセキュリティはデバイス防御のみにあらず！　「分散連携防御」という考え方：パートナー連携によるNFVで実現（1/2 ページ） リソースの限られるIoTデバイスは、一度運用を開始するとアップデートもままならず、セキュリティリスクが残ってしまう。そのため、運用開始後に脆弱性が見つかった場合、IoTデバイスが悪意ある第三者の管理下に置かれ、大きな被害をもたらす可能性もある。こうした状況を打破する最良のアプローチは何か？　それは「IoT機器のセキュリティをデバイス単体で考えること」から脱却することだ。その考え方を紹介しよう。 IoTデバイスの多くは非力な処理能力、限られたメモリ、細い帯域で活用されるものだ。一度運用を開始したらアップデートもままならず、結果的にセキュリティリスクが残ってしまう――。狭義のIoTでは、そのような厳しい状況に置かれている。 万が一、運用開始後にデバイスの脆弱（ぜいじ

このところ、複数のセキュリティ研究者らが、最近のWindows 10ではデフォルトで「Keeper」と呼ばれるパスワードマネージャがインストールされるようになったと言及している。 Googleのセキュリティ研究者は12月14日、「keeper: privileged ui injected into pages (again)」において、この事実を指摘するとともに、「Keeper」の該当するバージョンには脆弱性が含まれており、悪用されると保存されているパスワードが窃取される危険性があると説明している。 Keeperを提供しているKeeper Securityは問題を指摘したGoogleのセキュリティ研究者から報告を受けたとし、脆弱性を修正したバージョンを公開したことを「Update for Keeper Browser Extension 11.4.4｜Keeper Security」にお

アカマイ・テクノロジーズは2017年12月19日、同社のCDNサービスで同年第3四半期に観測したセキュリティ上の脅威をまとめた「インターネットの現状／セキュリティ」に関する説明会を開催した。乗っ取ったPCやIoTデバイスで大規模な不正ログインを試みるボットネットが高度化。攻撃先サイトを利用不能にする分散サービス拒否（DDoS）攻撃と並ぶ脅威となっているという。

新興セキュリティ企業の米NewSky Securityは12月18日、世界各地で使われているLexmark製プリンタが、無防備な状態でインターネットに接続されているのを見つけたと発表した。エンタープライズネットワークでは、プリンタのようなデバイスのセキュリティが手薄になりがちな現状に警鐘を鳴らしている。 NewSkyはIoTセキュリティを専門に手掛ける新興企業。米国のある自治体で使われているLexmarkプリンタが、パスワードをかけずにインターネットに接続されているのを発見した。攻撃者がインターネット経由でこのプリンタのインタフェースに接続し、それまでの設定を上書きして新しいパスワードを設定できてしまう状態だったという。 「Lexmarkのプリンタに関する限り、これは例外的なケースではない」とNewSkyは解説する。Shodanを使って検索したところ、セキュリティ対策が施されていないLex

ミスティーノは、仮想通貨でも遊べるオンラインカジノです。仮想通貨での入金には、Bitcoin、Ethereum、Litecoin、Bitcoin Cashなどが使用できます。また、出金も仮想通貨で行うことができます。 また、ミスティーノでは、スロットやテーブルゲーム、ライブカジノ、ポーカー、ビデオポーカー、バカラ、サイコロなど、様々なオンラインカジノゲームが楽しめます。さらに、スマートフォンやタブレットでのプレイも可能ですので、いつでもどこでもカジノゲームを楽しむことができます。 実際にミスティーノで遊んでみた感想 ミスティーノでは、新規登録や入金などに応じて、さまざまなボーナスが提供されています。 新規登録ボーナスとしては、入金不要で手に入る「フリースピン」があります。また、入金ボーナスとしては、入金額に応じた「マッチボーナス」が提供されることがあります。さらに、プレイヤーのレベルが上が

