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ジョブ型雇用で押さえるべきメリットとデメリット 新型コロナによるリモートワークの広がりを受け、従来... ジョブ型雇用で押さえるべきメリットとデメリット 新型コロナによるリモートワークの広がりを受け、従来の「メンバーシップ型」から「ジョブ型」への雇用形態の見直しが大手を中心に国内で広がっています。 ジョブ型雇用の意味するところは広く、一括りには言えないのですが、仮に職務定義書で業務を明確に定め、年齢や経歴などを抜きに最適な人材を充てる職務給型雇用と捉えるのであれば、従業員の能力に見合った仕事と給料につながる点で否定すべきものではありません。社員個々の役割が明確となることで自律的な判断が促され、意思決定の速度もそれだけ速めることができます。 これらのメリットから、実は90年代にも一度、ジョブ型雇用への見直しの動きが盛り上がりました。ただ、当時は最適な人材を社内外から集め、余った人材を解雇するという欧米型の考えが馴染まず、根付くまでには至りませんでした。 また、ソフトバンクの業務は常に変わり続ける