だったら良かったんですけどね……。 ということで、新型コロナウイルスに感染しました。以下、概要です。 ワクチンは2回接種済み。 自己診断ではなく、医療機関での検査結果です。オミクロンかそうでないかの説明はなし。症状から言えばオミクロンで、大半がそうなのだから説明の必要もないということでしょう。 感染経路は子ども。結局、家族全員感染（姑世帯除く）。 症状は発熱・喉の強烈な痛み・咳を数日間。薬は風邪のときに処方されるものと同じで症状を緩和させるものだが、喉の痛みへの効果は感じられなかった。味覚は普通。 保健所からの連絡はSMSでの「何かあったら電話するように」との案内以外なし。健康観察ツールHER-SYSの登録案内もなく、物資の補給もないため、私の住んでいる自治体は"混乱"状態にあることを察しました。 買い物は自主的にネットスーパー。 未感染の人に何かあるとすれば、①子どもが感染したら親も感染

喉が痛い(ヽ´ω`) 30代共働き在宅勤務。息子2才。年末年始の帰省なし。会食なし。追記：ワクチン2回済。フルチン。 1/10帰宅してきた息子に軽い咳。念の為小児科へ。所見なし。 1/11やっぱり軽い咳がある。病児保育に預けることにした。この日増田はオフィスに行った。 ↓ 夕方、病児保育から妻へTEL。 「息子くんの熱が急に上がって、乾いた咳が増えた。念の為検査したほうがいいかも。」 妻、手持ちの抗原検査キットを使う（持っててえらい）。 ↓ 線が2本でた写メがくる。 ＿人人人人＿ ＞　陽性　＜ ￣Y^Y^Y^Y^￣ ↓ 会議中だった増田、会議を抜けるため秘技「俺、濃厚接触者(｀･ω･´)」を使う。狙い通り追い出される。 ↓ 保健所にTEL。こちらの受け答えに「なるほどですね～」を返してくる人なので笑いをこらえながら指導を受ける。 1/13保育園、閉園。まじスマン。 PCR検査。息子陽性、俺

新型コロナウイルスの国産ワクチンについて、開発を進める製薬会社の1つ、第一三共は、国産の「mRNAワクチン」の数千人規模の臨床試験を年内にも実施する方向で準備を進めていることが分かりました。 国産の「mRNAワクチン」 現在、国内で使われている「mRNAワクチン」はいずれも海外で開発されたものですが、第一三共では独自の技術を使った国産の「mRNAワクチン」の臨床試験を始めています。 籔田バイオロジクス本部長によりますと年内にも開発中のワクチンを数千人に投与する最終段階の臨床試験を始める準備を進めていて、結果を踏まえて国に承認の申請を行う方針だということです。 新型コロナウイルスではすでに実用化されたワクチンがあることから、ワクチンが含まれていない偽の薬を数万人に投与して効果を比較する大規模は臨床試験は倫理的に難しいとされています。 このため会社では開発中のワクチンを投与した人の抗体の値をす

兵庫県にある日本製鉄の工場で先月、エックス線を使う測定装置の点検中に事故が起き、男性社員が年間の限度量の数倍から数十倍に及ぶ大量の被ばくをした可能性があることが関係者への取材でわかりました。事故を重く見た厚生労働省は通知を出して同様の測定装置を使っているほかの企業に被ばく防止の徹底を求めるとともに労働基準監督署などが事故の状況を調べています。 日本製鉄や警察などによりますと先月29日、兵庫県姫路市にある日本製鉄の瀬戸内製鉄所の工場でエックス線を照射する測定装置の点検をしていた30代と50代の男性社員2人が翌日の30日になって体調不良を訴え、病院を受診しました。現在、2人は高度な被ばく医療を提供する広島大学の医療施設で検査や治療を受けています。 関係者によりますと、2人は29日の作業でエックス線を一定時間、浴びた可能性があり法令で定められている1年間の被ばく限度の50ミリシーベルトを大幅に超

記者会見する日弁連の川上詩朗人権擁護委員会委員長（左）ら（2021年6月9日、東京都、弁護士ドットコム撮影） 日弁連は6月9日、新型コロナウイルスのワクチン予防接種に関する「人権・差別問題ホットライン」の結果を公表した。 ホットラインは5月14、15日に実施し、37都道府県から208件の相談が寄せられた。 医療従事者や介護施設職員などから「職場で拒める雰囲気がなく、接種をしなければ退職などを求められている」「ワクチンを打ちたくないのであれば、ここでは働けないと言われた」など、ワクチン接種の強制に関する相談が多数寄せられた。 ●「もしコロナにかかったらあなたのせいだ」 相談は、ワクチン接種が先行的に進められている医療従事者や看護学生・医学部生、高齢者・介護施設の従業員などから寄せられた。事例の一部を紹介する。 「ワクチン接種をしないと実習を受けさせない。そのため単位を与えられないなどと言われ