地中海に面する、中東の小国・イスラエル。人口は約860万人、ユダヤ教、キリスト教、イスラム教の聖地とされている。 そのイスラエルが今や「イノベーション立国」として、世界で一目置かれる存在にまで上り詰めている。国民1人当たりの起業率、ベンチャーキャピタル投資額などで世界トップクラス。日本からも政府や企業関係者が、近年こぞってイスラエル詣でをしている。「中東のシリコンバレー」とも呼ばれ、スタートアップ関係者やサイバーセキュリティ分野に携わる人たちの間では、無視できない存在だ。 アラブ諸国に囲まれて、つねに軍事的緊張にさらされてきた地理的事情もあり、サイバーセキュリティ分野では、突出した技術力を有する。セキュリティ分野以外でも、ヘルスケアやバイオテック、アグリテックに至るまで、多岐にわたるイノベーションを成し遂げてきた。まさに「ゼロからイチ」を生み出すその精神を学び、自国の経済発展に生かそうと、

カスペルスキーは12月25日、2017年に日本で発生した、iOS構成プロファイルを悪用したジョークプログラム「iXintpwn」(YJSNPI)を振り返った。 YJSNPIは、悪意あるJavaScriptとiOS構成プロファイルのペアで、わずらわしいアイコンを大量に作るプロファイルをインストールさせるジョークプログラム。 感染媒介となるのは「iOS構成プロファイル」と呼ばれるXMLファイル(.mobileconfig ファイル)で、iOS構成プロファイルの仕様に沿って各種設定が記載されている。YJSNPIはこのiOS構成プロファイルを乱用したものだ。 YJSNPIの特徴として、「mobileconfigファイルが消せない」「わずらわしいアイコンが大量に現れてしまう」「ホームスクリーン上に作られてしまったWebクリップアイコンを消せない」「Webクリップから望まないURLへリダイレクトされる

アンチウィルス企業McAfeeの創設者であり、MGTキャピタル・インベストメンツのCEOである、ジョン・マカフィー氏が先週21日から毎日アルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）を紹介していくとTwitterに投稿しました。 「私は毎日ユニークなアルトコインについて話します。2,000種類のコインのほとんどはゴミや詐欺です。私はすべてのホワイト・ペーパーを読みました。私と繋がる数少ない関係者へ伝えます。他の人はその立場にありません。これらのコインは世界を変えるでしょう。そしてあなたはその変化をサポートすることができるのです。」 これだけを見れば、マカフィー氏が数多くのShitコインに埋もれている中で本当に価値のあるコインを選別していき、そのコインを一緒にサポートして行こう、という内容にも捉えられなくもありませんが、この投稿が所謂Pump目的ではないかと波紋を呼んでいます。その理由として、こ

＜アメリカ大統領選など各国へのサイバー作戦が行われたことで注目を集めるロシア。どういった議論が行われているのか知るために、ロシアを訪れた＞ 2017年12月中旬に訪問したモスクワは、気温がマイナス5度前後。モスクワっ子からすると暖冬で、地球温暖化が心配になる温度らしい。他方、ロシアで意外に冷え込んでいるのが、サイバーセキュリティをめぐる議論である。 2016年11月の米国大統領選挙だけでなく、同年6月の英国のEU離脱に関する国民投票、2017年5月のフランス大統領選挙などでロシアからと見られる介入、サイバー作戦、サイバー・プロパガンダが見られた。それに関していろいろな議論が行われているに違いないと想定してモスクワを訪問し、サンクトペテルブルクにも足を伸ばしてみたが、あまり議論されていないようである。 いなくなったIRA 米国大統領選挙をめぐるネット世論工作部隊として知られるようになったイン

Huaweiのルータに存在する未解決の脆弱性が、新手のIoTマルウェアに悪用されていたことが分かり、Huaweiは12月22日に公開したセキュリティ情報で、この問題への対応について説明した。 脆弱性を発見したセキュリティ企業のCheck Point Software Technologiesでは、今回のマルウェアを「Okiru」（別名Satori）と命名。一部では「Okiku」とも呼ばれている。 Check Pointのブログによると、2017年11月23日に不審な挙動が検出され、詳しく調べたところ、「Huawei HG532」の未知の脆弱性を突く攻撃が世界各地で発生していることが分かった。 攻撃に使われていたマルウェアのOkiruは、2016年に大規模攻撃を引き起こしたIoTマルウェア「Mirai」の亜種だった。Huawei HG532でデバイスの設定やファームウェアの更新などに使われて

ビジネスメール詐欺（BEC：Business E-mail Compromise）が国内企業を本格的に襲い始めた。ビジネスメール詐欺は企業版の振り込め詐欺。取引先などをかたった偽のメールを企業や組織の財務担当者に送付し、攻撃者の口座に金銭を振り込ませる。 欧米では、既に大きな脅威となっている。米連邦捜査局（FBI）のインターネット犯罪苦情センター（IC3：Internet Crime Complaint Center）によると、2013年10月から2016年12月までのビジネスメール詐欺による被害は50億ドルに達するという。 ビジネスメール詐欺は国内でも確認されているが、それほど深刻だとは思われていなかった。だが、もはや対岸の火事ではない。本格的に上陸したと考えるべきだ。 ビジネスメール詐欺は、サイバー攻撃というより純然たる詐欺だ。言葉巧みに担当者をだまして金銭を振り込ませる。担当者がだま

実施プログラム内容 「SECHACK365」の年間スケジュール。来年2月に沖縄で優秀者を表彰し、3月には一般向けの成果発表会も行う。 情報通信研究機構（NICT）ナショナルサイバートレーニングセンターが、25歳以下の若手を対象に高度な技術力を持つセキュリティイノベーターを1年かけて育成するプログラム「SecHack365（セックハック365）」を実施している。 凶悪化するサイバー攻撃に対抗できるセキュリティのプロの育成には、以前から民間だけでなく国や企業も力を入れおり、NICTでも実践的サイバー演習の「CYDER（サイダー）」や「サイバーコロッセオ」といった人材育成プログラムを総務省と行っている。さらに今後は、セキュリティを運用するだけでなく、研究や製品の開発まで考えられる人材が必要であり、若手を1年かけて指導するというこれまでにない教育プログラムに取り組む。 2017年5月から2018年

米国家安全保障局（NSA）による米国人の携帯電話への監視活動を内部告発したEdward Snowden氏が、個人の安全を守る新しい「Android」用アプリ「Haven」を共同開発した。開発者らによると、このアプリは「ポケットの中の『安全な場所』になること、あるいは『悪意ある客室係』からの攻撃を打ち負かす手段になること」を目的に設計された。 Snowden氏がプレジデントと理事を務めるFreedom of the Press Foundation（報道の自由財団）と、Guardian Projectが協力して開発したHavenは、あらゆるAndroidフォンに「動き、音、振動、光を検知して、予期せぬ他者や望まない侵入者を警戒する」機能を持たせる。 このアプリの基本的な仕組みは、動きや雑音などに反応して起動し、画像や音声を保存するというものだ。それ以降は、デバイス上で起きるすべての操作を保存

頑張るエンジンから解き放たれた私は、明日から会社行かなくてもいいやと思った。自分が頑張るために会社に行っていたので、頑張らなくてもいいなら会社にも行かなくていい。どこに行ったって食うぐらいの金なら稼げる。本当にそう思った。思ったものの、積極的に辞める理由もないので、いちおう会社に...

今年のクリスマスギフトで人気が高いのは、米アマゾン・ドット・コムの「アマゾンエコー」や米グーグルの「グーグルホーム」をはじめとするスマートスピーカーであるのは間違いない。だが、一握りの選択肢しかなかった昨年とは違い、今年はアマゾンの人工知能（AI）アシスタント「アレクサ」やグーグルの「グーグルアシスタント」、米マイクロソフトの「コルタナ」を搭載したスピーカーが何十台も出回っている。音質が優れて