HPVワクチンには2価、4価、9価の3種類があります。 HPV（ヒトパピローマウイルス）はこれまで100種類以上が確認されていますが、その中でも子宮頸がんを発症しやすい、ハイリスクHPVがあります。HPVワクチンを摂取することで2価や4価のワクチンで7割程度、9価であれば9割程度HPVへの感染を予防できると言われています。 国内では未承認だった「ガーダシル9」は、2020年の承認後「シルガード9」として国内で正式に2021年2月24日に発売されました。 ＊ワクチン入荷や予約受付状況など変動する可能性があります。最新の詳しい情報は、直接医療機関にお問い合わせください。 ＊掲載をご希望の場合は、住所/リンク先URL（トップページまたはワクチンの説明ページ）/電話番号/男性接種の可否の情報を添えて、お問合せページからご連絡ください

標準的な医学的知見を否定する名誉教授と市議会議員 日野市議会議員の池田としえ氏が、2020年6月8日に「新型コロナに迫る！」 *1と称して議会で質問をしたが、その内容に危惧を覚えたのでここで指摘する。端的に言えば、池田としえ氏は、YouTube等で徳島大学名誉教授・大橋眞氏が主張している「新型コロナウイルスは存在しない」というきわめて根拠に乏しい独自の説に基づいて質問を行った。動画*2を拝聴したところ、大橋眞氏の主張には問題点がいくつもあった。 池田としえ氏のfacebookより。「やはり、新型コロナウィルスは存在しない」。URL:http://archive.vn/SsLPH ほとんどの人がご承知であるが、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は重症の肺炎を引き起こす。しかし、大橋眞氏は標準的な医学的知見を否定し、「PCR検査で測定しているのは、病原性のない常在性ウイルスである可能性

ドイツでは新型コロナウイルスの感染者が２万人を超えました。一方、死者は86人と、5000人以上が亡くなっているイタリアなどに比べて大幅に少なく、地元メディアなどは、大規模な検査によって感染者への対応が早めにできていることなどが要因ではないかと指摘しています。 一方で、亡くなった人は86人と、イタリアの5476人、スペインの2182人、フランスの674人と比べて、際立って死者数が少なくなっています。 明確な理由は分かっていませんが、ドイツでは新型コロナウイルスの感染を調べる検査が、週に16万件と、大規模に行われていることから、地元メディアなどは、感染者を早めに確認して、対応できているためではないかと指摘しています。 またドイツには、もともと集中治療に対応したベッドがイタリアのおよそ５倍にあたる２万8000床あり、医療体制が整っていたことも要因だと指摘されています。 研究所によりますと、感染者

広島市は、市内に住む30代の男性が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。男性は先月15日から３つの医療機関を７回にわたって受診したにもかかわらず症状が改善せず、４つ目の医療機関の受診を経て６日、感染が確認されたということです。 市によりますと、男性は先月上旬からせきの症状を訴え、15日から今月４日にかけて３つの医療機関を７回にわたって受診しましたが、せきに加え発熱など肺炎が疑われる症状も出ました。 このため５日、４つ目の医療機関を受診したところ感染している疑いがあるとして遺伝子検査をした結果、６日新型コロナウイルスへの感染が確認されたということです。広島県内で新型コロナウイルスの感染者が確認されたのは初めてです。 男性は現在、市内の感染症指定医療機関に入院して治療を受けていますが、症状は安定していて重症ではないということです。 男性は発症前の14日以内に中国などへ

新型コロナウイルスの感染が広がっていることを受け、安倍晋三首相は1日、政府対策本部の会合で、換気が悪く、人が密集するような空間に集まることを避けるよう国民に求めた。専門家による調査で、スポーツジムや…

先日、食事にミネラルを取り入れることで、発達障害やアレルギーの改善に取り組んでいる団体の講演を紹介した新聞記事を見かけました。 2018年にもなってこのような取り組みがマスメディアで好意的に採り上げられるというのは本当に哀しく、悔しい気持ちでいっぱいであり、今回の記事を書きます。 ■発達障害の治療は確立されていない　自閉症などの発達障害は現在のところ治療法は確立されておりません。早期に心理・社会的な介入（環境の改善や行動療法など）を行うことで、本人が混乱せずに過ごすことや社会との良好なかかわりが持てるようにし、自尊心を持ち落ち着いて暮らせることで周辺症状を予防することが今のところ妥当性の高い対処法と考えられております。 「○○の使用で病態改善の兆し、自閉症の治療に光明」というようなニュースがたまに話題になりますが、実際の治療に用いられる段階にあるものはなく、それによる治療も専門家は勧めてお

子宮頸（けい）がんワクチン接種後の健康被害を訴える女性らを診療している、厚生労働省研究班代表の池田修一・信州大教授（脳神経内科）が、３月に発表した研究内容について、不正を疑う通報があり、同大は２７日、学内規定に基づく調査委員会を設置する方針を決めた。 池田教授らの研究班は、免疫機能が自分の体を攻撃する「自己免疫疾患…

「利用される日本の科学報道（後篇）」について子宮頸がんワクチン薬害研究班に捏造行為が発覚 ― 利用される日本の科学報道（後篇） http://wedge.ismedia.jp/articles/-/7080 さて、後篇である。サブタイトルに「捏造行為が発覚」とはなんとも穏やかではない。 後篇の内容は、池田氏の発言の検証とマウス実験に対する批判が主である。 マウス実験についての指摘内容は、これまた私の指摘と同じなので割愛する。 またそれとは別に、発表資料内で示された図とグラフ(資料ページ59: 自己抗体の沈着の写真とグラフ)はチャンピオンデータによるものではないか、との疑問も呈されている。 確かに、写真は1種類でグラフにエラーバーが無い点からも、疑問を抱くのは妥当であろう。 そして村中氏がその詳細について調べるため、実験を担当したA氏を探し出して取材したところ驚くべき証言が得られた、というと

3月16日夜、TBSのNEWS23では「“子宮頸がんワクチン”と示された写真だけが緑色に光る画像」が映し出された。ある実験に用いたマウスの脳切片の画像である。 信州大学第三内科（脳神経内科）教授（兼副学長、兼医学部長）の池田修一氏が班長を務める厚生労働研究班は、子宮頸がんワクチンが「自己免疫」というメカニズムで少女たちの脳神経に障害をもたらす、という仮説に立って研究を進めていた。自己免疫とは本来は異物を攻撃する免疫が自分を攻撃してしまうこと。NEWS23の画像は、その日の午後、厚生労働省で行われた成果発表会で池田班が用いたスライドを元にしたものである。 池田教授はNEWS23に対し「明らかに脳に障害が起こっている。ワクチンを打った後、こういう脳障害を訴えている患者の共通した客観的所見が提示できている」と語った。3月16日の発表直後、筆者は池田教授にマウスの数、ワクチンの投与量など、スタディ

名古屋市は、昨年、市内に住む若い女性約7万人を対象に、日本初の子宮頸がんワクチン接種後症状に関する大規模調査を行った。回答率は4割超。こういった調査では高い数字である。 「調査結果（速報）」で示された結果は、月経不順、関節や体の痛み、光過敏、簡単な計算ができない、身体が自分の意志に反して動くなど、子宮頸がんワクチンとの因果関係が疑われている24の症状について、年齢で補正するとむしろ15症状でワクチン接種群に少ないという衝撃的なものだった（参考記事はこちら）。この調査で解析を行ったのは名古屋市立大学大学院医学研究科公衆衛生学分野、鈴木貞夫教授の研究室である。 一方、薬害問題に取り組むNGO「薬害オンブズパースン会議」は、速報発表当日に名古屋市役所で会見を開き、「明らかに不自然な結果で、被害実態をとらえる解析もなされていない」（朝日新聞の記述）と批判。2日後の12月16日には市長宛てに「速報の

《編集部より》「これって効きますか？」は、４月から毎週火曜日の更新になります。引き続きご愛読いただけますよう、お願い申し上げます。 先日、厚生労働省が、解熱鎮痛剤の「ロキソプロフェンナトリウム水和物（商品名：ロキソニン）」について、「小腸・大腸の狭窄・閉塞」を「重大な副作用」に追記するよう指示したことが報道されました。 ロキソニンの「重大な副作用」に腸閉塞などを追加　厚労省が指示（ハフィントンポスト：２０１６年３月２３日）（http://www.huffingtonpost.jp/2016/03/23/loxonin-side-effect_n_9537170.html） 「ロキソニン」重大な副作用に…腸閉塞など（日テレＮＥＷＳ２４：２０１６年３月２４日）（http://www.news24.jp/articles/2016/03/24/07325601.html） 実際に独立行政法人医薬

概要 世界の甲状腺癌の現状における、長崎大学名誉教授の長瀧重信氏の発言に端を発する議論についてです。その発言は、次のようです。 甲状腺癌と診断され、手術される患者の数は確実に増えているにも関わらず、甲状腺癌の死亡率は減少していません。少なくとも手術される患者の増加に比べて死亡率の減少は、はるかに緩やかです。その結果、「手術しなくても死亡しない患者」が手術されているのではないか、という考えも出てきました。 これについて、twitter上で幾人かの方が、疑問を呈していました。つまり、長瀧氏は何かおかしな事を言っているのではないか、との指摘です。その流れで、sivad氏が、次のような主張をします。 @sivad ちょっと考えればわかるけど、ここでの死亡率は無論甲状腺がんによる死亡率なので、「手術しなくても死亡しない患者を手術」して件数が増えているのであれば、その分の死亡率は確実に減るわけ。それが

アイフルのカードローンについてどこよりも詳しく